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virtualization.infoは先月、Oracle社が買収直後にVirtual Ironブランドを切り捨て、10人を残して社員全員を解雇し、販売代理店プログラムを終了させ、既存顧客による新ライセンスやアップグレードライセンスの購入を非常に困難にしたことについて報じた。

この動きはあまりに突然で、容赦のないものだったため、Oracle社が1000から3000社というSMBの顧客離れを完全に無視している印象を与えた。そして、それはこれらの顧客をvSphereに引き込むべくディスカウントプログラムを開始したVMware社にとってはチャンスとなった。

競合各社からの圧力（Microsoft社も先ごろ参入）がOracle社の戦略に良い影響を与えた可能性もある。同社は7月21日、Linuxおよび仮想化エンジニアリング担当バイスプレジデントのWim Coekaerts氏による半限定的なウェブキャストを実施し、Virtual Iron社の顧客とコミュニケーションを取ることにした。

このオンラインイベントのなかで、Coekaerts氏はOracle社が2010年度（2009年6月から2010年5月）に計画する統合関連のロードマップを明らかにした。

この統合はまず、Virtual Iron社のリソース管理機能を「Oracle VM 2.2」に組み込むことから始まる（社内テストとQAは既に始まっている）。
そのほかはすべてOracle VM 3.0プラットフォームに統合されることになる。
Oracle社はVirtual Iron社のキャパシティ管理、パワーマネジメント、API、そしてライブマイグレーション技術の一部に特に関心を寄せている。 
同社は、APIを利用することでOracle Enterprise Managerと同仮想化プラットフォームとの統合を改善する計画だ。

とは言うものの、Virtual Iron社の顧客にとって（苦労の必要がない）選択肢は多くない。

自分たちの仮想マシンをOracle社のVMに移行したい顧客のためには、Virtual Iron社が採用するMicrosoft VHDフォーマットを捨てられるよう、同社はOracle VM 2.2の一部としてVirtual-To-Virtual（V2V）移行ツールをリリースする。いずれにせよ同ツールがライブマイグレーションをサポートする可能性は低い。

移行しない顧客は既存のプラットフォームにとどまり、Oracle VM 3.0を待つこともできるが、そこにはさまざまな条件がある。
まず第一に、買収前に出ているもの（バージョン4.4利用者向けの4.5など）も含めアップデートが行われる可能性は全くなく、これは同ハイパーバイザーが顧客の購入する新しいハードウェアを一切サポートしないことを意味する。さらには、必要に迫られても購入製品の予備メディアを入手できる可能性が全くない。つまり、既存のDVDはすぐにバックアップしておきたい。
次に、Oracle VM 3.0がVHDフォーマットを一部サポートしても、Virtual Iron社の仮想マシンを移行するにはOracle社のV2V移行ツールが必要になる。
大事なことを言い忘れていたが、Oracle社はOracle VM 3.0の価格戦略の公表を拒否しているため、Virtual Iron社の顧客は同ソフトウェアが今後も無償であり続け、サポート料も妥当な額に維持されることを願うしかない。

これらのいずれのシナリオでも、Oracle社は「Virtual Iron General Support」契約を自社の「Premier Support」に新たな1年契約として移行する。
ほかについては永久保証となる「Sustaining Support」契約で保護される。

もちろん、その代替案となるのがVirtual Iron社とOracle社を捨てることだが、同社はウェブキャストのなかで、「われわれの会社は巨大であり、サポートエンジニアは数千人在籍しており、製品は必要などの言語にもローカライズすることができ、Xenの諮問委員会にも参加しており、Oracle VMを競争力の高い製品にすべくコミットしている」とのメッセージを発信している。
だが残念ながら、これでは「Oracle社を待つコストはいくらかかるのか？」という重要な疑問の回答にはなっていない。

ラベル: Oracle, Virtual Iron

去る5月、Oracle社はVirtual Iron社の買収を発表した。同巨大データベースベンダーは、そのわずか5週間後には社員の大半を解雇し、パートナープログラムを終了させ、（いくつかの例外を除き）新ライセンスの販売を中止した。
Virtual Iron社の顧客に残された選択肢は、突然終わりを迎えたハイパーバイザーを捨ててOracle VMに乗り換えることだけだった。これは無償ではあるものの、機能的には確実に異なるものであり、移行を簡略化するツールは1つもなかった。

Virtual Iron社は、一度も自社の顧客数に関する詳細を明らかにすることがなかったが、すべてとまではいかなくとも、その大半がSMBセグメントだと仮定しても間違いないだろう。また、Virtual Iron社が2008年に340万ドルの売上高を計上していることを考えると、The Registerが示唆するように、その顧客数は3000社程度である可能性が高い（それより少ない可能性の方が高いだろう）。

一方で、VMware社がvSphereに移行する顧客に対して40％という傑出した割引適用を発表したということは、これらの顧客が何らかの理由で特別な存在なのかもしれない。
この構想は、良さそうにも思えるが創業以来SMB市場を全く重視してこなかったVMware社にとっては異常なものだ。

いずれにせよ、Oracle社はこの干渉をあまり面白く思っておらず、即座に対抗に出てきた。

Oracle社はVirtual Iron社の顧客サポート継続に力を入れ、サポートの内容もこれまでのVirtual Iron社のものより強化しました。Oracle社では、これらの製品とVirtual Iron Enterprise Edition製品の継続サポートを無期限に拡大するVirtual Iron社製品向けの「Lifetime Support」プログラムの提供開始を謹んでご案内します。

少なくとも、VMware社の横やりはOracle社が10人だけ残してVirtual Iron社の社員全員を解雇した理由を理解するのに役立ったのだ。

Oracle社は、買収前にサポートを提供していた担当者が今後も引き続きサポートできるよう、Virtual Iron社のサポート担当者を確保しています。

したがって、Virtual Iron社の顧客は劇的に変わろうとしている（いつどのようにかはだれにも分からない）無償の仮想化プラットフォーム（Oracle VM）か、現在手元にあるものを採用したときに既に評価して不採用にした高価な（しかし割引きが適用される）仮想化プラットフォーム（VMware vSphere）のいずれかを選択する必要がある。
だが、彼らはCitrix社と同社の無償のXenServerを代わりに検討していると見て間違いないだろう。

ラベル: Oracle, Virtual Iron, VMware

Oracle社は5週間前、未公表額によるVirtual Iron社買収を発表した。同社は、Virtual Iron社のハイパーバイザーやSun社のxVMハイパーバイザーと自社のVM Serverの結合計画について、その有無や方法を今のところ明らかにしていない。
だがついに、同データベース最大手がその戦略を明らかにし始めた。

Oracle社がVirtual Iron社のパートナー各社に向けてリリースした公式情報に関するRegisterの速報は以下の通り。

…Oracle社はVirtual Iron社の販売パートナー各社宛ての書簡のなかで、「既存のVirtual Iron社製品の開発を一時中断し、新しい顧客から受けた注文の引き渡し処理も一時中断する」としている。そして、The Regにコメントしたパートナーに宛てられた2通目の書簡には、パートナーによる新ライセンス販売は、6月末以降（つまり11日以内に）は既存客に対するものも含めて一切認めない、とある。パートナーはそれまで、既存客に限り特定条件でライセンスを販売できる。

…

統合製品が一般発売されれば、Virtual Iron社の顧客は新しい統合製品に移行し、機能が今より豊富になったソリューションのメリットを享受できるようになる。…

The Registerはまた、Virtual Iron社が会社の形をほとんど残していないことを次のように明らかにしている。

…同社は書簡のなかで、「Oracle社はVirtual Iron社のサポート担当者を引き続き確保しており、買収前と同じ担当者が今後もサポートを継続する」としている。しかし、われわれの情報筋によると同社は約10人を除きスタッフ全員を解雇し、2人は一時契約になっているという。…

こうなれば、Sun社のxVM事業部が同じ運命をたどるのかどうかも静観するしかない。

ラベル: Acquisitions, Oracle, Virtual Iron

ちょうど2週間前、Oracle社がVirtual Iron社の買収を発表し、Oracle VMやSun xVMと重複する製品が出ると考える業界の多くの関係者を驚かせた（Virtual Iron社のわずか1カ月前にはOracle社はSun社を買収していた）。

Oracle社はVirtual Iron社に対して支払った金額を明らかにしておらず、Virtual Iron社もここ数年の同社の収支を明らかにしていなかった。そのため、Oracle社が潜在的なライバルによる同様の動きを回避する目的と、価格が安かったためだけに買収を決めたのか、それとも管理スタックをどうしても必要としていた同巨大データベースベンダーにとってVirtual Iron社買収は割高だったのかを知ることは不可能だ。

いずれにせよ、Virtual Iron社の財務状況がNew York Times紙によって先週公開されたので、その結論は読者各自で導かれたい。

ラベル: Oracle, Virtual Iron

つい2週間前、EMC社（というかむしろ同社の2人のトップ幹部）は1年半の沈黙を破り、自社の子会社であるVMware社に対するOracle社のサポートポリシーを公に非難してきた。

このような方向性の変化をもたらしたのはSun社の買収だったのではないかと思われる。長期的にOracle社を競争力の高い危険なベンダーに変身させる可能性を秘めているのだ。
だがOracle社は、企業ブログで応戦するのではなく、まさに宣戦布告だと言えるVirtual Iron社の買収という反撃に出た。

「Oracle VM Server」は顧客がどのようなワークロードにも利用できる汎用ハイパーバイザーとして販売されているが、Oracle社製以外のアプリケーションを運用している顧客は少なくない。
Virtual Iron社の買収は、Sun社とそのxVM仮想化ポートフォリオの買収よりも一層大きな変化をこの認識に対してもたらし、Oracle社の製品を必ずしも利用していないタイプの異なる顧客を集める可能性がある。

そこでEMC社が再登場し、今度はOracle社の仮想化戦略全体を攻撃してきた。
今回も、自身の個人ブログで最初に仕掛けたのはバイスプレジデント兼国際マーケティング担当最高技術責任者（CTO）のChuck Hollis氏だ。

…ここ最近のほかの活動と合わせて考えれば状況は非常に明確になる。Oracle社は自社がそのデータベースによって市場で有する力を利用し、まもなく発表される仮想化スタックを顧客に強制的に検討させたい意向のようだ。

…

筆者が抱えるIT関連の顧客の大半は、単一仮想化レイヤに標準化したいと考えている。  彼らは、サーバアプリケーションの仮想化、デスクトップアプリケーションの仮想化、そして管理、セキュリティ、バックアップなどのサポート関係すべての仮想化にも整合性のある1つの技術セットを使いたいのだ。
また、当然ながら彼らは進みたい方向性としていずれもがVMwareを選択している。
Oracle社は、適切な顧客主導のビジョンをぶちこわそうとしているようだ。  そして彼らは、顧客がOracleのデータベースに依存していることを利用し、別々のアーキテクチャにより別々に管理され別々にサポートされる仮想化レイヤの使用を顧客ベースで余儀なくさせるようだ。

…

VMwareには、Oracle社のハイパーバイザーにはおそらく絶対に搭載されないであろう多数の便利な機能がある。

…

顧客のみなさんには申し訳ないが、別々で、扱いにくく、非効率的で、高価な「Oracleの正規サポート代替品」で我慢していただきたい。  Oracle社の勝ち、顧客の負けだ。

…

顧客のみなさんには申し訳ないが、vSphereのフォールトトレラント環境にOracleを検討することはできない。  Oracleの正規サポート代替品にこのような機能はないので、SQLserverやUDBなど、ほかにはいろいろ検討できるかもしれないがOracleのデータベースだけはだめだ。  Oracle社の勝ち、顧客の負けだ。

…

筆者が大口の顧客と頻繁に話す機会があることはご存じだと思うが、彼らは率直に言ってこのような状況全体に憤慨している。  Sun社、そしてVirtual Iron社という、Oracle社による最近の買収行動を見れば、今ここで何が起こっているのかは彼らに明確に分かる。  そして彼らは、どのような対応をすべきか検討しているところだ。

ある聡明な人物が、Oracleデータベースの戦略的代替案としてMicrosoftのSQLserverを中心とした大規模な実証実験を開始することをOracle社に伝えている。  Microsoft社のチームはその支援を大喜びで引き受けており、それはEMC社も同様である。  この結末がどのようになるかは分からないが、結果的には、必ずOracle社がVMwareのサポートに関して特別な取引をこの人物に申し出るはずだ。

もう1人の人物からも、大半のサポート関連問題（VMwareでは問題がなかった）を任せる契約をOracle専門のコンサルティング企業の1社と結び、その過程においてOracleへのサービス依頼は拒絶する、といった話を聞いている。…

ラベル: EMC, Oracle, Sun, Virtual Iron

Oracle社が過去10年で最も戦略的な交渉をまとめてSun Microsystems社を買収してからまだ1カ月も経過していない。
Java、Solaris、MySQLに加え、Oracle社はSun社のxVM仮想化ポートフォリオのすべてを引き継いだ。

Oracle社には独自のXenベースハイパーバイザーである「Oracle VM Server」、そして独自の管理コンソールである「Oracle VM Manager」があり、これらの2製品は数カ月以内に「Sun xVM Server」および「Ops Center」と統合されると考えるのが妥当だ。

現在の顧客は、Oracle社にはVMware社、Citrix社、そしてMicrosoft社に対抗できる強力な仮想化製品をリリースするだけの資源、エンジニア、開発コードがあるとだれもが思っている。
だが、やや事情が異なるようだ。

同社は5月13日、仮想化業界から2社目となるベンダーの大規模買収を発表した。未公表額でVirtual Iron社を買収したのだ。
これはvirtualization.infoが3月に報じたうわさを正式に認める結果になった。

Virtual Iron社は、5回にわたって資金調達を実施し、これまでに、仮想化ベンダーとして有数の額となる6500万ドルを調達している。
2008年第4四半期は売上高130％増、そして2009年第1四半期は同65％増と、同社はここ数四半期で大幅な成長を遂げてきた。
いずれにせよ、2008年には創業者兼最高技術責任者（CTO）のAlex Vasilevsky氏をはじめ、創業当時からの幹部の大半が同社を去っている。Vasilevsky氏は現在、Virtual Computer社という新興企業を経営している。

だが、XenSource社（Citrix社により買収済み）によってXenがリリースされると、Virtual Iron社は最初にこれを採用するベンダーの1社となっているため、経験豊かな仮想化エンジニアの力と一定のXen採用者の引立てが期待できることだろう。 
にもかかわらず、Virtual Ironハイパーバイザーの機能は大半がOracle VM ServerやSun xVM Serverのそれとオーバーラップする。
したがって、同データベース大手に新たな買収が必要になった理由は完全には明確になっていない。

Oracle社は市場を集約することで仮想化業界第4位の主要ベンダーになろうとしているのだろうか？
それとも、自社製品もSun社のものもESX、XenServer、そしてHyper-Vに対する競争力が低いことを間接的に認めているのだろうか？

確かなのは、これでOracle社が大きな難問を抱えたということだ。3製品のコードと製品ラインを結合するには完璧かつタイムリーな作業遂行が必要だ。
それができなければ、同社は投資家、顧客、そしてパートナーの目に信頼できないと映り、Sun社やVirtual Iron社の仮想化専門家が他社に大量流出するリスクが生じる。

Oracle社／Sun社／Virtual Iron社が統合した新しい巨大ベンダーに真っ先に動揺する仮想化ベンダーは、KVMベースの新しい仮想化ソリューションによってオープンソース市場をリードする計画を持つRed Hat社だ。

これに従って仮想化レーダーを更新した。

ラベル: Oracle, Sun, Virtual Iron

Virtual Iron社はここ2年ほど、Novell社やSymantec社といった大手ITベンダー各社の買収先候補として頻繁にうわさに出てきた。
そして、最新のうわさがJeffried＆Co社のアナリスト、Catherine Egbert氏から飛び出した。Virtual Iron社がOracle社に買収されようとしているのだという。

このうわさは「LocalTechWire」、「ITBusinessEdge」、そして「The Register」を含む複数のニュースサイトが取り上げた。
virtualization.infoも両社にコンタクトしたが、予測通り、メディアの記事に対するコメントはしないというのがOracle社の回答で、Virtual Iron社に至っては完全にノーコメントだった。

Oracle社にVirtual Iron社は必要なのだろうか？Larry Ellison氏に聞けばその答えはノーだろう。
だが、Oracle社にグローバル仮想化ベンダーとなることへの関心がないというわけではない。むしろその逆だ。

Oracle社の最高経営責任者（CEO）はかつて、VMwareハイパーバイザーなど自分の飼い猫でも書けると言い放ち、2007年11月に自社開発の仮想化プラットフォームをリリースして証明した。それが「Oracle VM」だ。

Oracle VMは今のところ有効なマーケットシェアを獲得できずにいるが、もしかしたらEllison氏はミッションクリティカルな仮想マシンモニタ（VMM）を開発および販売しようとしたときの難問を見落としたのかもしれない。
Oracleのハイパーバイザーは当初から無償で提供されており、ベースもXenになっているが、Citrix社からまもなく登場する無償の「XenServer」ほど注目を集められずにいる。
このような関心の低さの背景として考えられる理由の1つが、ちょうどCitrix社と同じようにOracle社も仮想化ベンダーとして認知されていないという点であり、これを変えるには大規模なマーケティング活動を展開する必要がある。

もう1つ、Oracle社が単独での計画を変更してVirtual Iron社買収を考えているかもしれないのは、Xenの開発をコントロールできなくなる事態を避けるのが理由だ。
Citrix社によるXenSource社買収後は、オープンソースハイパーバイザーの重要な参加ベンダーが複数離れてしまった。その一例がIBM社であり、2009年下半期にKVMを幅広く採用するRed Hat社だ。
Xenの開発を続けている主要開発ベンダーは、KVM陣営に飛び込むか、Citrix社と組んでハイパーバイザーの機能やロードマップに影響を与え、Oracle社の動きをけん制するかのいずれかになる。

したがって、Oracle社が当初の予想より強く仮想化ベンダーを必要としている可能性はある。
Virtual Iron社には、仮想化市場におけるOracle VMの重要性を強化し、有益な形でXenロードマップに影響を与えるだけの知識、技術、そしてブランド力が確実にあるのだ。

ラベル: Acquisitions, Oracle, Virtual Iron

Virtual Iron社は2月4日、10カ月の開発期間を経て同社の仮想化プラットフォームをバージョン4.5にアップデートする。　

今回のアップグレードでは、セキュリティに対する要求の高い顧客にとって重要な（そして以前からの懸案だった）ロールベースのアクセスコントロール、内部ネットワークスイッチ（物理NICと結びつけられていないスイッチ）、そして「Windows Server 2008」のサポートが用意される。

これらの新機能に加え、同社は「Extended Enterprise Edition」のなかの「Enterprise Edition」を変更したようで、Virtual Iron 4.5は新しいパッケージングで提供される。　
以下のような説明のある「Free Edition」は完全にそのままとなる。

• 仮想サーバ最大4台
• 仮想CPU最大1基
• ローカルディスクストレージ限定
• VLAN未サポート
• Novell SLES 10カーネルおよびドライバ
• オンライン掲示板での限定サポート

ラベル: Releases, Virtual Iron

どうやら2008年にVirtual Iron社を襲った幹部の大量退社はビジネスに全く影響しなかったようだ。
実際のところ、同社は2四半期連続で大幅な成長を達成し、第4四半期は2007年同期比で売上高65％増だったことを公表している。

Virtual Iron社は2008年第4四半期に130％の成長を公表している。

Virtual Iron社はここ数年これだけ高い数字を出していないので、これは同社がコミュニケーション能力を大幅に高めている（ここでは採用されたばかりのSusan Roberts氏がカギを握っているのかもしれない）か、トップの交代が何らかのプラスに働いているか、もしくは単なる偶然かもしれない。

ラベル: Virtual Iron

CohesiveFT社は、仮想マシンを集めて「Amazon EC2」などのクラウドコンピューティングインフラに導入するオンラインソリューションを提供する会社だ。さらに、同社ではこれらを管理するウェブ管理コンソールも提供している。

CohesiveFT社は、この分野で有名なもう1つの会社、rPath社と競合しており、現在は両社ともにVirtual Iron社の仮想マシンをサポートしている。

同仮想化技術ベンダーは2007年1月からrPath社と提携しており、今回、CohesiveFT社とも提携を結ぶこととなった。

ラベル: Alliances, CohesiveFT, Virtual Iron

Virtual Iron社が、5月に退社した元最高マーケティング責任者（CMO）のMike Grandinetti氏の後継をようやく見つけ出した。

同氏の後継としてマーケティング担当シニアディレクターに就任するのはSusan Roberts氏だ。
同氏はDassault Systems社でグローバルブランド戦略／マーケティングコミュニケーション担当ディレクターを務めたほか、Paxonix社でもマーケティング担当ディレクターを務めている。

同氏は、インタラクティブ消費者教育に関する米国特許（申請中）も持っており、その業績は、最も優れたインタラクティブテレビサービスに対して贈られるクリオ賞や、データベースマーケティング関連の優秀な業績に対して贈られるBMAシルバー賞、そして 優秀な輸出製品に対して贈られるコロラド州知事賞など、各地域や全米レベルの多数の賞選考委員会で認められている。

ラベル: Leadership, Virtual Iron

Virtual Iron社は、最高マーケティング責任者（CMO）、最高戦略責任者（ただし、コンサルタントとして残留）、企業マーケティング担当ディレクターなど、前四半期に多数の重要な幹部を失った。
それ以前からも、同社はVMware VMworldを2回欠席するなど、業界関連イベントへの参加を控えていた。

これらの事実を考えると、Virtual Iron社が経費を抑え、5回にわたって調達した6500万ドル（VMware社を除き、仮想化業界史上最も高額な調達額）を使い果たさないようにしているとの印象がある。

Virtual Iron社にはもうこれ以上資金を調達する機会がないかもしれないため、マーケットシェア（Gartner社の報告ではわずか1％）を大幅に拡大しなければ、あとは買収されるだけとなってしまう。

買収関連のニュースがないのは言うまでもないが、同社は成長を示す情報をいくつか明らかにしている。売上高は2007年第3四半期から2008年第3四半期にかけて130％増を達成し、顧客は世界合計で2000社に到達した。

これらは素晴らしい数値ではあるものの、本当の問題はそれがVMware社、Citrix社、Microsoft社、Red Hat社、Novell社、Oracle社、Sun社、そしてParallels社の各社（そして、さらに加わってくると思われる各社）との競争を生き残るために十分かを理解することだ。

ラベル: Virtual Iron

ハードウェアの仮想化が、その高いサーバ集約率によって、多くの企業で消費電力やエアコンの使用を大幅に削減する可能性を秘めていることは確かだ。しかし、一部のベンダーは自動化によるITのエコ推進（マーケティング関係者が好んで使う言葉）に取り組んでいる。

Virtual Iron社とVMware社は現在、多数の仮想ホストをまたいでサービスを提供される複数の仮想マシンを1台のサーバに集約する機能を提供している。
VMはライブマイグレーションが行われ、空の仮想ホストは実際にニーズが発生するまで電源が切られている。

これは聞こえは良いが、企業があまり考えない副次的な悪影響もある。

Burton Group社のシニアアナリスト、Chris Wolf氏は、このダイナミックパワーマネジメントがハードウェアの平均故障間隔（MTBF）に具体的な影響を与えるかどうかについていろいろと思いを巡らせている。

興味深いことに、同氏がコンタクトした主要IHV各社は調査テストを一切実施していない。

ラベル: Virtual Iron, VMware

Virtual Iron社を去る幹部が増え続けている。

同社は5月、最高マーケティング責任者（CMO）のMike Grandinetti氏という会社の顔を失った。
そして11月に入ると、市場参入戦略の見直しを期待されていた最高セキュリティ責任者のTony Asaro氏が退社した。

そして、今回Virtual Iron社を去るのが企業マーケティング担当ディレクターのTim Walsh氏だ。

実際、Walsh氏はAsaro氏と同様に自身のコンサルティング会社を設立する目的で、同僚よりも早い10月に同社を退社している。
Walsh氏はVirtual Iron社に3年以上在籍している（6500万ドルの資金調達にも携わった）。  

この状況は、同社が幹部の刷新に取り組んでいるのだろうか、それとも重役たちが沈没しかけた船から脱出し始めているものなのだろうか。

ラベル: Leadership, Virtual Iron

共同創業者と最高マーケティング責任者（CMO）に続き、仮想化ベンダーのVirtual Iron社がまた1人重要な幹部を失った。Tony Asaro氏だ。

Asaro氏は2008年1月に最高戦略責任者（CSO）として同社に入社し、元CMOのMike Grandinetti氏の退社後は、その後継として広報を担当することになった。

Asaro氏は9月に退社したものの、Virtual Iron社との関係はシニアアドバイザーとして継続するようだ。

これで、同社の方向性を握ることになったのは、Sun社やApple社を経て入社した開発／戦略提携本部バイスプレジデントのSandeep Bhangi氏とそのほかの幹部陣だ。

ラベル: Leadership, Virtual Iron

Virtual Iron社は今週、SANベンダーであるLeftHand Networks社のTechnology Alliance Programに参加したことに伴う提携拡大を発表した。　

両社の関係は、LeftHand社がVirtual Ironハイパーバイザーの対応認定を取得した1年以上前から続いている。

VMware社が何カ月も宣伝に力を入れてきたあとで、HP社によるLeftHand社買収が完了した直後に今回の提携が行われたことは興味深い。　
もしかすると、Virtual Iron社とHP社の関係は今後さらに加速するかもしれない。

ラベル: Alliances, Virtual Iron

先週公開された仮想化ベンダーのマーケットシェアと各社ハイパーバイザーの機能を比較するGartner社の表は、Oracle VMの方がMicrosoft Hyper-Vより多く利用されているとされるなど、大きな話題となった。

この表はDatamationの最近の記事に組み込まれたものだが、Gartner社によると、これは2007年11月のレポートの一部だという。
後者は前者に対し、2008年3月の予測に基づくこの表の最新版を使ってその記事を修正するよう依頼した。では、ここで2つの表を比べてみよう。

	2007年11月
	2008年3月

ご覧になれば分かると思うが、データが大きく異なり、いくつかの理由からさらに興味深いものとなっている。

• マーケットシェアではVMware社は相変わらず他社の手の届かない存在で、Hyper-Vが市場に登場したばかりで,その間Citrix社は買収前に取得したXenSourceの顧客に加え、2007年第4四半期にXenServerの新しい顧客を400社獲得しているという状況にも関わらず、Microsoft社はCitrix社を抜いて今では第2位に付けている。
• 最初の表ではVirtual Iron社と同等の数字を記録し、Citrix社を上回っていたOracle社は、Management/Automation（管理／自動化）およびMaturity/Stability（成熟度/安定性）の両カテゴリーで最低の格付けとなった。
  これは、Oracle VMが7月にハイパーバイザーをバージョン2.xにアップデート（2番目の予測が明らかになった後）したことを考えると興味深い低下だ。1.xと1.x.x.の間でGartner社に悪影響を与える何かひどいことが起こったに違いない。
• Virtual Iron、XenServer、そしてHyper-Vの価格が上がった。

しかし、この表が興味深い理由がもう1つある。これでGartner社のデータが最新であることが保証されたため、このマーケットシェアの予測を2週間前に公開されてやはりコメントが殺到したIDCのそれと比較することができる。その違いが非常に大きい。

• Microsoftのマーケットシェア： IDC（23％）- Gartner社（7％）
• VMware社のマーケットシェア； IDC（44％）- Gartner社（89％）

ただし、IDCの割合がESXとServer for VMware、そしてMicrosoftのHyper-VとVirtual Serverの両方を含めた総計値であることを考慮したい。Gartner社が同じ手法を採ったかどうかは分からない。

いずれにせよ、予測値の間に大きな食い違いがあり、仮想化のマーケットシェアに関するすべてのレポートに深刻な疑問が生じることだけは確かだ。

また別の調査会社から新たに数字が出てくれば面白いだろう。もしForrester社、Burton Group社、あるいはそのほかの各社から参加の希望があれば、この記事をアップデートしていく。

皮肉を書くわけではないが、信頼性が高く、上の表と比較できる仮想化選定基準を示すことがvirtualization.infoにできないものだろうか。
このことを検証するため、われわれはハードウェア仮想化（ハイパーバイザー）の採用に関するかなりシンプルな調査（9つの質問で構成）を公開した。

これは、われわれのユーザ層の目を通して市場を調査する初の試みだと思われ、その調査内容には一部から不満の声が上がることも想定される。
だが、もしこの実験が成功したら、より複雑なアンケートを用意して複数の側面から市場の評価を進めていきたい。

これら9つの質問に対しては、仮想化ベンダーの社員を除くすべての読者からの回答を歓迎する。3分もかからないはずだ。
もちろん、その結果は多数の回答が集まった時点でネットで無償公開する。

http://www.virtualization.info/surveys

ラベル: Citrix, Market Trends, Microsoft, Oracle, Sun, Virtual Iron

Datamationはつい先ごろ、Virtual Iron社と、同社が仮想化業界で競合各社に勝つ可能性について述べた新しい記事を公開した。

この記事には、驚くべき情報を明らかにするGartner社のかなり興味深い表が挿入されている。

まず第一に、Microsoft社の仮想化製品が表中の他社製品と比較して熟成度も安定度も劣るとされている。仮想化市場の最後発ベンダーであるOracle社にさえ劣る評価だ。ただ、Hyper-Vがバージョン1であるのに対し、OracleがOracle VMのハイパーバイザーにXenを採用していることを考えればさほど驚くことではない。
とはいえ、これはMicrosoft社が市場の見方を変えたいならまだ一層の努力が必要であることを再確認させられる内容だ。

2番目の興味深い詳細は、Microsoft社の導入済み仮想マシンの概算数が既に5万台に達している点だ。その一方で、Virtual Iron社のような競合各社は、かなり以前から市場に参入しているにもかかわらず概算数が同社のわずか2倍に過ぎない。
ここでも、Oracle VMの方が仮想マシンとしてMicrosoft社より多く導入されているとの事実に驚かされる。

3つ目の興味深い事実は、VMware ESXと同等の安全性を持つ唯一のハイパーバイザーがOracle VMだけだという点だ。
前述のように、Oracle社はCitrix社やVirtual Iron社と同様に仮想化エンジンにXenを採用しているが、他社と比較すると同市場における経験は最も浅い。

このグラフがどの程度最新のものか分からないが、Oracle VMが登場からまだ1年も経過していないことを考えれば2008年が加味されているのは確かだ。もしこれらの数字が信頼できるものであるならば、仮想化市場におけるOracle社の適性に関する評価を見直す時期が来ているのかもしれない。

ラベル: Citrix, Market Trends, Microsoft, Oracle, Virtual Iron, VMware