virtualization.info 日本語

かねてからの予測通り、11月4日の今日、VMware社、Cisco社、およびEMC社の3社は、Virtual Computing Environment（VCE）」連合と呼ぶ特殊な提携を発表した。

このトリオは、「Vblocks」と呼ばれる多数のバンドルパッケージのコンポーネント、トレーニング、そしてコンサルティングを共同投資により販売する。

VCEは、Accenture社、Capgemini社、CSC社、Lockheed Martin社、Tata Consulting Services社、およびWipro社のシステムインテグレーター6社が既に名を連ねるパートナーエコシステムにも依存していくことになる。

Vbocksは、顧客のデータセンタへの導入もしくはネット上でのホスティングが可能になっている。 
これらの設計や、顧客に代わる運用代行、あるいは単純にホスティング施設から顧客のデータセンタに移行するために、Cisco社とEMC社はAcadia社と呼ばれる専用のジョイントベンチャーを立ち上げている。
Acadia社にはVMware社とIntel社も出資しており、同社は2010年に業務を開始することになる。 
Acadia社ではなく前述のシステムインテグレーター各社が対応できない理由は明らかでない。

VCEはその活動を開始する時点で3つのVblocksを提供する。

• Vblock 0
  2010年に登場するエントリーレベルのコンフィギュレーション
  300から800台の仮想マシンをサポート
  「Cisco UCS」や「Nexus 1000v」、EMC社の「Unified Storage」（RSAがセキュリティ対応）、「VMware vSphere」プラットフォームを利用
• Vblock 1
  中規模のコンフィギュレーション（発売日は不明） 
  800から3000台の仮想マシンをサポート
  「Cisco UCS」や「Nexus 1000v」、EMC社の「CLARiiON」ストレージ（RSAがセキュリティ対応）、「VMware vSphere」プラットフォームを利用
• Vblock 2
  ハイエンドのコンフィギュレーション（発売日は不明） 
  最大3000から6000台の仮想マシンをサポート 
  「Cisco UCS」、「Nexus 1000v」、および「Multilayer Directional Switches」（MDS）、EMC社の「Symmetrix V-Max」ストレージ（RSAがセキュリティ対応）、「VMware vSphere」プラットフォームを利用

VCEは、共有サービス、アプリケーション、および垂直業界ソリューション用に新たなバンドル製品の開発および販売を徐々に進めていく。
関心が最も集中するのは「共有サービス」と「アプリケーション」になるはずだ。そこに登場する可能性があるのがVMware社が500万ドルを出資したホスティングプロバイダーのTerremark社と、VMware社が8月に4億2000万ドルで買収したSpringSource社だ。

VblockはすべてISO 27001に準拠となる。

これらのデータセンタパッケージ全体を管理するため、EMC社は「Ionix Data Center Insight」と呼ばれる新しい管理製品を発売する。

IonixはvSphereやUCS管理コンソールに代わるものではないが、これらのコーディネートを行い、これらを仮想マシン内のイベントをコントロールするアプリケーション管理スタックと結びつける。

この提携に関する最も重要な疑問は、VMware社、Cisco社、そしてEMC社が自社製品を市販バンドル製品として実証および販売する目的で連合を組まなければならない理由だ。
これら各社のアーキテクトたちは、顧客が新しいデータセンタを設計する際に利用できる共同実証済みのインフラ原案を既に作成済みだ。 
各社の一部のチャネルでは、理にかなう分野では既に共同でソリューションの販売を行っており、これらの製品が一緒になることで一段とうまく機能するようならばその数は増えていくだろう。
各社の顧客は、クラウドコンピューティングやプライベートクラウドの概念を受け入れるための新しいブランドやマーケティング資料など望んでいない。Cisco社だけでも（サーバの販売は）関心や懸念をどうこう言うほどの経験がない。

この動きに関しては、VMware社は多くのリスクを負っている。
HP社だけでも仮想化サーバ全体の36％を販売している。さらに、同社にはEDSもある。
Dell社は、VMware中心のDell社仮想化ポートフォリオを販売すべく世界有数の規模を誇るコンサルティング会社のPerot Systems社を買収したばかりだ。
IBM社も、Red Hat社とその新しいKVM中心の製品群を考慮しなくてはならず、同社は世界的規模で危険なライバルになりかねない。

virtualization.infoでは数カ月前、VMware社はBMC社、CA社、HP社、およびIBM社と競合するインフラ管理会社へと徐々に変容しつつあるのかもしれないという記事を公開している。
もしかすると、このような野望を抱いているのはVMware社ではなくEMC社の方かもしれない。Ionix社がそれを暗示しているように思われる。
そして、Cisco社も同様の野望を抱いている可能性があり、いずれも仮想レイヤをコントロールすることなく2010年にインフラ管理会社となることはできないため、VMware社の参加は必須となる。

もしかすると、VCE連合は将来的な合併の実証に向けて大きな成果を上げるための試みに過ぎないのかもしれない。
VMware社もCisco社もEMC社も、今日の市場においてはすべて中立的な立場にある。 
いずれも、Microsoft社を含む（もちろんVMware社は除く）エコシステム全体（直接の競合各社は除く）と揺るぎない関係を築いている。　
この連合が大きく変化することはないようだが、実際に合併することになれば、これら各社の行動は劇的に変化する。そして、株主らはこの行動が既存の市場提携を捨てる価値のあるものとは考えないかもしれない。
しかし、もし連合が1年から1年半で驚くべき成果を上げることができれば、新しい「Ciscoware」の正当化はかなり楽になるだろう。

この合併が実現するかどうかを静観する間に、これまでMicrosoft社やCitrix社ではなくVMware社を選んでいるほかのOEM各社に対してこの連合が与える影響を再考する価値はあるだろう。
多数の聡明な人々は、この提携では何も変わらないが、Cisco社がVMware社株を多数保有していること、Intel社とVMware社が新しいAcadiaジョイントベンチャーに投資したばかりであること、そしてVMware社が販売チャネルに向けて次のようなメッセージを出したばかりであることを思い起こす価値はあると示唆している。

…Virtual Computing Environment連合は、資本金と営業経費の大幅な縮小を約束する劇的な効率によって、あらゆる規模の企業や組織にデータセンタ変換の迅速なアプローチを提供する。その結果、企業や組織は最高品質の技術かベンダーが包括的に責任を持つかのどちらか1つをあきらめることがなくなる。…

HP社、Dell社、そしてIBM社がこれを問題視するのかどうかは何とも言えない。

ラベル: Alliances, Cisco, EMC, VMware

Reuters社は先週末、EMC社、その子会社のVMware社、そしてCisco社によるジョイントベンチャー設立が近いとのニュース速報を出した。

これら3社は今週、「Cisco Unified Computing System」（UCS）と「Nexus」、「EMC V-Max」、および「VMware vSphere」を組み合わせ、このジョイントベンチャーがホステドサービスとして販売する「vBlock」と呼ばれる新製品群を発表するはずだ。
また、もし顧客の希望があれば、vBlock製品は同社内に持ち込むこともできる。

virtualization.infoは9月末、これら3社が構築を進める強力な提携や、それがVMware社とほかのOEM各社との提携に与える影響、そしてそれが市場におけるVMware社のポジションに対する顧客の認識に与える影響に関する記事を掲載している。

ほかに論評を出す前に公式発表が行われるものと考えているが、このジョイントベンチャーが勢力図を大幅に変えるようになることは明らかだ。

最新情報：このジョイントベンチャー（コード名：Alpine）は、Network Worldが11月2日に公表したCisco社のデータセンタースイッチング＆サービスグループ担当シニアゼネラルマネージャ兼バイスプレジデント、John McCool氏との興味深いインタビューのなかで言及されているが、この幹部はそれに関するコメントを控えている。.

ラベル: Cisco, EMC, VMware

いや、VMware社はウェブ中心のITが信念の主要ベンダーである今日のGoogle社とはあまり競合したいとは考えていない。

現時点において、VMware社の野望は仮想化分野をリードするだけにとどまらない。
VMware社は顧客がビジネスサービスを提供および利用するために必須のプラットフォームになりたいという考えを持っている。今日の業界でクラウドコンピューティングと呼ばれるもの以上の存在である。

VMware社はデータセンタ、家庭、そして企業のワークステーションやシンクライアントの内部、そしてスマートフォン、タブレット、ネットブックといったポータブルデバイスの内部にまで入り込みたいと考えている。
業界の準備が整えば、VMware社は家電製品の内部にも入りたいと考えているのではないだろうか。

もしかすると、これが当初からの計画だったのかもしれない。あるいは、Microsoft社などの各社の存在から自社のハイパーバイザーが数年でコモディティ製品になることにVMware社が気付いたとき、これが新しいミッションになったのかもしれない。
このような計画がSpringSource社買収の要因（の一部）になったことは確実だ。

問題は、ITの世界には既に、これまでビジネスサービスを提供してきた、どのコンピューティングデバイスでもユーザが利用可能なプラットフォームの存在だ。ウェブである。

したがって、もしVMware社がサービス配信で最も確実なプラットフォームになりたいのであれば、あらゆるソフトウェアをウェブアプリケーション化するというIT業界が現在進める国際的な取り組みと戦わなくてはならない。そして長期的には、この取り組みをリードするGoogle社などのベンダー各社とも競合しなくてはならない。

もちろん、既存のアプリケーションすべてをウェブアプリ化するのはコストもかかるし、望ましいとも限らない。そこで、現在ここに重点を置き、さらに力を入れていこうというのがVMware社の持論だ。
しかし、業界全体がGoogle社の例にならってウェブ開発に100％専念していけば今から10年後はどうなるだろうか？

VMware社の役割は、レガシーソフトウェアを全く新しいウェブアプリケーションのように動かせるプラットフォームプロバイダーに限定されるようになるのだろうか？VMware社はだれもがサーバ集約の価値に気付くはるか以前に、まさにこのような手法でサーバ仮想化を販売していたのだ。
次世代ウェブアプリケーションがすべてに取って代わるとき、VMware社はどうなるのだろうか？

VMware社が本当に自社の仮想化プラットフォームを最良のビジネスサービス配信手段だとイメージしているのであれば、ライバルはMicrosoft社ではなくGoogle社だということになる。
そして、これが同社の最高経営責任者（CEO）が間髪入れずにGoogle社のクラウドコンピューティングに対するアプローチを非難した理由なのかもしれない。

ラベル: VMware

VMware社は先週はじめ、「Workstation 7.0」、「Player 3.0」、「ACE 2.6」、そして「Fusion 3.0」をリリースし、同社の全デスクトップ仮想化製品ラインをアップデートした。

Workstation 7.0（ビルド203739）は、Windows 7とそのAeroインターフェースを仮想マシン内でサポートするほかにも、多数の注目すべき機能を搭載してきた。たとえば以下のようなものだ。

• 自動プロテクト
  30分、1時間、もしくは1日間隔で自動的に仮想マシンのスナップショットを取る。
• 暗号化
  すべての仮想マシンをAES 256ビットアルゴリズムで暗号化する。
• CPUのリリース
  仮想マシンがポースになると、電源を切ったりサスペンドをすることなく即座にCPU資源を解放する。
• 仮想ディスクの操作
  サードパーティー製品を使うことなく仮想ディスクの拡張やコンパクト化が可能（Windows 7／Vistaのみ）。
• Virtual Hardwareバージョン7
  仮想CPU最大4基、vRAM最大32Gバイト、vNIC最大10基をサポート
• ESX 4.0サポート
  物理ハードウェアがVT-x搭載のIntel EM64T CPUもしくはAMD-V搭載のAMD64 10H（以降の）CPUを搭載し、仮想マシンにCPUコアが2個以上割り当てられていれば、Workstation 7内でのVMware ESX 4の実行が可能。
• IPv6のサポート

Player 3.0（ビルド203739）はWorkstation 7.0と同じエンジンを共有するため、上述の多くの機能がこちらでも使用可能となっている。
その上、VMware社はPlayerをWorkstation Lightに変えることのできるフル機能搭載の仮想マシンエディタを投入している。

そして、最後に紹介するのがACE 2.6（ビルド203739）だ。
ただ、特にここで詳しい説明は必要ない。ほぼどの機能も仮想化エンジン関連で、Workstation内に完全統合されるポリシーエンジンではない。
VMware社がこのブランドをまだ廃止しない理由は明確ではない。

ラベル: Releases, VMware

VMware社は先週はじめ、自社のデスクトップ仮想化製品群すべてをアップデートし、「Workstation 7.0」、「Player 3.0」、「ACE 2.6」、そしてもちろん「Fusion 3.0」をリリースした。

Fusionの新バージョン（ビルド204229）には膨大な数の機能が追加されている。

• 64ビットエンジン
• Virtual EFI（レガシーな仮想BIOSに代わり、Mac OS Xとの完全互換性を実現）
• 組み込みP2V移行ツール（Migration Assistant for Windows）
• Microsoft VHDフォーマットからのV2V移行
• 4ウェイCPUのサポート
• Aero（Windows 7／Vista）、OpenGL 2.1（Windows XP）、およびDirectX 9.0c Shader Model 3のサポート
• Mac OS X 10.6（コード名：Snow Leopard）のサポート（32ビットおよび64ビット、ホストおよびゲストOS）

ラベル: Releases, VMware

最新製品の1つである「vCenter Chargeback」の発売から3カ月、VMware社が最初のマイナーアップデートを準備してきた。

新バージョンの1.0.1（ビルド204097）は多数のバグを修正し、歓迎すべき新機能もいくつか搭載している。

• 統合Windows認証のサポート
• コンピューティングおよび課金プロセスの追加
• API（技術プレビュー）

ラベル: Chargeback, Releases, VMware

VMware社とCitrix社が、両社の2009年第3四半期決算を先週発表した。

VMware社の発表によると、米国内の売上高は2008年第3四半期比1％減（2億4600万ドル）。  一方で、海外分の売上高は2008年同期比9％増（2億4400万ドル）だった。
サービス関連の売上高（ソフトウェアの保守と専門サービス）は2008年第3四半期比33％増（2億5000万ドル）となっている。 

一方のCitrix社の決算は、世界合計のライセンス売上高が2009年第3四半期比18％減（欧州・中東・アフリカが15％減、アジア太平洋地域が5％減、そして南北アメリカが5％増）だったものの、ライセンスアップデート関連の売上高は同時期比7％増だった。
技術サービス関連の売上高（コンサルティング、トレーニング、および技術サポート）は2008年第3四半期比20％増で、オンラインサービス関連の売上高（おそらくGoTo製品関連）は21％増だった。

このライバル2社は年次で見ると株式市場の動きも好調だ。

ラベル: Citrix, VMware

顧客のフィードバックに耳を傾けている会社はCitrix社だけではない。Computerworldが確認したところによると、12月15日までに「vSphere Enterprise Edition」を廃止する判断を巡ってさまざまな議論が展開されたことを受け、VMware社がこれの継続を決めたという。

VI3.5からの移行ユーザは、新しい「vSphere 4.0」プラットフォームへの移行後も既存の「Enterprise」ライセンスを保有し続けることができる。VMware社では当初、このアップグレードオプションを年末までに廃止する予定だった。
このようにすることで、同社はvSphereの採用を加速させるか、高価格（かつ高機能）の「Enteprise Plus Edition」への移行を促進したいと考えたようだ。

ところが、苦情（こちらの例を参照）が集まったことからVMware社が戦略を再考してきた。
virtualization.infoが得た情報によれば、この判断はCitrix社が「Open Door」プログラムによってVMware社の顧客を誘い込もうとするよりはるか以前に下されたことは確かだ。

ラベル: VMware

VMware社は10月19日、新しいキャパシティプラニング製品の最初のバージョンとなる「vCenter CapacityIQ 1.0」（ビルド199314）をリリースした。

その名前が示すように、同製品は仮想インフラ上でキャパシティプラニングを実行し、継続的にwhat-if分析を適用して各種シナリオにおける仮想マシンの最適な配置を探り出す。
また、レポートとアドバイスの機能が提供される。

CapacityIQは、「vCenter」プラグインと、仮想アプライアンスの仮想インフラに関するデータを専用データベースに集める2つのコンポーネントによって構成されている。

同製品は、出したアドバイスに基づいて仮想インフラを自動再設定することはできないが、これは多くの顧客にとって問題ないだろう。
いずれにしても、アドバイスを見てそれを承認するだけという考え方に魅力を感じる企業もあるかもしれない。

CapacityIQの価格は1 CPUと1年間のGoldサポート付きで1204ドルからとなっている。

ただ、この製品を今リリースすることにした選択は奇妙だ。当初1月に発表され、VMware社が20日に出荷するこのバージョンのCapacityIQはvSphere 4をサポートしていないので、これに既に関心を持つ顧客はその採用によりVI3.xの継続使用を余儀なくされることを先刻承知だ。

この製品により、VMware社はパートナーとのまた新たな競争（そして摩擦）が生まれることになる。Novell/PlateSpin社、CiRBa社、VKernel社、Lanamark社、Liquidware Labs社や5ninee社などの新興企業、そしてManageIQ社、Embotics社、およびFortisphere社などの間接競合各社が現在もしくは将来にわたって影響を受けるようになるかもしれない。

ラベル: Capacity Planning, Releases, VMware

virtualization.infoでは1週間前、「Disqus」ベースの新しいコメント収集システムを導入した。
読者が自分のFacebook、Twitter、あるいはOpenIDプロファイルでログインできるようになるほか、スレッド式の会話（電子メールやRSSでの購読も可）や、レビューコメントなどへの投票やフラグ付けも可能になるなど、待望の機能を多数搭載している。
さらに、トラックバックURLも表示できるため、読者は、ここで始まった会話がどのウェブサイトに続いているのか知ることができる。

この新システムのおかげなのか、単純に先ごろの記事自体が要因なのかを知るすべはないが、集まるコメントの数が確実に急増している。 
Citrix社で仮想化／管理事業部の最高技術責任者（CTO）を務めるSimon Crosby氏のものをはじめ、最近のもののなかには非常に興味深いものが散見される。

われわれの「Citrix社がLinux Foundationに加盟。狙いはXenベースのカーネルか？」という記事に対し、Crosby氏はThinsy社の創業者であるJagane Sundar氏に回答を寄せ、Citrix社が公表することは絶対にないだろうとわれわれが思っていたVMware社との競争に関する非常に興味深い情報を披露している。

…Xenで利益を得た人が多くないのは間違いないが、それは、これが利益のためのツールではなく、競争のためのツールになっただけのことだ。つまり、XenServerに関しては、Red Hat社も、Novell社も、Oracle社も、Citrix社も、基本のプラットフォームを有償にしていない。しかし、「Citrix XenServer」はCitrix社にとって100％売上を得るための商品なのだ。これは、VMware社の売上に年間3億ドルの損失をもたらしている。…

顧客から報告されているXenServerインストレーションの数を考えると、これはおそらくCitrix社社内の自負だと思われる。これは、何らかの数値やサードパーティーの検証が出てくるまでは宣伝文句に過ぎない。
とはいえ、そこからはCitrix社がどこまでVMware社の活動を妨害しているかがそのまま分かって興味深い。

ラベル: Citrix, VMware

知名度の高い仮想化の専門家で作家のMike Laverick氏は数週間前、「VMware Site Recovery Manager（SRM）1.0」関連で初となる書籍を無償公開することにした。

298ページの同書はLuluからダウンロードすることができる（書籍版希望者のみ有料）。

VMware社からはSRM 4.0（2.0に相当）がリリースされたばかりであることは確かだが、少なくとも製品選定前に独自の立場から見るためにも同書が一読に値することは間違いない。

「Administering VMware Site Recovery Manager」（VMware Site Recovery Managerの管理）は、インプリメンテーションに関するすべてを網羅し、興味深い章が新たに2つ加わっている。その1つが、Laverick氏が自身の研究で使用した「LeftHand Networks Virtual Storage Appliance（VSA）」に関するもので、もう1つはVMware SRM不在の状態でサイトリカバリを行う方法に関するものとなっている。

ラベル: Books, Disaster Recovery, VMware

VMware社は7月、「Performance Troubleshooting for VMware vSphere 4 and ESX 4.0」（VMware vSphere 4およびESX 4.0のパフォーマンスに関するトラブルシューティング）という51ページにわたる必読の白書をリリースした。

定期的に改訂されているこの資料は、パフォーマンスのトラブルシューティングを行う際にチェックが必要な製品（CPU、メモリ、ストレージ、およびネットワーク）のあらゆる側面を解説するだけではなく、待望のトラブルシューティングに関する方法論も提供している。

ラベル: Benchmarks, Papers, Tech, VMware

VMware社は7月、大胆な値引きプログラムによってOracle社に冷遇されたVirtual Iron社の顧客獲得を目指した。

だが今度はVMware社の方が、「Open Door」プログラムを10月15日に立ち上げるCitrix社の同様の措置から身を守らなければならない立場に立たされる。

その対決のルールは単純だ。

Project Open Doorプロモーションは10月1日から2010年3月31日まで世界中で展開される。5台以上の「VMware vSphere 4」もしくは「VI3」サーバの運用を中止して、「XenServer」、もしくは「Hyper-V」と「Citrix Essentials」のソリューションに置き換える場合には以下のものが提供される。 

• 5件分無償の障害サポートパック（8時間X5件）を置き換えるサーバ5台につき1パック。
• 6時間のオンライントレーニングに利用可能なクーポンを置き換えるサーバ5台につき1枚
• VMwareからXenServerもしくはHyper-Vへの仮想マシンのシームレスな移行を実現する無償移行ツール

この試みは特に大胆であるようには思えず、普通の状況であればvirtualization.infoが報道することもない。しかし、今回の発表の中には報道に値するポイントが1つある。Citrix社では、そのサポートおよびトレーニングの予算をHyper-V（およびEssentials）に乗り換える顧客にも使うのだ。

現時点において、Citrix社が「Microsoft Hyper-Vと自社のEssentials」によって収益性の高い「Microsoft Terminal Serverと自社のMetaframe／Presentation Server／XenApp」の相乗効果を再現したい考えであることは十分明確になった。 
それでも、Citrix社がXenServer以外のハイパーバイザーの採用を積極的に奨励している点は注目に値する。

もちろん、このような動きの背景にある理屈は常に同じで、「いずれのハイパーバイザーも無償だ。顧客がXenServerを望めばEssentialsで利益を得るし、顧客がHyper-Vを望むなら、その場合でもEssentialsで利益を得る」ということだ。

ポイントは、ここで最も得をしているのがMicrosoft社だということだ。実際のところ、Citrix社がHyper-Vの営業とマーケティングを大々的に引き受けるような形になる可能性もある。 
顧客がHyper-V採用の方向に向かえば、Citrix社の営業部隊が頑張ってXenServerを推奨しても何の得にもならないかもしれない。また、もしCitrix社の本心がXenServerにないと顧客が感じれば信頼を築くことはできず、Hyper-Vの方を採用する可能性が高くなる。

ラベル: Citrix, VMware

virtualization.infoの読者なら、VMware社とCitrix社が「単純な」サーバ集約ではなくVDI分野での競争に重点を置いていることは既にご存じだろう。
話題は今のところ両社のコネクションブローカ（およびRDP）が中心だが、あと数カ月もすればアプリケーション仮想化ソリューションや、まもなく登場するクライアントハイパーバイザーにも拡大することだろう。

そこで、Viewコネクションブローカ専用掲示板のVMware VMTNフォーラムで最もよく閲覧されているスレッドはどれなのかという疑問がわいてくる。

その答えは、4月末に始まって3000ビュー近くを集めている「What made you chose VMware View or Citrix XenDesktop」（VMware ViewやCitrix XenDesktopを選んだ決め手は何か）というタイトルのものだ。

このスレッドは興味深いコメントであふれている。もちろん、それらすべてが本当の顧客の意見なのかどうかを断言するのは不可能だ。だが、その多くが有名なVMwareユーザのものであることは確かだ。
また、本物によるものも含め、すべてのコメントが正しい情報を伝えているわけでもない。とはいえ、それらの要旨は両製品、とりわけ技術としてのVDIに対する顧客の感想を明確にすることに寄与している。

それらの一部はここでご紹介するに値するものであり、VMware社とCitrix社の両社がこれまでにリリースしているアーキテクチャの参考原案と一緒に検討すべきものである（強調部分）。

…Viewはインストール、コンフィギュレーション、そして管理がかなり簡単だと思った。ベアメタルから4ノードの配信まで1日かからない。コンソールはvCenterとView Administratorの2つだ。

そこで、これをXDで同じ4ノードの導入と比較すると、こちらは1週間以上もいろいろ押し込む作業などが続く。それが一流ハードウェア上でのことだということを忘れないでおきたい。また、同様の機能を実現するには6種類の管理コンソールが必要になると思う。さらに、ViewではXDにない「Offline Desktops」（試験版ではあるが）のメリットも加わる。

真のICAはRDPより優れたリモートプロトコルだが、自分の意見では同製品は面倒な部分があまりに多い。…

…最後に価格についても（やはり自分たちの経験しか書けないが）XDの方がViewよりコストがかかり、Splitviewの購入も含まれる。

…Citrixの世界に入っていく場合、大抵は学習が必要になる。何人か書いるようにコンフィギュレーションはやや複雑だがメリットはある。…

…基本的に、最大の理由は大半の企業がVMwareを採用していることだ。したがって、さまざまなサポートを依頼するベンダーが1社で済むというのは理にかなう。

コストもある。 Viewはデスクトップ単位のコストがXenDesktopより安い。つまり、それはライセンスであり、物理ホストあたりのVM数の多さだったり、ストレージを節約できるリンククローンであったりする。デスクトップのコストは既に非常に低いため、TCOがきわめて重要になる。

安定性。 Viewの方がコンポーネントが少なく、VMware社はリリースする製品のQAが歴史的に見て優れている。Microsoft社やCitrix社の方はそこまで良くない。

VMware社がリンククローン技術のことを考えているのも大きな理由だ。SANストレージは安くないが、PCのハードディスクなら安い。そこを上層部に売り込まなければならない。ハードディスクが4倍の値段になるなどと説明すれば笑われてしまう。…

…正直なところ、コスト面でVMwareを選んだ。現在はいくつか問題があり、選択について再検討中だ。

よく調べる必要がある問題は、リモート仮想デスクトップが使用目的ならばその使用に関する点と、接続してくるクライアントのOSとのやりとりだ。Viewポータル経由でリモートクライアントを使用したいならView Manager管理ガイドの18ページは必読だ。評価作業中にこの情報があったら良かったと思っている。…

…ベンダーの1社から、自分のところの環境でXDを実証して欲しいというかなりのプレッシャーがあった。だが、現在はView 3.1を実証中だ。次のような理由からXDは調査しない。

1）自分のところは完全なVMware環境である。

2）XDがESXのバックエンドに今対応しているからといって、将来もそうだとは限らない。…

…率直に言って、Citrix社の利点は今のところICAディスプレイプロトコルだけだ。大半の企業でCitrix社が評価対象になっているのはそれだけが理由だ。…

（これらのコメントはすべてView 3.xとXenDesktop 3.xに関するものであって、まもなく登場するXenDesktop 4に対するものではない点をご注意いただきたい。）

Citrix社はここで力説されたいくつかの点に対処する必要性を感じ、インストレーションと管理の複雑な部分、RAMの消費、そして価格に関する記事を公開した。
これも読んでおきたい。

ラベル: Citrix, VDI, VMware

Sybex社は8月末、ePlus Technology社国内仮想技術主任であり、仮想化コミュニティーで最も人気の高い専門家の1人であるScott Lowe氏の初めての著書を出版した。
同氏によるウェブサイトは必見で、virtualization.infoによって2008年のベスト仮想化関連ブログにも選定されている。また、同氏はわれわれが主催するVirtualization Congress 2009でも講演をしている。

Scottの著書である「Mastering VMware vSphere 4」は700ページという膨大な情報量で、VMware社の最新仮想化プラットフォームのプラニング、インストレーション、コンフィギュレーションを詳しく解説している。

このような製品の技術関連書を執筆する上で最大の課題の1つは、正式なマニュアルを補足し、読む価値のある内容を書くことだ。そして、VMware社の製品マニュアルのように詳細かつ幅広く書かれたものがある場合はそれが非常に難しい作業となり得る。 
本書はScottの実体験に基づく明確な裏付けを多くの章（大半はプラニング関連）に含めることでこれに対処している。
本書はアーキテクチャのリファレンスガイドではないし、そのような想定もしていないが、内容は指標となる。

本書の中心となるのが第5章の「Creating and Managing Virtual Networks」（仮想ネットワークの作成と管理）と第6章の「Creating and Managing Storage Devices」（ストレージデバイスの作成と管理）だ。
いずれの章も、仮想データセンタの非常に複雑で重要な側面をカバーしており、vSphereを大幅に超える驚くべき内容となっている。
たとえば、第5章にはvSphere用初の仮想スイッチである「Cisco Nexus 1000V」のインストレーションとコンフィギュレーション専用セクションがある。

一方の第6章はストレージに関するもので、これが本書のほとんどを占めている。この分野のほかのマニュアルが既に手元にある読者も、この章だけで「Mastering VMware vSphere 4」は検討に値する。
この章は、EMC社のVMware技術アライアンス担当バイスプレジデントであるChad Sakac氏が書いているが、同氏もわれわれの2008年のベスト仮想化関連ブログに選ばれたトップ仮想化ブロガーの1人。
vSphereによるストレージアレイの使用／操作方法を多少理解する以前にエンタープライズストレージに関する知識自体があまりなくても、100ページの量があるこの章はひときわ優れた入門書となる。

一方、どの優れた製品でもそうだが改善の余地は残っている。

本書は読者がVMwareの世界を多少は知っているという仮定で書かれているため、全くの初心者は同じようなところ（特に最初の方の章）でやや混乱するかもしれない。もちろん、これは「仮想化／VMware入門」ではないのでそれで全くかまわない。

そのほか、第13章の「Securing VMware vSphere」（VMware vSphereのセキュリティ）や、第14章の「Automating VMware vSphere」（VMware vSphereの自動化）のようにもっと大幅に踏み込んでも良いのではと思われる章もいくつかある。読者は第5章と第6章のような詳細な記述に慣れてしまうため、セキュリティや自動化のような特に重要なトピックなど、ほかの章にも同レベルの詳細な分析を期待するようになる。

願わくば、Sybex社には内容が拡大／改善された続編に早急に着手してもらいたいところだ。
Mastering VMware vSphere 4は、それまでの間VMware製品管理者必携の書籍となる。
購入は、virtualization.info Bookstore（協力：Amazon社）もしくはAmazon.comで検討されたい。

ラベル: Books, Reviews, VMware

virtualization.infoはここ数カ月、ますます多くのリーダーがVMware社を離れ、Microsoft社、Borland社、Oracle社、IBM社、そしてCA社の経験豊かな幹部と交替する様子を追跡してきた。
しかし、このような努力にもかかわらず、われわれが追跡してきた退職者数は実際の数字のほんの数パーセントに過ぎないというのが現実だ。われわれは、今のこのペースにはどうしてもついて行くことができない。

この静かな方向転換が今、大規模な組織再編へとさらに加速および変容しつつある。

多数の信頼できる筋からvirtualization.infoが得た情報によると、VMware社は先ごろ、IT部門で最大40人、そしてGlobal Support Services（GSS）では65人ものシニアエンジニアを解雇したという。

それ以前にも、VMworld 2009のわずか2週間前にアナリストおよびメディア担当の両広報部門の大半の社員が退社もしくは解雇となっている。
そして、そのなかには新興企業だった初期の頃からVMwareブランドを大成功へと導くのに大きく貢献した人々も含まれている。

米国ではさらに、バイスプレジデント兼法律顧問のRashmi Garde氏まで交替させられている。 
インドでは既に、7月に就任したばかりの新常務取締役、T Srinivasan氏がOracle社時代の元同僚Shrimathi Ambastha氏を新しい技術ディレクターとして招き入れている。

ほかにも、われわれの把握していない人材が多数いると思われる。

VMware社で何が起こっているのであれ、同社では新たな人材が大半を占めつつあり、このことが同社を仮想化分野のリーダーにしている製品に深刻な影響を及ぼす可能性がある。
これが社員のモラルに深刻な影響を与えることは確実で、それはGlassdoor.comの論評にも反映されている（われわれは、既にこのウェブサイトを使って最初の最高経営責任者（CEO）だったDiane Greene氏に関する意見を集めている）。

急激な落ち込み
「パロアルトのシニアエンジニア」

…

経営の巨大化。全員がここ2年ほどの間に入社している。この会社はこれまではエンジニアによって運営されていた。それが、最近は中間管理職によって運営されている。その大半は完全に無能だ。これまでは、製品カテゴリーごとに製品マネージャが2人いるような感じだったが、今はそれぞれに20人いる。彼らは全員が自己中心的な狂人で、一緒に仕事をすることよりも、演説をして自分のビジョンを聞かせることの方に興味がある。エンジニアリングのマネージャも例外ではない。彼らは部下よりも自分たちの安泰の方が気になるようだ。手続きや手順ばかりで、製品そのものよりもそちらを重んじることが多い。

かつては素晴らしかったが、今ではほかの会社と同じように経営が肥大化しすぎてしまった。 -
「パロアルトの現役VMware社員」 

…

とにかく「経営」の一言だ。
だれもが書いているように現場の人間は素晴らしいが、経営陣には強い苛立ちを感じる。Diane Greene氏の時代には、指揮系統が明確で直接的だったが、同氏が退社して以来、中間管理職が増えすぎた。会社は樽型になってしまった。少数の上級幹部がトップにいて、中間に膨大な数のシニアディレクター、ディレクター、グループマネージャ、シニアマネージャ、そしてマネージャがいて、現場で仕事を実行する人がほとんどいない。現場の人間が薄給で完全に働き過ぎの状態になる一方で、言い訳ばかりの中間管理職たちは責任を回避して重要な判断が一向にできない。
3四半期前から「雇用凍結」を行ってはいるが、それでも右から左にVPやシニアディレクターが増えていく。役職のなくなったポジションが補充されていないため、それがどのようになっていくかは想像できるだろう。そう、ほかの人の仕事が増えていく。では、その人たちはどうなるだろう？彼らもいずれ退社するのだ。
ほとんどの中間および上級管理職の間にはエゴと無能がはびこっている。VMware社を素晴らしい会社たらしめる製品を作り出すエンジニアリングと製品開発が最も重要なチームであることは事実だ。そのことを認識している中間管理職があまりにも少なく、インプリメンテーションが未熟でビジョンが完全に欠如していることから、彼らは長期的に膨大な負担へとつながるできの悪いインフラを持った使いものにならないプログラムを相変わらず売り込み続けている。
伝達系統も混乱を極めている。いくらオフィスや会議室がガラス張りでも（Dianeが透過性のシンボルとして望んだ）、プロセスやワークフローに欠けるため、あるチームから別のチームへ情報を伝えることは難しい。…

中間管理主義... 仕事はとにかく任せっきりで、.. 功績はすべて自分のものだ。...
「パロアルトの現役VMware社員」 

…仕事はすべて任せられるのに、自分の上司やその上司、そしてそのまた上司やさらに上の上司が自分の手柄にしてしまう。.. さらにひどいのは、部下が設定したミーティングに出席してスタンドプレーをし、目の前で部下をバカにしてミーティング全体をぶちこわす。.. 彼らにはそれができるという理由だけでだ。
この中間管理職の連中が極めて優秀で才能があり、部下が何かを学ぶことができるのであればそれでも良いが、大体の場合は部下の方が上司より経験豊で物事に精通している。.. それが指導者や成長機会不在の感情へとつながり、意欲の消失へとつながる。....
人事部は仕事をしてるのかどうかも疑問で、.. 伝えていくべき重要な価値もない。.. 命令系統で上にいる人が電話会議で部下にひどい仕打ちをしながら、同じ場で「シニアディレクター」にはとことんおべっかを使うのは全く問題ないことなのだ。...
いったいどうなっているのだ。封建時代のイギリスか？？？わたしは奴隷なのか。...
これらのエンジニアや技術がなければ、この会社はあっという間に消えてしまうだろう。.. でも、それも「奴隷」のくだらない意見に過ぎないが..

ラベル: Leadership, VMware

VMware社はプライベートベータ投入の2カ月後となる今週はじめに「Site Recovery Manager（SRM）4.0」をリリースした。

前回の記事に既に書いているように、これは同製品の4番目ではなく、2番目のバージョンとなっている。
VMware社は2008年6月にSRM 1.0を発売し、そこからvSphere 4.0のサポートを明確にするため一気にバージョン4.0に飛んだのだ。

それにもかかわらず、同製品は注目に値する進化を遂げつつあり、ファイバーチャネル、iSCSI、およびNFSストレージレプリケーションの各ソリューションを提供する12社のベンダー（そのうち11社はこちら）をサポートし、「Cisco Nexus 1000V」などのサードパーティー製仮想スイッチもサポートしている。

いずれにせよ、最も意味のある新機能は「Many-to-One Failover」シナリオのサポートで、1つのリカバリサイトで複数の本番サイトから来る仮想マシンを受け取ることができる。
これが多くの顧客が待ち望む「Many-to-Many Failover」への序曲に過ぎないことを期待したい。

VMware社はこちらに詳しい説明を公開している。

同社はほかにも、EMC Celerraを使用するもの、IBM SAN Volume Controller（SVC）を使用するもの、そしてNetApp FASシミュレータを使用するものの3種類のSRM 4.0コンフィギュレーションガイドを公開している。

ラベル: Disaster Recovery, Releases, VMware

VMware社は2月、Viewクライアントのオープンソースバージョンを用意し、これをLGPL 2.1バージョンでリリースした。

virtualization.infoでは既に、これで同社は多数のシンクライアントプロバイダーに勝利できるかもしれないと書いている。各社は、独自コネクタを自社開発するよりも「View Open Client」を採用してカスタマイズする方を選ぶ可能性がある。
しかし、VMware社がオープンソース化を決断したのは、同製品の開発を加速させ、実際もしくは感覚的にあるライバル（ここではCitrix社）とのギャップを縮小することが主な狙いである可能性もある。

いずれにせよ、View 4.0がプライベートベータに入り、待望のソフトウェア版PCoIPがようやく投入されたことで、VMware社にとってはオープンソースコミュニティーの支援を求めて新ビルドに注目を集めることが非常に重要になっている。

View Open Client 4.0のベータ1では、SSLトンネリング、RSA SecurIDとの2ファクタ認証、そしてCommand Line Interface（CLI）が新たにサポートされている。

前回のリリース同様、以下はサポートされていない。

• USBリダイレクト
• マルチデスクトップセッション
• マルチメディアリダイレクト

このクライアントはView 3.0,3.1と、バージョン2.0と2.1の古いVirtual Desktop Manager（VDM）製品をサポートする。

ラベル: VDI, VMware

通常、virtualization.infoでは業界イベント関連の記事を投稿しない（VMware VMworldなどの仮想化関連の主要なものは除く）し、ベンダー各社が特定のトレードショーに参加するという記事も絶対に書かない（われわれ主催のVirtualization Congressは別だが）。

しかし、今回だけは例外だ。VMware社が自社のパートナー各社に対し、Oracle OpenWorld 2009への参加を表明したのだ。

VMware社が同イベントに参加するのは今回が初めてではないが、VMware社とOracle社が真っ向から激しく競合するのは間違いなく今回が初めてだ。

今日の仮想化業界におけるOracle社の存在感が限りなくゼロに近くても関係ない。
最高経営責任者（CEO）であるPaul Maritz氏のMicrosoft社におけるトップ幹部としての経験が、Oracle社が構築するかもしれない仮想化スタック（Oracle VM + Virtual Iron + Sun VM Server + 2件の買収から獲得したそのほかすべて）をVMware社に過小評価させないだろう。

これを考えると、VMware社がVMworldでMicrosoft社やCitrix社にしたように、Oracle社が3メートル四方のブースにVMware社を閉じ込めるのかどうかが見物になる。

VMware社は新しいイベントでの制限を業界トレードショーでは普通のことだとしたが、VMworldの展示フロアを訪れた人ならば、影響を受けたのが2社の最も危険な主力ライバルだったことには容易にほぼだれでも気付いたことだろう。

VMworld 2009では、Red Hat社が（サーバの集約からVDIまで）VMware社とほとんどの分野で競合するKVMベースで登場間近の仮想化製品を披露した。にもかかわらず、同社には何の制限も加えられなかった。
同時に、VMworld 2009ではSymantec社も（アプリケーション仮想化からソフトウェアストリーミングやペルソナ管理まで）あらゆる面でVMware社と競合する登場間近の「Endpoint Virtualization Suite」を披露した。しかし、やはり何の制限も加えられなかった。
このような対応を受けたベンダーは相当数にのぼり、少なくともプラットフォーム、エンタープライズ管理（P2V移行ツールやキャパシティプラニングツールを含む）、そして仮想データセンタオーケストレーションの各市場でVMware社と競合するNovell/PlateSpin社は含まれていた。

Oracle社がVMware社と同じ説明を行うのかどうか、そしてそれで何を伝えるのかが楽しみだ。

最新情報：ところで、Oracle社は今回のOpenWorldで仮想化関連のさまざまなスケジュールを用意している。そして、そこにはSun社の技術も多数含まれている。

ラベル: Events, Oracle, VMware

ロシアのウェブサイト、OpenNETは6月、「VMware Workstation 7.0」の最初のベータに搭載された新機能を公開した。

VMware社はベータのフェーズ全体を非公開にしていたが、先週金曜日になって「Player 3.0」と「ACE 2.6」も付属したRelease Candidate（ビルド197124）の一般公開を発表することにした。

Workstation 7.0 RCで最も注目すべき新機能が、Vistaと7のAeroインターフェースをサポートする新しい「Windows Display Driver Model」（WDDM）ドライバと、ESXやVMotionのゲストOSとしてのサポートだ（VT-x搭載のIntel EM64Tをサポートするプロセッサ、もしくはAMD-V搭載のAMD64 Family 10H以降のプロセッサ限定）。

最も驚かされるのはPlayer 3.0 RCで、仮想マシンを作成および編集する機能が搭載された。

Player仮想マシン用の非公認エディタは多いが、VMware社が製品にこれを同梱するのは今回が初めて。

Workstationの戦略にも変化が見られるようで、サポート仮想ハードウェアの容量が大半の消費者のニーズを大幅に越えるまで相変わらず増え続けている（最大32GバイトのvRAMおよび最大4基の仮想CPUと4コア）

現時点では、Playerが新しいWorkstationになりつつあり、Workstationは新しいServerになりつつあるように思える。
近い将来、VMware社は現在Server 2.0を検討するSMB各社に対してESXiをメインのオプションとして売り込むようにし、Serverをフェーズアウトさせ、WorkstationはオフラインVDIをはじめとする複数の用途に対応した強力なプラットフォームとして利用するのかもしれない。

ラベル: VMware

「Workstation 7.0」、「Player 3.0」、および「ACE 2.6」を完成させつつあるVMware社は次世代Fusionの開発にも取り組んでいる。

Apple社が新規顧客を獲得（主にiPhoneが要因）し、マーケットシェアを拡大し続けるなか、同製品はVMware社にとって次第に重要性を増しつつある。
Mac OS Xへの乗り換えを検討するWindowsやLinuxのユーザが増えれば増えるほど、Fusion（およびそのライバル製品）は新環境への入り口として必須になっていく。

10月27日に発売される新しい「Fusion 3.0」には歓迎すべき機能がいくつか追加されている。

• Snow Leopardに最適化された新64ビットエンジン
• Windows 7とAeroインターフェースのサポート
• OpenGL 2.1とDirectX 9.0c Shader Model 3のサポート
• 「Switching Made Easy」と呼ばれ、イーサネットもしくはワイヤレスで動作するP2V移行ツール

ちまたでうわさになっているまぼろしのAppleタブレットPCが一部で推測されているようにiPhone OSではなくMac OSの専用バージョンを採用した場合、VMware社はこの市場における主導的立場をさらに活用できるようになるかもしれない。

そうなれば、VMware社はFusionのどのアプリケーションにも対応するよう同タブレットのマルチタッチディスプレイを全く新しい形でサポートし、顧客とWindowsやLinuxのアプリケーションとのやりとりに革命をもたらすチャンスをつかめるかもしれない。

ラベル: VMware

virtualization.infoが何度もお伝えしているように、VMware社は先ごろ、デスクトップ仮想化を専門にする2人目の最高技術責任者（CTO）を任命することにした。
その事業部は以下をカバーすることになる。

• VDIコネクションブローカのView（2007年にPropero社から獲得）
• ThinPrint社から2007年に（リモートプリント用）、Wyse Technology社から2008年に（RDP加速用）、そしてRTO Software社から2009年に（ペルソナ管理用）それぞれOEM供給を受けた技術
• アプリケーション仮想化プラットフォームの「ThinApp」（Thinstall社から2008年に獲得）
• まもなく登場するハイパフォーマンスリモートデスクトッププロトコルの「PCoIP」（2008年よりTeradici社と共同開発）
• まもなく登場する組み込みデバイス向けのハイパーバイザーの「Mobile Virtualization Platform」（MVP、Trango社から2008年に獲得）
• まもなく登場するクライアントハイパーバイザーの「Client Virtualization Platform」（CVP、Tungsten Graphics社から2008年に獲得した技術もおそらく搭載）

文化も開発スタイルも完全に異なる企業の膨大な数の技術を統合する作業は現在、VMware社で2年以上データセンター主任アーキテクトを務め、その前はVirtual Iron社で社長とCTOを兼務していたScott Davis氏の手腕にかかっている。

ここ数週間、Brian Maddenなどの各種メディアは、VMware社がデスクトップ仮想化分野を理解し、信頼を獲得する力に疑問を呈してきた。

Davis氏は、自身が新たに立ち上げた企業ブログでそれに回答している（ブログ中心の時代の美点である）。

…VMware社がクライアントやデスクトップコンピューティングで思い描くビジョンは、仮想化技術を使ってデスクトップのすべての側面をカプセル化し、隔離することだ。各側面の独立した管理、複製、再現を可能にするのだ。  社員所有のITは？異なる仮想マシンに分割する。デバイスの紛失、故障、あるいは陳腐化は？廃棄すればよい。データセンタにはVMが保管されていて、自由に導入し直すことができる。 

わたしは、物理デバイスとすべてのソフトウェアの完全な分離によって実現する自由を望む。デバイスの独立性が欲しい。アプリケーション、データ、個人情報も、ダイナミックに合成され、カプセル化されて、自分がいる場所から最適なデバイス上で好きなタイミングで実行される。    これは、レイヤを同じデバイス上に配置するか、複数のシステムをまたいで配信することを意味する。わたしは隔離を望む。自分の個人および業務用のアプリケーション、ランタイム、そしてデータを隔離し、カプセル化して、インターネット、携帯端末、シン／シッククライアント経由でアクセスできるようにしたい。クライアント仮想化があれば、表示部分、計算処理部分、保存部分をインテリジェントかつ自動的に配置できる。データセンタ内で作業を処理し、クライアントに向けてグラフィックスを仮想化で提供する方が良いこともある。その一方で、すべての作業を持ち出して、ノートPC上で処理したいときもある。あるいは、その中間もある。さらに、ほかにいくらでもあるだろう。最高の仮想化により、関連するすべての境界線で隔離とカプセル化を行っている。アプリケーション仮想化用にはThinAppがあり、その技術の改良に投資を続けているのはこのような理由からだ。われわれのソリューションでRTO社のプロファイルキャッシングとレプリケーション技術を利用する提携をVMworldで発表したのも、仮想化デスクトップ専用設計でクラス最高のリモートグラフィックスプロトコルをベースにしたソリューションを市場に共同で投入する提携をTeradici社と結んだのもこのような理由からだ。 しかも、まだまだ多数の製品が登場してくる。…

VMware社のマーケティング部門では、今これをUser-Centric Computing（ユーザ中心の計算処理）と呼んでいる

どうすればこれに到達できるのだろうか？まず第一に、Microsoft Windows 7にアップグレードしなければならない企業の悩みを和らげることだ。

Windows 7への入れ替えが徐々に近づくなか、今はクライアントを一気に仮想化するのに理想的なタイミングだ。デスクトップスタイルのラピッドプロビジョニングである。型が古かったり、処理に追いつけないデバイスは入れ替える。苦労せずにだ。ハードウェアであれ、ソフトウェアであれ、ダウンタイムや機能停止を生じさせることなく個々の部品をアップグレードする。複雑性を緩和する。自分のWindowsシステムの動作がどんどん遅くなっていくユーザなら分かるように、デスクトップはその複雑性からどんどん負担になってきている。OSを開発したことのある自分でも問題を抱えている。

Brianさん、満足されただろうか？

ラベル: VDI, VMware

今のところ、VMware社はSpringSource社買収の背景や、それと長期ビジョンとの兼ね合いをあまりうまく説明できていない。

先月カリフォルニア州サンフランシスコで開催されたVMworld 2009カンファレンスの参加者は、開幕日の基調講演でSpringSource社の最高経営責任者（CEO）の登場直後に多くの聴衆が退室するという光景を目の当たりにした。
このようなことはこれまで一度も起こったことがなかった（VMworld Europe 2009の最初の基調講演終了時のスポンサーセクションは除く）。

買収の完了を受け、VMware社が何かもっと聴衆の関心を引く具体的なことを語ってくれることに期待したい。

一方で、全く予想していなかった人物が今回の買収について、VMware社のマーケティング担当者のこれまでの説明を上回る内容の解説をしてくれた。Citrix社の仮想化／管理部門担当最高技術責任者（CTO）のSimon Crosby氏だ。

Crosby氏は仮想化に関する話ではCitrix社で最も評判の良い広報担当だ。 
同氏は、業界ではXenSource社の創業者として一部で有名だが、大半の人には、控えめに言っても「特殊」なそのコミュニケーションスタイルが有名だ。

もし一度でもCrosby氏の話を聞いたり文章を読んだりしたことがあれば、同氏がVMware社のようなライバルを擁護するなど予想もしないだろう。
だが今回、同氏は確実に意図的にそれをしなかった。それとは正反対に、同氏はハイパーバイザー、仮想データセンタ、そして内部のOSに対するVMware社とCitrix社の見方の大きな違いを明確にしようとしていた。

だが、同氏の書いた最新のいくつかの記事の1つを読むと、仮想化業界におけるSpringSourceのようなフレームワークの重要性がかなりわかりやすく確認できる。

…もうOSには終わりが来るのだろうか？そのようなことは決してない。今日のIT業務は今もOSが中心であり、仮想化された従来のOSをホスティングしてアプリを運用する仮想インフラの導入に向けてわずかに進んだだけだ。変化の速度は、技術開発の速度だけでなく、人間のスキルセットの変化の速度に大きく左右される。

しかし中期的には、ビジネスモデル、ライセンススキーマ、そして各社のブランドなど、今日のOSベンダーには課題が見え始めている。'90年代に1台の物理サーバ上で実行されていたランタイム環境など、われわれのOSに対する概念は従来の視野の狭い見方から進化する必要がある。顧客はハードウェア資源を採用、共有、隔離する運用プラットフォームを望み、それらを仮想化して、複数の利用者が自分たちのアプリケーション用として詳細なアカウンティング情報を得ながら資源を安全かつ確実に利用できるようにしたいと考えている。また、きわめて重大なこととして、（従来の）OSによるアプリを直接運用する（従来の）一連のサービスに対する偏見は特にない。非常に良く仮想化されたインフラにとっては、アプリの運用がWindows上かLinux上かはどうでも良いことだ。アプリケーションレベルのサービス要件に従ってリソースを利用可能にし、それから控え目に仕事に取りかかる。完全に安全な状態で約束通りのリソースを提供するのだ。

IaaSクラウドが新しいサーバベンダーならば、ユーザがクラウドでアプリを実行したときにOSがサーバにつながる。これは、OSベンダーのビジネスモデルを根本的に変えてしまうものだ。しかし、OSはアプリケーションのためのランタイムに過ぎないのだろうか？OSベンダー各社はこれに対してすぐさまとやかく言ってくるだろう。今日、OSはアプリケーション革新の中心にあり、仮想化インフラ上の複数のサーバにまたがる多層アプリの開発とサポートのためのその見事な基本要素はOS自身の未来を暗示している。ハードウェアの抽象化が複数のサーバにとどまらなかったように、アプリケーションサポートとランタイムレイヤの抽象化もそうなっていくだろう。仮想化を「新OS」であると考えるVMware社の友人たちとは異なり、わたしは新OSはハードウェアと独立したアプリの隔離抽象化へと向かうトレンドだと考えている。サービスとしてのプラットフォームの台頭だ。

だれでもハイパーバイザーは開発できる。実際、この問題は何年も前から解決済みだ。しかし、OS内のハイパーバイザーだけでは不十分だ。必要なのは2つの新しい抽象化だ。複数のサーバ／ネットワーク／ストレージをまたぐ仮想インフラと複数のサーバ／ストレージ／ネットワークをシームレスにまたぐアプリケーションプラットフォームだ。…

ラベル: SpringSource, VMware

2003年末にVMware社を買収して以来、EMC社は新しい子会社が市場で勝利を収めるためには常に独立を維持する必要があると明言してきた。
当時は数人がその言葉を実際に信じていた。エンタープライズITの歴史のなかで、仮想化ほどストレージ関連の支出を拡大させたものはない（しかも、これは始まりに過ぎず、VDIが主流になったらどうなるだろうか）。
EMC社がVMware社との関係を活用し、NetApp社、HP社、IBM社、Sun社（現在のOracle社）などの各社を仮想データセンタ設計時に二番手以降の選択肢に追いやらないことなど考えにくかった。
しかし、ストレージ業界最大手の同社はここ数年、VMware社を独立会社として維持する確固たる姿勢を示してきた。
EMC社は一時期、VMware社のハイパーバイザーとEMC社のストレージアレイという補完関係にあり、統合されると顧客が予想した2社の技術が最低限の統合もされておらず、取り組みが不十分だとの非難も受けた。

もし、EMC社が競合各社にダメージを与えるべくVMware社に対する影響力を行使しても、virtualization.infoはそれに気付かず、顧客も読者も不満を訴えることはなかっただろう。

だが今、すべてが変わりつつある。

EMC社は、卑劣であったり不法な方法を使って仮想データセンタ内における自社のポジショニングを高めようと変化しつつあるわけではない。
EMC社は今後、VMware社にはすべてのストレージベンダーと高いバランスの取れた形で友好関係を維持させないという考えなのだ。

新しいEMC社の意気込みは、競合各社のものよりもVMware社との互換性に優れたソリューションの開発、売り込み、そして導入を進めることだ。そして、同社はそれをうまく進めている。かなり良いようだ。

この新戦略を大きく推進しているのがCisco社だ。同ネットワーキング最大手は現時点で仮想化分野には大きなライバルがおらず、そのことから、同社は新しいパートナーのEMC社とVMware社に対して相当レベルの確約を取り付けられる立場にある。

不満があれば、Cisco社はCitrix社や場合によってはMicrosoft社にも声をかけることもできる。
そして、VMware社もEMC社も、未来の仮想データセンタではネットワーキングこそが次の最大のボトルネックであることを分かっている。
簡単に言えば、Cisco社はあまりにも重要（ユニファイドファブリックの取り組みの有無にかかわらず）で逃がすわけにはいかないのである。

EMC社の活動が完全にCisco社次第だという話では全くない。 
彼らの取り組みは、さまざまな点で理にかない、社内外のあらゆるレベルで採用されている長期的なビジョンに依存している。
Cisco社との相乗効果／共益関係は一連の出来事を加速させているだけに過ぎない。

NetApp社、HP社、そしてIBM社（IBM社がいつの日かまたx86市場に再び関心を示し始めるとの仮定だが）は、巨大な問題を抱えている。
仮想データセンタにおける各社のソリューションがどれほど優れていても関係ない。「VMware vCenter」との統合がいかに密接なものでも関係ない。
選ぶべき選択肢はEMC社だという認識が高まりつつある。また、市場でVMware-Cisco-EMCの三社連合と競合できるものはないとの認識も高まりつつある。

これらの企業には選択肢が3つある。何もしないか、EMC社の行動に対抗すべく膨大なエネルギーを注いでVMware社のユーザ層の関心を取り戻すか、あるいは同様のものをどこかほかで構築するかだ。
もちろん、この最後の選択肢が最も興味深い。その何かは、数カ月以内にCitrix社とMicrosoft社の周辺で起こるのかもしれない。

ラベル: Alliances, Cisco, EMC, VMware

VMware社は先週、自社の複数の製品向けに大量のアップデートをリリースした。どのビルドもバグ修正がメインだが、「View Manager 3.1.2」には以下の新機能も搭載されている。

ラベル: Disaster Recovery, Lifecycle Management, Releases, VDI, VMware

virtualization.infoは7月初め、VMware社、Cisco社、そしてEMC社（VCE3社連合？）が協力し、お互いが80 km離れた場所にあるデータセンタ間における仮想マシンのライブマイグレーションを実現しようとしていることをお伝えした。

7月時点では、目を引くもののまだ実験的と思われたコンフィギュレーションが、9月には正式にサポートされるシナリオになったのだ。

この3社連合は、長距離VMotionの3種類のシナリオをVMworld 2009で解説し、それらの1つで、VMware社が200 kmのライブマイグレーションをサポートするものの共同検証を発表した（いくつかの高い要件は満たせたと仮定）。

EMC社のVMware技術アライアンス担当バイスプレジデント、Chad Sakac氏が例によってセッションを包括的に解説しているのでぜひご覧いただきたい。

ラベル: Cisco, EMC, VMware

7月中旬、virtualization.infoではVMware社が2人目の最高技術責任者（CTO）を探していることをお伝えした。「View」、「ThinApp」、「Client Virtualization Platform」（CVP）、RTO Software社からOEM提供を受ける新しいVirtual Profiles製品などを取り扱うデスクトップ仮想化事業部担当候補だ。

VMware社は、この役割を担わせる人物を外部から招へいするのではなく、データセンタ主任アーキテクトで、Virtual Iron社（5月にOracle社によって買収）の共同創業者で元CTOのScott Davis氏を昇格させた。　

Davis氏は2007年4月からVMware社に在籍しているが、VMware社はVMworld 2009で初めて同氏を正式にCTOとして紹介した。
この人事により、VMware社の技術部門を2001年12月から率いており、ますます多くの役割を担いつつあるSteve Herrod氏の負荷は軽減されるはずだ。

ラベル: Leadership, VDI, VMware

われわれがお届けしたVMworld 2009の第2日の速報では、「View」のなかで「Virtual Profiles」製品を利用すべくVMware社がRTO Software社との間でOEM契約を締結したことに簡単に触れた。

このOEM契約により、RTO Software社はVirtual Profilesを単独で販売したり、同製品のコードベースをアップデートできるようになる。
いずれにせよ興味深いのは、RTO Software社がデスクトップ仮想化分野での活動を活発化させつつある別の主要ベンダーとも同様の提携を結んでいることだ。それがSymantec社なのだが、同社版のVirtual Profilesはまだ登場していない。

Virtual Profilesは、仮想デスクトップインフラにおけるいわゆるペルソナ （ユーザデータとアプリケーションやシステム環境のカスタマイズ） 管理に必須のパーツとなっている。
この提携は、包括的なVDIソリューションを開発しているCitrix社やSymantec社などのベンダー各社とVMware社が優位に競争するのに役立つことになる。

その上、ペルソナ管理は2008年11月にTrango社から獲得したモバイルハイパーバイザー同様、VMware Mobile Virtualization Platform（MVP）の基盤部品となっている。

ラベル: Alliances, RTO Software, VDI, VMware

パイク郡学校区に両社の技術を基盤にした1400ユーザ対応のVDIアーキテクチャをインプリメントすべく、IBM社は1年以上前に新興企業のDesktone社との間で提携を結んだ。

この動きは、Desktop-as-a-Service（DaaS）クラウドプロバイダーになるというIBM社の計画を明らかにしたが、それが先月末に現実のものとなった。

実際、IBM社は2週間前に、新しいSmart Business Desktop（VMware社、Citrix社、Desktone社、およびWyse社の製品を基盤にするIaaSアーキテクチャ）がまもなく投入されることを発表した。

同社のウェブサイトでは、どのベンダーがどのコンポーネントを提供するのかが明確になっていないが、これは想像に難くない（Citrix社が具体的な発表を行っているので分かりやすい）。VMware社がハイパーバイザー（ESX）と管理レイヤ（vCenter）、Citrix社がコネクションブローカ（XenDesktop）とリモートデスクトッププロトコル（HDX）、Wyse社がシンクライアントをそれぞれ提供し、Desktone社はもちろん、顧客向けのセルフサービスポータル、そしてクラウドプロバイダー向けのポリシーマネージャとすべてを結びつける。

IBM社では、「Smart Business Desktop」製品を2009年10月にサブスクリプション形式で投入する計画だ。

これにより、ハードウェア仮想化アーキテクチャが全く初めてGoogle社と同義語のウェブベースのアーキテクチャに取って代わることになる。virtualization.infoでは、IBM社のクラウドの利用を実現し、じっくり使用したのちにレポートをお届けできればと考えている。

ラベル: Citrix, Desktone, IBM, VDI, VMware, Wyse Technology

VMworld 2009カンファレンスが9月3日に終了したが、例によって驚くべき体験ができた。
virtualization.infoは既に、2日間にわたって行われた基調講演（第1日および第2日）のほか、非公開で特別に行われたクラウドコンピューティングに関する基調講演もカバーした。
例年通り、同ショーに関する感想も含めた長めの総括は1週間程度以内にお届けする。

いずれにせよ、サンフランシスコを離れる前にSteve Jobs氏を完全にまねて言うと、「もう1つある」。

VMworld開催中の小規模な記者説明会において、一新されたクライアントハイパーバイザーのリリース計画をはじめ、いくつかの質問に同社最高技術責任者（CTO）のSteve Herrod氏が答えてくれた。

Herrod氏によると、VMware社のクライアント仮想化プラットフォーム（CVP）のリリースは2010年前半以降になるという。
同氏はこれについて何の補足もしていないが、発売は第2四半期になる印象を受けた。いずれにせよ、同氏はそのコードがベータなのか一般公開版なのかも明らかにしなかった。

したがって、VMware社が競合各社を驚かそうとしているのでなければ、これは2009年末に一般公開予定の無償版「XenClient」でCitrix社が先行してくることを意味する。

同クライアントハイパーバイザーは、次世代仮想デスクトップインフラにとって重要なものだ。
「View 4.0」やソフトウェア版「Teradici PCoIP」プロトコルとともに、CVPも「VMware VDI 2.0」プラットフォームの重要な基盤部品となっているのだ。
実行に移すにあたり何かミスを犯せばVDIに対する信頼が傷つき、幅広い普及が遅れるのは避けられない。VMware社はVDI戦略に巨額の資本を投じており、CVPについては慎重の上に慎重を期したい考えだ。
今回のVMworldで同社があまり多くの情報を明かさなかったのはそれが理由なのかもしれない。

ラベル: VDI, VMware

サンフランシスコのMoscone CenterではVMworld 2009第2日の基調講演が行われている。
9月1日には、VMware社最高経営責任者（CEO）のPaul Maritz氏とCOOのTod Nielsen氏が同社のビジョンに重点を置いた基調講演を行った。

例によって、2日は最高技術責任者（CTO）のStephen Herrod博士がより具体的な技術寄りの基調講演を行い、VMware社が近々投入する、もしくは今後のリリースに向けて開発を進める新製品に多くの時間を割くものとみられている。

Herrod博士が壇上に登場する。
同博士は、VMware社の戦略を構成する3つの構想と、デスクトップ仮想化の分野とViewに再び重点が置かれている点を整理し始める。ViewはDesktop-as-a-Service（DaaS）を可能にする。

DaaSにはイメージとポリシーの一元管理のために適切なプラットフォーム（vSphere）と技術が必要とされる。
カギを握る課題は、共有イメージの提供、ユーザ個人情報の管理、そしてパッチ適用の簡略化だ。

ユーザ個人情報に関し、VMware社ではViewへの「RTO Virtual Profiles」統合に関するOEM提携を開始したばかりだ。

大きな努力の必要なもう1つの分野がユーザエクスペリエンスで、これは作業者が使うエンドポイントにかかわらず考え得る最高のものでなくてはならない。
もちろん、Herrod博士が語っているのはTeradici社との提携と、昨日簡単なデモが行われた同社のPCoIPリモートプロトコルのソフトウェアバージョンのことだ。
ソフトウェア版PCoIPが付属する「View 4.0」の出荷は2009年中となる。

Herrod博士は次に、VMware社が取り組んでいる最も重要な技術革新に話題を移す。クライアントハイパーバイザー、もしくは「Client Virtualization Platform」（CVP）と呼ばれるものだ。
同製品のデモが行われている。仮想デスクトップがView経由で起動され、ローカルのノートPCで実行されている。YouTubeの大画面Flashビデオと3DグラフィックスがローカルのGPUを使って動作している。一方で、OSの方は仮想マシン内で動作し、仮想ディスプレイカードが完全にエミュレートされている。
デモの後半では、シンクライアントとApple iPhone（新しいWyse PocketCloudアプリケーション経由）上でPCoIPを動作させた。

Herrod博士はここで話題を戦略に戻す。
VMware社は、簡単な仮想データセンタ管理を携帯端末内でも実現したい考えだ。これは、「vCenter Mobile Administrator」経由で実現されることになる。
しかしそれ以上に、VMware社はハイパーバイザーを携帯電話にも投入したいと考えている。そこで出てくるのがまもなく投入される「Mobile Virtualization Platform」（MVP）だ。

Visa社の製品開発国際本部長が壇上に登場する。
デモでは、QWERTY配列キーボード（iPhoneの3倍のサイズ）を搭載した大型の研究開発用携帯端末が使われる。
そこではVMware社が2008年11月にTrango社から獲得したモバイルハイパーバイザーが動作している。
ホストOSは「Windows Embedded CE 6.0」、ゲストOSはGoogle Androidで、ネットに接続してGoogle Mapsとの統合を行うVisa社のモバイルアプリが搭載されている。

デスクトップ仮想化の取り組みについてはこれで十分だろう。Herrod博士は再びサーバの仮想化に戻り、Paul Maritz氏が昨日紹介した新しいコンセプトを重ねて強調する。ソフトウェアメインフレームだ。

そして、ソフトウェアメインフレームの基盤となるのがVMotionである。

VMware社はこれまでに、仮想技術の管理者はVMotionを使って3億50000万回のライブマイグレーションを行って4億ドルを削減した。
「Storage VMotion」が2006年末に登場し、5月にはvSphereと一緒に「Network VMotion」が投入されるなど、VMotionは急速に熟成が進んでいる。 
Herrod博士は、長距離VMotionについてVMware社がどこまで進めているかは明かさなかったが、多数のパートナーが稼働するデモを用意していると指摘している。

グローバルなパフォーマンス最適化にVMotionを使う場合はVMware DRS技術を利用することになるという。
テストでは、手作業での仮想マシン配置に対してDRSが96％の効率性を達成している。
VMware社ではDRSを拡張してI/Oを組み込もうとしている。

話はvSphereと一緒に投入された新世代仮想アプライアンス（VMware社ではもはやこの呼び方はしていないようだ）の「vApps」に進む。
Herrod博士はvAppが自身のSLAとセキュリティポリシーを記述したメタデータレイヤを持っていて、これがVMsafe APIを利用するサードパーティーのセキュリティベンダー各社によって強化されていることを再確認する。

Herrod博士は次に、まもなく登場するvCenter Server用モジュールの1つである「ConfigControl」を紹介する。
ConfigControlはコンフィギュレーション／変更管理ツールで、vSphereの棚卸し時のイベントの履歴を残す。
これは、VMware社の複数のパートナーが現在用意している多数のソリューションと競合する。

この製品（技術プレビュー）が初めて壇上で披露される。管理者は検索ウェブインターフェースを使って棚卸し時に特定のオブジェクトで発生した変更を見つけ出すことができる。
また、コンソール上で変更点を視覚化する際の方法も選ぶことができる。
ConfigControlが伝える変更では、管理者がその変更によって影響を受けたオブジェクトも知ることができる。
インターフェースは一見あまり直感的ではないが、同製品は極めて興味深い。

Herrod博士はここで、VMware社の戦略の最後の構想であるvCloudに話題を移す。
Site Recovery Manager（SRM）はクラウド間（一方はプライベートだが、もう一方はパブリックでもプライベートでもかまわない）のコネクティビティの一例だ。
クラウド同士を接続するもう1つの方法が長距離VMotionだ。だが、VMメモリの移動やVMディスクイメージの移動と同期など、そこには課題も多数ある。
Herrod博士によると、2010年になれば長距離ライブマイグレーションソリューションはもっと増えるという。

Herrod博士はVMware社の動きで最も論争を呼んでいる分野に話題を戻す。SpringSource社の買収だ。
VMware社は、この買収の大局的な意味を明確にすべくそのメッセージに急きょ変更を加えてきたようだ。

Herrod博士はVMware社内におけるエンタープライズJavaアプリケーションの位置づけをうまく説明しているが、同博士のプレゼンテーションは、仮想データセンタの管理者がその面倒をみなければならない理由という、最も重要な疑問にまだ答えていない。

SpringSource社のCTOが壇上に登場する。この点を説明してくれることに期待するが、残念ながらコードの話が出てきた直後に人々が退場し始める。
VMware社はこの部分で大きな課題を抱えている。同社は、SpringSource社の詳細をその形跡も含めてすべてスライドやデモから削除し、コアユーザ層を遠ざけないようにメッセージの重点を置き直す必要があるのだ。

昨日のクラウドコンピューティングに特化したPaul Maritz氏の基調講演で行われたのと同じデモが行われ、2日目の基調講演が終了する。

ラベル: Events, VMware

VMworld 2009の開幕にあたっての基調講演で深く隠れた形になったが、VMware社最高経営責任者（CEO）のPaul Maritz氏は同社の新しいメッセージを明確にする3つの新しい重要なコンセプトを紹介した。

• 次世代の仮想データセンタは「ソフトウェアメインフレーム」になり、完全に自動化された自給自足型になる。
• ソフトウェアメインフレームのなかには「サービスカタログ」が入る（これに関する詳細は後ほどもしくは2日に）。
• このカタログのなかで利用可能なクラウド対応サービスはまだ登場していない。このソフトウェアメインフレームサービスは、ISV各社がSpringSourceフレームワークを介してクラウドのなかで開発、テスト、そして管理を行う「Javaエンタープライズアプリケーション」となる。

VMware社は現在、2回目となる基調講演をほぼクラウドコンピューティングだけに話題を絞って非公開で行っているが、ここで前述の3つのコンセプトがさらに明確になることが期待される。

Paul Maritz氏が壇上に登場する。 同氏は基調講演のなかで既に語ったことをまとめてから、これから続々と登場するであろうパートナーの1社であるAT＆T社を壇上に招く。

AT＆T社はまず、自社が約束されるクラウドコンピューティングを実現するためのユニークな立場にあることを宣伝するところから始め、続いて既存の「Synaptic Hosting」製品についての説明を開始する（壇上に登場するVMware社のパートナーが全員これと同じことをやり出したらセッション終了よりはるか前に会場は空っぽになるだろう）。

AT＆T社が終わるとVMware社は2つの統合クラウドインフラ間におけるライブマイグレーションのデモを約束し、より具体的な内容へと移る。 残念ながら、実際に行われたのはSQL Serverを搭載した仮想マシンがいずれも同じvCenterにコントロールされ仮想センター間のトランザクションの実行をシミュレートするというシンプルなVMotionのデモだけだった。 われわれが目にしたものが実際に地理的に離れたライブマイグレーションだった証拠は全くない。

次に登場したのは、「Project Spirit」という新しいクラウドコンピューティングインフラを1日に発表するSAVVIS社だ。 SAVVIS社の主張によると、Spiritは多層QoS機能を搭載した業界初の仮想プライベートデータセンタだという。 しかし、オンラインサイトを見る限りSpiritはまだベータテスト中であり、初の仮想プライベートデータセンタということに関してはAmazon社が何か言いたいのではないだろうか。

ここでVMware社がクラウドコンピューティングに関するセキュリティの懸念について語る。この不可能な仕事に取り組むべくVerizon社が壇上に登場する。 今から10分の間にどのような対応があろうとも、それはクラウド内での動きがセキュリティに与える膨大な影響のごく一部に過ぎない。 Verizon社は先ごろリリースしたComputer-as-a-Service（CaaS）製品の説明を行い、サードパーティーがCaaSにセキュリティ機能を追加できるようにするための認定プログラムにも言及した。 つまり、Verizon社は自社単独ではクラウドコンピューティングインフラのセキュリティ改善に向けて何もしていないということになる。

この基調講演が会場内にいるメディアを教育するためのプロパガンダになろうとしていることは驚きである。 これまで壇上に登場したVMware社のパートナーは、クラウドコンピューティングのマーケティング活動以外に力を示せずにいる。今日のクラウドコンピューティングを取り巻く多くの問題に対応したり、どのようにして難問に取り組んでいるのかを正確に説明することはどのパートナーもできなかった。

次に壇上に登場したのはTerremark社だ。 彼らは、われわれが既に開幕時の基調講演で目にしたvCloud Expressポータルのデモを行った。 virtualization.infoが既に解説したように、このポータルはクラウドのなかの1台の仮想マシンの仮想ハードウェアを簡単に再設定し、新しい仮想マシンにプロビジョニングを行って、かなりシンプルな形で仮想ネットワーキングを定義できる。 いずれにしても、このインターフェースが最初から使える（まだ未完成のセルフサービスポータルのような）ものなのか、vCloud Express SDKを利用してゼロから製品を開発するにあたってクラウドのプロバイダーが大半の作業をしなければならないのかはまだ明らかではない。

ここで、標準への批准を求めてDMTFに申請が行われている「vCloud API」の登場をVMware社が発表する。

ここで壇上にはSpringSource社のCEOが登場し、どうすればvSphereインフラがVMware社の考えるPlatform-as-a-Service（PaaS）になるのか解説した。 午前の基調講演と比較し、今回のデモはIT管理者によるパブリッククラウド内へのJAVAアプリケーション導入方法に重点が置かれた。

それでも、そのデモは極めて複雑で、仮想化やVMware社の製品を理解する人の大半にとっておなじみの内容からは完全にかけ離れていた。 Springフレームワークやそのアプリケーションサーバの解説がいかに詳細な内容であっても関係なく、VMware社はJAVAアプリケーションが同社のビジョンにとって非常に重要になった理由や経緯をもっとシンプルな言葉を使って明確にする必要がある。

最後にRight Scale社が壇上に登場する。 同社が立ち上げたばかりのサービスは、複数のパブリッククラウドと同時にやりとりし、プロバイダーを要約して、新しい仮想マシンのコンフィギュレーションとプロビジョニングが可能な1台のスーパー管理コンソールを顧客に提供することができる。

これが最後のデモとなり、質疑応答に入る。

ラベル: Events, VMware

1時間もしないうちにVMware社最高経営責任者（CEO）のPaul Maritz氏が壇上に登場し、VMworld 2009が開幕する。
今年は昨年より若干少ない1万2500人が参加するが、この経済情勢を考えれば明らかに驚くべき結果だ。

聴衆は多数のデモを予想している。1つ確実なのが、VMware社がTeradici社と共同開発中のPCoIPリモートプロトコルのソフトウェアインプリメンテーションだ。　
そしてもう1つは、2009年中の登場が予想され、「Citrix Xen Client」と競合するクライアントハイパーバイザーだ。

Tod Nielsen氏が壇上に登場する。
Nielsen氏はMicrosoft社出身として初めてVMware社に入社した1人で、2009年に新COOとして招かれた。
同氏は、動作も発言もジョークも、さらにはその笑顔まで、そのどれもがVMware社の基調講演のスタイルとは明確に異なる完全なMicrosoft社のスタイルだった。

Nielsen氏はまず、Fortune 1000にランクインする顧客でVMware社の技術を導入していないところはわずか30社に過ぎず、同社の目標が活性化と救済であるという話をした。 

そして、Paul Maritz氏が壇上に登場する。
VMware社創業者兼CEODiane Greene氏の後継として2008年7月に就任したこのMicrosoft社の元幹部にとって、VMworldの基調講演は今回で2回目となる。
2008年9月に行われた同氏による初めての基調講演は、同社が新たに重点を置くクラウドコンピューティングに完全に話題が集中した。2009年もそのメッセージに変化がないのかどうかはこれから分かる。

Maritz氏はまず、今日のIT業界にとって重要な問題から話し始める。複雑性、非効率性、そして不撓性だ。
インフラにはIT予算のわずか5％しか投資されていない。
既存のデータセンタはどこもがこの問題を抱えているが理解は進んでいる。そして、これらの問題を解決する必要性が、ハードウェアの仮想化が基本的に必須となるクラウドコンピューティング技術の採用を推進している。
したがって、「単純な」サーバの整理統合から、社内／社外のクラウドアーキテクチャ、そして自律コンピューティングという神話の世界への動きがビジョンとなる。

興味深いことに、2009年のMaritz氏は、データセンタの自動化について語る際に「ソフトウェアメインフレーム」という言葉を何度も使った。
Maritz氏は、vSphere 4.0は実際にメインフレーム級のパフォーマンスを実現することが可能になったと話しており、VMware社が数カ月前に発表したパフォーマンスの新記録（サーバ1台で35万IOPS以上）にも言及している。　

VMware社のソフトウェアメインフレームは、同社が1月に発表し、一部は既にリリース済みの「AppSpeed」、「CapacityIQ」、「ChargeBack」、「ConfigControl」、「Orchestrator」などの多数の新しいvCenterモジュールを使い、ハイパーバイザーを基盤にして構築される。

しかし、Maritz氏はVMware社が相互運用性のためにプラットフォームをオープンにしておきたいとの考えを示したいようだ。IBMが壇上に登場し、1台のブレード上で動作する複数の仮想マシンの消費電力をIBM社の省電力測定器とVMware vCenter APIを使って測定する際に「System Director」とvCenterが連動する様子を紹介した。

ここで新しいvCenterモジュールに話が戻る。
先ごろリリースされた「LabManager 4.0」と「ChargeBack 1.0」の簡単なデモが壇上で行われる。

Maritz氏が、サービスカタログという新しい重要なコンセプトについて簡単に触れる。これについては、2日のStephen Herrod氏の基調講演で詳しいことが出るだろう。

Maritz氏が話題をクラウドコンピューティングに戻し、「vCloud Express」という登場予定の新しい構想を紹介する。
vCloud構想には1000社以上のサービスプロバイダーが既に参加しているが、9月1日からは、新しいパートナーがvCloud Expressを使うことでクラウドの採用を一段と加速させられるようになる。

ここでデモだ。
VMware社のパートナーがvCloud Expressポータル経由で自社のVMwareベースのクラウドインフラを紹介する。
そのポータルに接続し、（支払情報の詳細を送信して）登録を行うと、セルフサービスポータルに移り、そこでは、パートナーのクラウド内の仮想マシンおよび仮想ネットワークのカスタマイズとプロビジョニングが即座に可能になる。

Maritz氏はここでデスクトップ仮想化とViewに重点を移す。
HP社が壇上に登場し、「LeftHand Networks」ストレージを採用した自社の仮想デスクトップリファレンスアーキテクチャを紹介する。 
HP社はさらに、「HP Onboard Administrator」インターフェースやパワーマネジメントコントロールなどの各種機能との統合を提供する「Insight Control for VMware View」という新製品も紹介する。

Maritz氏は最後にPCoIPプロトコルについて触れる。
VMware社の顧客であるTelus Communications社が壇上に招かれ、VMware View 4.0とPCoIPのソフトウェアインプリメンテーションのデモを見せる。
複数のトランジション効果が入ったTelus社のPowerPointプレゼンテーションが仮想デスクトップから起動される、フェード効果にすぎないが、十分にスムーズでユーザエクスペリエンスも台無しにならない。
このプレゼンテーションにはスムーズに動く小さいビデオも含まれているが、それがアニメーションGIFなのか、Flashのクリップなのか、あるいは通常のビデオなのかは明らかでない。

PCoIPには戦略的価値があり、VMware社もこれまで力を入れてきたが、Maritz氏はこれに対してそれ以上の時間を割くことはせず、SpringSource社の買収に話題を移す。
2日の基調講演ではもっと具体的なものが見られることを期待したい。

Maritz氏は、エンタープライズJavaアプリケーションの大半がSpringフレームワークを使って開発されていると説明する。
今後、VMware社はSpringSourceアプリケーションサーバと同時にOracle社とIBM社のアプリケーションサーバもサポートし続ける。 
Maritz氏は、SpringSource社の買収はクラウド指向がさらに高い新アプリケーションの開発を加速させると主張し、SpringSource社のCEOを壇上に招く。

ここで、相当数の聴衆が会場を出る。これは、VMware社がSprintフレームワークやHyperic管理レイヤの処遇を明確に説明できなかったためだ。
デモの内容は、VMworldに参加する典型的な仮想インフラ管理者向けというよりも、むしろ開発者層向けのものだった。

この間に第1日目の基調講演は終了となる。1時間後にはPaul Maritz氏によるクラウドコンピューティングに完全集中した非公開の基調講演が行われる。
virtualization.infoはこちらもお伝えするのでお楽しみに。

ラベル: Events, VMware

Forbesは8月28日、vSphereクラウドコンピューティングプラットフォームの採用加速に向けたVMware社の構想である「vCloud Express」がまもなく登場することを明らかにした。　

そして今度は、eWEEKがVMworldで明らかになるはずのサプライズを台無しにしてきた。ESXi用の無償ウェブ管理サービス、「VMware Go」だ。

…
ウェブベースの同サービスは、VMware社から無償ダウンロード可能なESXiハイパーバイザーの「VMware ESXi」のインストレーションとコンフィギュレーションを自動化する。

VMware社のサーバ製品マーケティング担当バイスプレジデント、Bogomil Balkansky氏はeWEEKに対し、VMware Goを使えばSMBの顧客は「簡単なマウス操作だけでESXiのセットアップ処理を片付けることができる」と語っている。

…

VMware Goは、専用サイトから2009年8月31日にベータ版の形で顧客に提供される。  Balkansky氏によると、一般向けの公開は2009年第4四半期になる予定だという。

eWEEKで言及されている専用サイトはhttp://www.vmware.com/go/vmware-go/だが、まだアクセスすることはできない。
アクセスはVMware社が同製品を発表した直後から可能になる。

ラベル: Platform Management, VMware

先週はじめ、Amazon社は同社の「Virtual Private Cloud（VPC）」製品群を発表した。これはXenベースのElastic Computing Cloud（EC2）をセグメント化したバージョンで、VPN回線でのみ接続可能となっている。

今VPCを投入することには少なくとも2つの理由があった。もちろん、EC2が登場3年目の節目ということもあるが、VMware主催のカンファレンスで2009年はクラウドコンピューティングを重要視することになるVMworld開催の前週ということが大きい。

実際、Xen.orgとVMware社は、「Xen Cloud Platform（XCP）」および「VMware vCloud Express」という2つの新しい解説策を投入する。

XCPは同ハイパーバイザーをクラウドコンピューティング用プラットフォームとして拡張するツールセットで、当然オープンソースとして配布される。また、Citrix社、HP社、Intel社、Novell社、そしてOracle社を含むXen.org諮問委員会の全メンバーによってサポートされる。

Xen Cloud Platformは新旧のソフトウェアを1つのパッケージにまとめることになるのだが、正確に何がこのプラットフォームに組み込まれるのかについては今のところ明らかになっていない。

ただし、XCPがDMFTの新旧の標準をサポートすることは確実だ。あらゆるサードパーティーハイパーバイザー（Citrix社、VMware社、Microsoft社など）から仮想マシンを読み込み、それらを統合クラウド全体に移行するOVF や、まもなく登場するVMANインターフェースなどだ。
VMANのサポートだけではプライベート仮想データセンタからパブリックもしくはプライベートのXCPクラウドへのシームレスな移行はできないので、同プラットフォームが仮想マシンのライブマイグレーション機能を複数サポートする可能性は非常に高い。

さらに、XCPは登場したばかりのOpen vSwitchも統合する。これは、「vSphere 4.0」で「Cisco Nexus 1000V」が提供するものに似た機能を実現するオープンソース仮想スイッチ。

XCPはマルチテナントのクラウドサービスをサポートする高度なストレージ機能も用意するが、それは、Citrix社が「StorageLink」技術の一部をオープンソースでリリースしてプロジェクトに参加することを意味する。

標準化されたインターフェースとオープンコンポーネントの存在は、近い将来、どの市販製品でもXen Cloud Platformに対応して拡張や管理ができるようになることを意味する。
そして、これにはAmazon EC2や「RackSpace Cloud Servers」（旧Mosso）などの既存のクラウドのほか、VMware社などのベンダーが発売する各種製品も含まれる。

もちろん、Citrix社がXCP対応版Essentialを発売するのは完全に想定内だが、Xen Cloud Platformが「Eucalyptus」（NASAが採用）や「OpenNebula」などのオープンソース管理ソリューションをサポートしていくことも先刻承知だ。

VMware vCloud Expressの存在は、数日前にForbesによって明らかにされたばかりだ。
Forbesはこれを「vCloudサービスの運用を開始するための簡単な方法の1つ」と説明しているが、今のところ、これに関するニュースはほかにはない。
VMware社は今週はじめに同製品を正式に発表するとみられている。

ラベル: Citrix, Cloud Computing, VMware, Xen

注意：以下の投稿は、virtualization.infoが通常お伝えする製品リリースやベンダーの提携、もしくはそのほかの各種業界ニュースとは一切関係がない。
VMworldのような大規模トレードショー開催前にごく当たり前に行われる（たちの悪い）広報やマーケティング手法に対する論評に過ぎない。

2008年開催のVMworld 2008はVMware社史上最高の記録を達成し、同イベントには1万4000人超の参加者と200社超のスポンサーや出展者が集まった。

それは、規模が最も小さい部類に入る新興企業にとっても露出の巨大なチャンスであったことから、関与したすべての広告代理店が、カンファレンスに参加する、もしくは少なくともウェブサイトでイベントをカバーする予定のインフルエンサー（アナリスト、ジャーナリスト、ブロガー、独立系の技術エバンジェリストなど）に対してニュースを文字通り大量に送りつけた。

もちろん、これによって仮想化関連の特定のキーワードでGoogle Newsなどの各種ニュース配信システムを購読する顧客がPR関連のオンライン発表攻めになるケースもあった。

これは大規模トレードショーの前に一般的に行われていることなのだが、だからといってそれが優れた手法だとは限らない。

その結果、2008年の場合は最も有力なインフルエンサーと一部の顧客などが「光栄にも」200件以上のニュース発表を受信することになってしまった。
知恵を働かせ、自社製品のアップデートがあるごとに発表を送信するベンダーもいたり、さらには多いに越したことはないという法則がIT業界にはいまだに残るため、なかには2、3、あるいは4本ものニュースを同時に送信するベンダーもいた。

これらはすべて、ニュースを受け取る側がセッションへの出席、ブース訪問、そして名刺交換などで忙しいショウの開催中に行われたのだ。つまり、200通以上もの電子メールを読むことだけは回避したいタイミングである。

問題なのは、トレードショーの開催中にこれだけ多くの発表に同時に注意を払える人がいるのかという点だ。
会社の生産性に大きな影響力を持つエンタープライズ製品であることを考えると、どれにも慎重な分析が必要とされる。セッション間の休憩時間を使い、2分で内容を読んで理解できるものでは絶対にない。

もちろん、これらのプレス発表はショーに参加しなかった多くの人々も目を通すものだが、ショー開催中に発表を行う大きな目的の1つは、会場にいる人々をベンダー各社のブースに集めることだ。
だがこれとは逆に、これだけ情報が大量に押し寄せると、具体的な発表と無意味な誇張を切り分ける作業に何時間も要するため、最も熱心な読み手も尻込みしてしまう。

実際、長時間かけて分析を行ったところ驚くべき事実が明らかになった。VMworldで出展者がリリースした発表の少なくとも30％はアップグレード製品に関するもので、翌月、次四半期、あるいは2010年に発売されるものまであった。
つまり、ベンダー各社はイベント開催中には絶対に発売できない製品の発表に大変な労力を費やしたのだ。

これはスパムであり、広報やマーケティングの部署がどう考えようともベンダーのイメージに打撃を与えるものだ。

では、2009年のVMworld 2009開催1週間前には何が起こっているのだろうか？

このアプローチの欠陥に気付いたところはイベントの開催1 - 2週間前に近々登場する新製品を発表してきた。

顧客やインフルエンサーには会場で発売される新しいものを冷静に調査する時間が与えられ、彼らが自分たちの目にするものをより明確に理解したうえでブースを訪れることは間違いないだろう。

残念ながら、市場の大半のベンダーはショー開催中のメール大量送信が名案だといまだに考えているため、今週は嵐の前の静けさが訪れているだけだということになる。

virtualization.infoでは例年通り慎重な分析を行ってからVMworldのニュースをお届けするので、読者のみなさまに仮想化関連のスパムが来ることはないので安心されたい。
われわれは、2009年はじめ、2008年、そして2007年同様、有意義なダイジェスト版もお届けする

いずれにせよ、それに先立ち同イベントの基調講演やカンファレンス開催中にVMware社が行う主な発表の速報をお届けしていく。

今後もご愛読いただきたい。

ラベル: Events, VMware

VMworldカンファレンスがもう1週間後に迫っており、VMware社の競合各社にとっては、論争や同イベントの妨害を始める理由が1つ増えた。

一番の話題になっているのが攻撃対象領域に当てはまるハイパーバイザーの本体容量で、これはプラットフォームの全体的なセキュリティレベルを予測する際にも関連する。

Hyper-Vのメインバージョンにはその親パーティションとしてWindows Server 2008の完全版が付属するため、これはVMware社がMicrosoft社に対する一定の優位性を主張してきた分野の1つだ。
VMware社では現在、これを主要セールスポイントの1つと考えており、これを自社サイトで大々的に宣伝している。

Microsoft社は2週間前、一連のパッチ適用でハイパーバイザーの本体容量がどうなるのかを分析したが（パート1, パート2、およびパート3）批判には対応を取らなかった。

VMware社の方は、Console Operating System（COS）が付属しない軽量のESXiハイパーバイザーとフルバージョンのHyper-Vを自社サイトで比較している。Microsoft社にとってより公平な比較をするなら、ESXiと軽量のHyper-V Serverとを比較すべきだろう。
それにもかかわらず、同社は3種類の分析（重要なものとセキュリティパッチだけを含めたもの）を用意してきた。

• Hyper-V Server 2008対ESXi 3.5|2008年6月 - 2009年6月
  Hyper-V：26件のパッチで本体容量が82Mバイト増加
  ESXi：13件のパッチで本体容量が2.7Gバイト増加
• Windows Server 2008 Hyper-V対ESX 3.5|2008年1月 - 2009年6月
  Hyper-V：32件のパッチで本体容量が408Mバイト増加
  ESX：85件のパッチで本体容量が3Gバイト増加
• Windows Server 2008 Hyper-V対ESXi 3.5|2008年1月 - 2009年6月
  Hyper-V：32件のパッチで本体容量が408Mバイト増加
  ESX：13件のパッチで本体容量が2.7Gバイト増加

パッチ未適用の場合、Microsoft社では2つのプラットフォームで実際に攻撃を受ける可能性があるのは（ハイパーバイザーと仮想化スタックの合計が）ESXで32Mバイト、Hyper-Vで20Mバイトだと強調している。

VMware社も先週の終わりに正式な回答を出してきた。 
最初はパッチ未適用時のハイパーバイザーの本体容量だ。

…

Hyper-Vシステムのコードが何行になるのかは知らないので、インストールしたディスクの容量（仮想マシンのサポートに必要なファイルのインストールサイズ）をコード行数の妥当な代用値として採用した。

…

「df -h」コマンドを実行すると、「/bootbank」に対応するディレクトリ内の圧縮されたESXiブートイメージの合計サイズが59.3Mバイト（公表している70Mバイトよりやや少ない値）であることが分かる。

…

比較として、ESX 4.0「Classic」のディスク本体容量は約1.7Gバイトとなっている。  本体容量増加分の大半はLinuxベースのサービスコンソールが要因となっている。

Hyper-V R2 RTMで測定したディスク本体容量の方がはるかに大きかった。  Hyper-Vを有効にしたWindows 2008 R2 Server Coreは3.6Gバイトだった。  「見慣れたWindows」を残したいHyper-Vユーザの場合、Windows Server 2008 R2のフルインストレーションは10Gバイトに達する。

確かに、ESX「Classic」はLinuxベースのサービスコンソールを使用し、そのためにディスク本体容量も増えるが、VMware社はOSフリーのESXiアーキテクチャがわれわれの未来の方向性であることを公言しており、ESXiにはESX「Classic」の全機能が搭載されている。  Microsoft社では、Hyper-VのWindows依存を排除するような姿勢を見せていない。…

そして、パッチ適用後の本体容量だ。

…

ESXiはアプライアンスのようにインストールしてパッチを適用する（イメージ全体が交換される）ので、パッチが必然的にESXiのフルインストーラパッケージのサイズになる。  インストレーションの一貫性を保証し、実証済みコンフィギュレーションからの「パッチ適用による逸脱」を回避するため、われわれの顧客はこのアプライアンスのアプローチの方を好む。  Hyper-VではWindows Updateベースのパッチ適用手法が採用されており、パッチは小さくすることができるが、顧客がパッチ適用を飛ばしたり、見過ごしてしまうこともあり、これが安全性に欠ける一部パッチ未適用のコンフィギュレーションにつながる場合もある。

…

ESXもESXiも、VMotionやMaintenance Modeが再起動時のVMの代替ホストへの移行を容易にするため、パッチ適用後のホストの再起動には問題がでなかった。  Microsoft社の顧客がこれと同じ機能を待望のHyper-V R2で心待ちにしていることは間違いない。

…

われわれは、Hyper-Vが最初に出荷された2008年6月以来、Server Core Hyper-Vシステムで必要な「月例パッチ公開日」を追跡してきたが、ほぼ毎月、複数の「重要」もしくは「緊急」レベルのパッチが出た。  これらのパッチの大半はHyper-Vには関係のないものだが、ユーザはそれでもこれらをインストールし、ホストを再起動しなければならない。  また、ユーザにはうんざりするほど分かっていることだが、Hyper-V R1がライブマイグレーションをサポートしていないため、再起動のたびにVMにダウンタイムが生じることになる。  ダウンタイムはHyper-V R2で減少するかもしれないが、パッチの数はそうはいかない。…

両者の立場は極めて多岐にわたっており、なおかつ明確になっている。実際のところ、ここまでの引用は両社が分析でカバーした詳細のすべてを要約しているわけではない。

どこが正しいのか判断するためにはすべての記事を読まれることを推奨する。

いずれにしても、ハイパーバイザーのセキュリティは仮想インフラのセキュリティに部分的にしか影響しないということはすべての方に覚えておいていただきたい。
攻撃はどこから来るか分からない。virtualization.infoのセキュリティコラムニスト、Claudio Criscioneが「仮想インフラにおける現実のセキュリティ」（パート1、パート2、およびパート3。パート4は近日中に公開）という自身の連載の第1回でまさにこの話題について書いている。

ラベル: Microsoft, Security, VMware

Red Hat社のサポートを受ける多数の開発者が、ハイパーバイザーの管理を標準化し、ベンダー各社間のインプリメンテーションの違いを排除する仮想化インターフェースの開発をかなり以前から進めていた。

このAPIは「libvirt」と呼ばれるもので、2006年初頭に登場した。

2008年6月に発表されたように、登場間近のKVMベース仮想化製品がこれをベースにしているため、今のRed Hat社はこれに対する意気込みが強い。
このような理由から、同APIは市販製品への搭載が許される「GNU Lesser GNU General Public License」（LGPL）でリリースされた。

libvirtを介することで、Linux、Solaris、Mac OS、あるいはWindowsで動作する管理プラットフォームは既にXen、KVM、Sun VirtualBox、Parallels OpenVZ、QEMU、LXC、およびUser Mode Linux（UML）をコントロールすることができる。しかし、本命の登場はこれからだ。

リリースされたばかりのバージョン0.7.0にはIBM POWERハイパーバイザーのサポートや、初めてだと思われるVMware ESXのサポートなど、多数の注目すべき新機能が搭載されている。

もちろん、VMware社がこれでlibvirtを利用する製品にvCenter Serverを購入することなく自社のフラグシップハイパーバイザーを管理させるわけではない。
しかし、これでMicrosoft社が既にSystem Center Virtual Machine Manager（SCVMM）と同時に投入済みのもの（1つの管理コンソールで複数のハイパーバイザーをコントロールする機能）をRed Hat社も近い将来投入できるようになることは確かだ。そして、それはvCenterを購入済みの顧客にとって極めて魅力的なことである。

ラベル: KVM, Red Hat, VMware, Xen

VMware社はこの8月、多くの製品に対応する一連のマイナーアップデートをリリースした。

• vCenter Server 4.0 Patch 1
  この重要なパッチは、VMware HAと「Service Console Port」や「Management Network」IPアドレスをインプリメントした顧客がClass Aアドレス（KnowledgeBaseの関連項目参照）を利用可能にすべくリリースされた。
• Workstation 6.5.3（ビルド185404）
  このアップデートは主にバグ修正が目的だが、VMware社はUbuntu Linux 9.04をゲストOSとして新たにサポートする。
• ACE 2.5.3（ビルド185404）
  このアップデートはバグ修正とセキュリティパッチがメインで、ACE Management Serverで利用されるApache for Windowsのバージョンが2.0.63にアップグレードされた。
• Player 2.5.3（ビルド185404）
  このアップデートもバグ修正がメインだが、VMware社ではゲストOSとしてUbuntu Linux 9.04を新たにサポートする。
  

ラベル: Releases, VMware

VMware社は先週、SpringSource社の買収を発表した。買収額は4億2000万ドル（現金3億6200万ドルと、未確定株式およびオプション5800万ドル）。

同社はこの買収を投資家向けの公開プレゼンテーションや、同社最高技術責任者（CTO）のSteve Herrod氏が自身の企業ブログに投稿した記事によって明確にしようと試みた。 

VMware社では従来、われわれの仮想マシン（VM）内で動作するアプリケーションやOSを、動作に関する知識をあまり持たないブラックボックスとして扱ってきた。しかし、導入速度、アプリケーションのパフォーマンス保証、コンポーネント故障時の災害対策力の実現などにかかわらず、アプリケーションとインフラのレイヤに関する知識が一層高まれば機能も一段と高まる。われわれはこれを、SpringSource社の製品（および各種アプリケーションフレームワーク）が活用するvSphereにインターフェースを追加し、これらのやりとりを認識するよう管理／自動化機能を拡張することにより実現する。当初のわれわれによる「vApp」の考え方は、アプリケーションのコードをそれが動作するインフラに対する要件から切り離すことを基本にしていた。

今回のものはVMware社史上最大の買収であり、同社の使命と市場における立場を根本的に変化させるため評価が最も複雑になっている。

容易に予想が付くように、プレス発表をそのまま発表しない世界中の報道機関は、今回の投資の意味をいまだに探り出そうとしている。
驚いたことに、この発表には予想もしない数の否定的な発言が飛び出したが、その一部は買収とは完全に関連のないものだ（こちらやこちらなど）
金融アナリストは高額な買収費用を強調しており、投資家も今のところ特に強い印象は持っていない。

SpringSource社について
SpringSource社は規模の小さい会社（LinkedInによると社員数は157人）で、（Benchmarks Capital社およびAccel Partners社の主導による）2回の資金調達で2500万ドルを調達して2004年に創業した。

同社は、TomcatなどのJavaアプリケーションサーバ上で動作するエンタープライズグレードのアプリケーションを開発するための「Spring」というJavaフレームワークを販売している。同社の主張によると、SpringはGlobal Fortune 2000にランクインする企業の半数近くが採用しており、Gartnerの試算では200万人の開発者がこれを利用しているという。
SpringSource社では、「tc Server」という自社独自バージョンのTomcatアプリケーションサーバと、「Enterprise Ready Server（ERS）」という独自バージョンのApacheウェブサーバも販売している。
同社にはさらに、「dm Server」という独自のJavaアプリケーションサーバもある。

Springのフレームワークもdm Serverもオープンソースとなっている（VMware社もこのモデルの継続利用を既に明言している）。

SpringSource社は2009年5月、市場にあるすべての主力OS（Microsoft WindowsからIBM AIXまで）、すべての主力アプリケーションプラットフォーム（LAMPからMicrosoft .NETまで）、そしてすべての主力エンタープライズサービス（Microsoft ExchangeからOracle Databaseまで）に対応する製品（「HQ」および「IQ」）を販売するインフラ管理ベンダーのHyperic社を買収している。
Hyperic社のソリューションは、VMware社やCitrix社の仮想インフラとAmazon社のXenインプリメンテーションも監視する。
Hyperic社は、自動発見からリアルタイム状態監視、キャパシティプラニングからイベントトラッキングや警告、そして細かいレポート生成まで、サポートするどの製品でも幅広い機能を実現している。

Hyperic社の管理プラットフォームもオープンソースエディションが用意されており、SpringSource社はここでもオープンソースの世界に大きく進出している。

CNETの報道によると、同社は合計約2000万ドルの売上を計上する可能性があるという。

VMware社の現在の位置づけ
VMware社にとっては、仮想化イコール仮想マシンであり、それがエンタープライズ仮想化管理でもないことは明らかなようだ。

virtualization.infoでは数カ月前、VMware社がインフラ管理会社への転換を進め、BMC社、CA社、HP社、そしてIBM社の四大ベンダーとの競合準備を整えている事実があると推測した。
VMware社は物理の世界にも簡単に拡張できる技術を既に多数持っている。そして、Hyperic社の管理スイートは新しく、大きな部分を占めるコンポーネントとなっている。

したがって、物理レイヤをコントロールする可能性が日ごとに具体化するなか、VMware社にはクラウドコンピューティング計画を前進させる必要もある。
virtualization.infoは2006年、Microsoft社や、同社の無償ハイパーバイザーとの直接競合を回避するため、クラウドコンピューティング分野に焦点を移してはどうかとVMware社に対して提案した。当時の考えは、Microsoft社の新市場参入が遅いことで、VMware社が自社の立場の整理統合を進める時間は長引くというものだった。しかし、想定外のことが発生した。Microsoft社が通常よりも速い動きを見せてクラウドコンピューティングを受け入れ、「Azure」を発表したのだ。

Hyper-Vによって、Microsoft社はサービスとしてのインフラ（IaaS）クラウドプロバイダー全員に機能を提供することができる。 
また、Azureによってサービスとしてのプラットフォーム（PaaS）クラウドプロバイダーに機能を提供したり、自らがそうなることもできる。
大事なことを言い忘れていたが、まもなく登場するOfficeのオンラインバージョンや多数のホステドサービス（ExchangeからSharePointまで）により、Microsoft社サービスとしてのソフトウェア（SaaS）クラウドプロバイダーにもなることができる。

Microsoft社が効率的かつ早急にHyper-VとAzureを組み合わせ、自社製品の大半をオンラインに移植できれば、同社は予想よりはるかに早く国際的クラウドコンピューティングプロバイダーになることができる。
そして、このことはホスティングプロバイダーのTerremark社に2000万ドル（株式の5％に相当）を投資して、VMware社が自社の計画を加速させ、今度はIaaSやPaaSのクラウドまで統合する大きな理由にもなる。

もちろん、ワシントン州レッドモンドの幹部らはまもなく始まる競争を一蹴しており、投資家向けの会議におけるMicrosoft社管理／サービス部門バイスプレジデントBrad Anderson氏の対応は少なくともそうだった。

…Anderson氏はウェブセミナーのなかで、「これ（VMware社のSpringSource社買収）は、Microsoft社が市場でアプリケーションアーキテクチャについて話をしていることへの対応だとわたしは見ている。しかし、彼らは実際は根本的な適性と離れる方向に進んでいると思う。Microsoft社がVisual Studioで用意していることを考えると、Microsoft社が進むその方向には多くの長所があると思う」と述べている。…

結局、同社が認めなくても（そうしない理由も明らかだ）、VMware社は物理、仮想、そしてクラウドをすべて掌握し、自社の顧客は自分たちのアプリケーションをプラグイン（.NETではなくJavaアプリケーションならなお可）するだけでよいようにしようとしている。

もしこれが本当であるなら夢のような計画だ。これらは、まだ遠い先のことのように思える完全自律コンピューティング環境の基盤部品だ。
このように野心的な計画を見れば、Cisco社がVMware社に大きな関心を寄せ、同社に1億5000万ドルを投資した理由が良く分かる。 
良いタイミング（つまり、同社がMicrosoft社との関係を危険にさらせる準備ができたとき）でCisco社はVMware社の買収に乗りだし、点を結んで全体像を明らかにする可能性がある。

もちろん、このような計画でリスクとなるのは、VMware社があまりに多くのことを一度に早急にやろうとし、それが運営の不備へとつながることだ。

新しい競合はどこか
Microsoft社（既に解説済み）、Google社、そしてSalesforce社（われわれの知る限り両社はIaaSレイヤには関心がない）を除くと、新分野でVMware社と競合する企業は多くない。

Citrix社にはエンド間アプリケーション配信プロセスの最適化について明確なビジョンがあるが、現在のそれは物理レイヤやPaaSアーキテクチャを完全にコントロールするようなものではない。

VMware社が販売するソフトウェアプラットフォームの提供と相互接続に関心があることを考えれば、Cisco社が競合することだけは考えにくい。

クラウドを完全にコントロールできるインフラ管理会社になるだけの部品や資金のある唯一の主要ベンダーはOracle社だけだ。

Sun社の買収により、Oracle社は物理サーバ、ストレージとシンクライアント、3種類以上のハイパーバイザー、エンタープライズグレードのOS、複数のアプリケーションサーバ、幅広く採用されたバックエンドサービス、これまでのものすべてをコントロールする管理プラットフォーム、そして休眠中のIaaSやPaaSインフラまでを含む完全なコンピューティングスタックを持っており、それはVMware社が現在持っているものより格段に多い。
そしてもちろん、Oracle社はJava言語に対する影響力も非常に強い。

VMware社がなろうとしているものにOracle社もなりたいのかどうかは今後見極めることになるだろう。

ラベル: Acquisitions, SpringSource, VMware

開示情報： virtualization.infoでは、「Virtualization Congress」と呼ばれる仮想化技術のカンファレンスを単独開催している。
その第1回は2009年5月に米国で開催されたが、これはCitrix Synergy 2009カンファレンスとの共催だった。Citrix社のイベント共催はVirtualization Congressのスケジュール、セッションの内容、あるいは講演者の選択に何の影響も与えていないが、Citrix社がVMware社と競合関係にあり、Virtualization CongressがVMworldに対するお粗末な対抗イベントだと誤認される可能性があることも事実だ。

Brian Maddenは5月末、間もなく開催されるVMware社主催の主力カンファレンス、VMworld 2009では（その多くが直接競合するところであるため）出展者に前代未聞の深刻な制限がかけられていることを浮き彫りにした。

具体的に、VMworldの出展者はVMware社の製品と重複する、もしくはそれにとって代わる製品の宣伝やデモを行うことが許されていない。
さらに、VMware社のパートナー以外（つまり「競合各社」）は、10平方フィート（0.93平方メートル）以上の広さのブースを持つことができない（virtualization.infoではスポンサーの1社にこのことを確認している）。 
さらに大事なことを言い忘れていたが、出展者の社員は各社のブース周辺外に出てはならないという。

そして今度はCitrix社が新たな制限を公表してきた。

「出展者」は、「主催者」のイベントを利用して「出展者」がスポンサーもしくは参加者となるイベントの宣伝や広報活動をしないことに同意し、それにともない、本契約において「主催者」が参加する「イベント」以外については、「イベント」の前後2日間は本契約の対象となる「イベント」と同様の内容で半径50マイル以内で開催されるイベントにおいて行事、クラス、セミナー、展示、あるいは同様のマーケティング活動の実施、宣伝、支援、後援を行わないことにも同意する。

この契約は、VMware社の公式マーケティング活動の最中や前後にベンダー各社がカンファレンス会場周辺のホテルで同時開催する晩さん会への参加までもが簡単に制限されるほど制限が強いものとなっている。

Microsoft社では、この新たな制限を回避する独創的なソリューションを考え出した。同社は、VMworldの開催日に大きく先立ち同社最高の情報源がカンファレンス会場周辺のセッションやレストランにいることを宣伝しているのだ（笑）。

2009年のVMworldのキャッチフレーズが「Hello Freedom」（自由よこんにちは）だというのはあまりに皮肉なことである。

ラベル: Events, VMware

数カ月間流れていたうわさが正式に確認された。VMware社がVMworld Europeを第1四半期から第4四半期へと延期する。北米の主要カンファレンスからわずか1カ月だ。

これには少なくとも3つの意味がある。

• カリフォルニア州サンフランシスコで間もなく開催されるVMworld 2009ではなく、旅費削減のためにVMworld 2010への来場を予定していた欧州の人々は、これで数カ月ではなく丸1年待たなくてはならなくなった。
• 出展するベンダーはすべて、カンファレンスチームを2チーム構成し、1カ月しか間があかない2つのVMworldの物流を管理しなくてはならない。
  大手企業各社はその準備が万端だが、規模の小さいVMware社のパートナー各社は問題を抱えているかもしれない。
• 両方のイベントへの参加を計画する一部の顧客は、四半期予算の関係でそれが無理になる可能性がある。

仮想化コミュニティーの有名なメンバーから当初出てきた反応は、こちらや、こちら、そしてこちらのものなど、あまりよいものではない。
いずれにせよ、VMware社としてはそうしなくてはならない理由がいくつかある。

• 北米カンファレンスの参加者数を減らす。
  2008年開催のVMworld 08には1万4000人の参加者があった。世界的な経済危機はさておき、もしこの傾向が続けば利益も確かに増加するがロジスティックスの問題も発生する。
  同社は地域ごとの参加者のバランスを取り直し、イベントの管理を簡略化したいのかもしれない。
• 欧州カンファレンスの重要性を高める。
  VMware社が北米のイベントを主要カンファレンスとして位置づけていることは周知の事実だ。 
  欧州の参加者がこちらに参加したいと考えるのは、皆が同じ行動を取ることからネットワーク作りの機会が増え、人気の講演があり、最新の発表があるためだ。
• Microsoft社のカンファレンスビジネスを牽制する。
  Microsoft社はTechEd欧州カンファレンスを第4四半期に設定しており、VMworldと重複するユーザ層はごく一部ではあるものの、彼らはVMware社にとって極めて興味深い対象だ。
  今のところ、Microsoft社ではTechEdのスペースを仮想化には大きく割いておらず、仮想化専用カンファレンスがないことも確かだ。
  欧州の多くの企業やシステム管理者にとって仮想化は今も重要な優先事項の1つで、第4四半期に1つのイベント分しか参加予算がない場合は、TechEdではなくVMworldを選ぶことになるかもしれない。

VMware社はVMworldファンのためのページをFacebookに用意している。そちらにコメントするのも良いかもしれない。

ラベル: Events, VMware

VMware社は2008年、VI3でCommon Criteria Evaluation Assurance Level（EAL）4+に到達した。同社はそれ以前にもVI3.5をEWA Canadaテストラボに申請し、同レベルを取得している。

vSphere 4.0の登場を受け、VMware社では当然新プラットフォームでの3番目のEAL4+取得を目指している。

virtualization.infoが既に書いているように、提出されたProtection Profile（PP）が有意義な参照モデルである限り、この認定には価値がある。
VMware社がVI3 EAL4+認定取得のために提出したPPがこちらだ。

同社ではvSphere 4.0のEAL4+認定取得を2010年後半と予想している。

ラベル: Security, VMware

VMware Performance Teamは2週間前、「Microsoft Exchange Server 2007」を仮想化して「vSphere 4.0 Release Candidate」（ビルド140815）に導入する方法について興味深い白書を新たにリリースした。

2.93GHzで動作する4基のQuad-Core Intel Xeon X7350と128GバイトのRAMを搭載した「HP ProLiant DL 580 G5」サーバが実現する8台の仮想マシン（それぞれWindows Server 2003 R2、14GバイトのRAM、2基の仮想CPU、20GバイトのvHDを搭載し2000ユーザに対応）に1万6000件に対応するメールボックス環境が分散された。

バックエンドのストレージは114台のディスクを4台に集約（データは40台のディスクで構成）する「NetApp FAS6030」アレイで実現されている。 　

VMware社では同じ環境を4GバイトのFibre Channel回線、1GbE iSCSI回線、そして1GbE NFS回線を使った「Microsoft Exchange Load Generator」（8時間稼働の平日をシミュレート）でテストした。
利用可能な帯域幅に大きな違いがあるにもかかわらず、これら3つのプロトコルのパフォーマンスはかなり似通ったものとなっている。

ラベル: Benchmarks, VMware

Citrix社はちょうど2年前、XenSource社買収を発表し、サーバ仮想化（XenServer）とデスクトップ仮想化（XenDesktop）の両市場に正式に参入し、元パートナーのVMware社と直接競合することになった。

Citrix社はこれに5億ドルを投資したものの、ハードウェア仮想化分野における自社の存在を周知させる活動は最小限に抑えた。
もちろん、コミュニティーではオープンソース業界におけるXenSourceの妥当性（Xenプロジェクトに対する影響や新興企業の買収費用）がしばらく関心を引いたが、その後同社は特に何をすることもなく、ターミナルサービス／アプリケーション配信ベンダーのイメージをほかのものへと変化させ、それが競合各社の顧客を大量に誘い込んだ。

Citrix社のマーケティング部門は買収後最初の18カ月、XenSourceが仲間に加わるまでは市場において自社を完全に新しい真の主要ベンダーにするための大規模な措置を何も執らなかったといって間違いない。
したがって、大半の顧客がXenServerをVMware ESXの本格的な代替製品として見なかった（今もまだ見ていない）としてもさほど驚きはない。

それでも、同社がXenServerやサーバおよびデスクトップの仮想化分野における同社の取り組みを売り込むべく唯一利用する武器が、XenSource社の創業者兼元最高技術責任者（CTO）で、現在はCitrix社の仮想化／管理事業部担当CTOを務める有名な Simon Crosby氏の言葉だ。
しかし、VMware社が毎四半期繰り広げる大規模なマーケティング活動や幅広く普及したコミュニティーの疲れを知らない活動に比べれば、同氏の言葉はささやき程度にしか聞こえてこない。
「Virtual Reality Check」ベンチマーク（2009年2月）やXenServerの熟成に関するBurton Groupのレポート（7月9日）がなかったら、競合各社はさらに楽だっただろう。

いずれにせよ、何かが変わりつつある。
Citrix社は、ハイパーバイザーは顧客がOSへの搭載を期待するようなコモディティになる可能性があることからサーバ仮想化市場でVMware社と競合するのはエネルギーの無駄だと判断し、そのためにXenServerを無償公開したのかもしれない。また、同社はデスクトップ仮想化市場でも積極的になりつつある。

Citrix社は買収後初めて、公に、そして直接VMware社との競合を展開しており、しかもかなり果敢に取り組んでいる。
同社の企業サイトにある「Citrix XenDesktop and VMware View: Which Is the Best VDI Solution?」（Citrix XenDesktopとVMware Viewはどちらが最高のVDIソリューションか？）というタイトルの比較表は、公の場での宣戦布告である。

Citrix社はブログやオンラインセミナーで、「Storage Best Practices for High Definition VDI」（高品位VDI用ストレージのベストプラクティス）について語りながら、NetApp社（VMware社の親会社であるEMC社の最大のライバル）などの仲間を引き合いに出している。

FAQ：  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせとVMware社のものとの差別化要因は？
回答：われわれのウェブサイトにある詳細な競合比較表で概要が示されるとおり、  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせは以下の4つの重要な分野で差別化される。 
1.       ユーザエクペリエンス：  Citrix社の「HDX Technologies」は、統合クライアント／エンドポイント側、サーバ側、あるいはネットワーク側の技術を強化し、幅広いアプリケーション（ストリーミングメディア、Flash、オーディオ、3Dグラフィックスなど）においてLANとWANの両方でユーザに最適な高品位ユーザエクスペリエンスを提供することで最適化する。  これは、LANのユースケースでは機能するがWANでは機能しない「VMware View」とは全く対照的だ。
2.       アプリケーション管理：  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせには、定評のあるCitrix社のアプリケーション仮想化ソリューションで、「Hosted」もしくは「Streamed」のいずれかのモードで数千種類ものWindowsアプリケーションに対応するXenAppが統合されている。  VMware ViewはVMware社の「ThinApp」アプリケーション仮想化技術と統合されている。  しかし、  VMware Viewソリューションには配信されたすべてのアプリケーションをVMにバンドルする必要があり、これがアプリケーションの配信を格段に厄介かつ難しくしている。
3.       柔軟性  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせなら、さまざまなVM Infrastructure（MicrosoftのHyper-V、Citrix XenServer、あるいはVMware ESX）を利用できる柔軟性がIT部門に与えられる。  対照的に、VMware ViewはIT部門をVMware ESXに縛り付けてしまう。  こちらは、最もパワフルで費用効果の高い最高品質のVDIソリューションを選べる柔軟性が顧客に与えられる。
4.       ポリシーベースのアクセスコントロール：  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせは、使い慣れたMicrosoft社やCitrix社の管理ユーザインターフェースを活用し、詳細な（  ユーザグループ別や個人別など）データ／アプリケーションアクセス管理を行う。

重要なポイントは、上記の内容の真偽ではない（だが、virtualization.info読者の多くはすぐにそれを確認しようとするはずだ）。ポイントとなるのは、Citrix社がついにXenSource技術をどう扱うか決断し、その計画を実行に移しつつあることだ。
もしこれが本当なら、顧客は判断を下すために必要な戦略に対する具体的な理解を多少は深めたはずだ。

ラベル: Citrix, VDI, VMware

VMware社は8月4日、「Site Recovery Manager（SRM）4.0」に続き、もう1つプライベートベータを投入した。VDIソリューションのViewだ。

この新しい「View 4.0」では、「Teradici PC over IP」（PCoIP）リモート処理プロトコルの同ソフトウェア専用インプリメンテーションがようやく用意された。

VMware社では、Video Electronics Standards Association（VESA）に参加し、登場することのなかった「Net2Display」と呼ばれる新標準の開発を始めた2007年後半から「Microsoft Remote Desktop Protocol」（RDP）の代替手段開発に取り組んでいる。

Net2Displayが近い将来RDPに取って代われないことが明確になると、VMware社は自社VDIプラットフォーム用としてもっと効率的なプロトコルを投入するための2段階構成の計画を立ててきた。
同社はその第1段階で、「TCX-MMR」（マルチメディア用）およびTCX-MDS（マルチディスプレイ用）の両技術を使うべく、シンクライアントベンダーのWYSE Technology社との間でOEM契約を結んだ。
VMware社は第2段階で、ハイパフォーマンスPCoIPプロトコルのソフトウェア専用バージョン作成に向けたTeradici社との共同開発プログラムを立ち上げた。

Teradici社の技術は、専用グラフィックスアダプタの助けを借りなければ今のところ動作せず、それが仮想デスクトップを提供するマシンにインストールされている必要がある。
VMware社はVMworld Europe 2009でこの技術が動作する様子のデモを行い、好評を得ている。

View 4.0のこの最初のプライベートベータは完全にPCoIP専用であったため、それから数カ月の開発期間を経て両社ともに何か見せられるものが準備できたようだ。
今後登場するベータ版はコネクションブローカ本体の方に重点を置くことになり、対象も拡大される可能性がある。

このソフトウェア専用インプリメンテーションのデモは、カリフォルニア州サンフランシスコでまもなく開催されるVMworld 2009で行われると仮定して間違いないだろう。
両社が開発中のものがRDP（Microsoft社が2008年1月に獲得したCalista技術のおかげでVDIの方に重点が置かれつつある）に取って代われるだけ高速なものかどうかはもうすぐ分かるだろう。

ラベル: Teradici, VDI, VMware

VMware社が「Site Recovery Manager」（SRM）の新バージョンのリリース準備を進めている。

同製品が2007年9月に初めて発表されたとき、仮想化技術が災害対策分野に革命を起こすポテンシャルを秘めていることは即座に明らかになった。
その後、1年以上も前にSRM 1.0がリリースされると、同製品は顧客の間で多くの関心を呼び、ストレージベンダー各社からは強力な支持を得た。

そしてVMware社は、VMTN掲示板でMike Laverick氏が明らかにしているように、「Site Recovery Manager 4.0」と呼ばれる2番目のリリースのプライベートベータを7月初めに開始した。
新バージョンには当初1.5の番号が与えられていたが、vSphereのバージョンとそろえること（そして多少の熟成をイメージさせること）を目的に、VMware社は先ごろこれを4.0に変更してきた。

公開ベータはVMworld 2009に合わせて発表されるか、あるいはVMware社が一般発売までプライベートのままにしておく可能性もある。
SRM 4.0に搭載される新機能については新たな情報が入り次第お伝えする。

ラベル: Disaster Recovery, VMware

VMware社の最高経営責任者（CEO）、Paul Maritz氏は前回の決算発表で利益の38％減や複数の新幹部の獲得を発表しただけでなく、VDIの採用に関する同社の予想も示した。

VMware社が新興企業のPropero社を買収し、これまで最高のパートナーであったCitrix社や、自らが2006年に作り出した業界の他社すべてと競合する決断を下した2007年4月からVDIに力を入れてきたことはよく知られている。

したがって、VDIの本格的な採用が早くとも1、2年後になるだろうというMaritz氏の言葉を聞くのは驚きだ。

これは、決算発表時にCiti社のアナリストが誇大宣伝と現実を切り離すよう求めたことに対して答えたものだ。Maritz氏は以下のように答えている。

…関連する問題をすべて問題なく理解させ、素晴らしいポテンシャルを秘めた極めて重要なものと考えられるよう本番環境に投入するにはしばらく時間がかかるが、売上高で大きな影響を与えるようになるのは実際は2010年もしくは2011 I年になると思う。…

VMware社とCitrix社がデスクトップ仮想化分野で発表した結果を比較すると、このコメントはさらに驚くべきものになる。
Maritz氏によると、同氏の会社は2009年第2四半期に2件の新しいEnterprise License Agreements（ELA）を確保したという。Citrix社CEOのMark Templeton氏は同時期に200社の新規顧客を開拓したことを発表し、そのうち10社が1000台以上の仮想デスクトップを契約したという。

これで、VDIの本格採用がまだであることがはっきりしたが、VMware社の自信のなさについては最近見えてきたばかりだ。
デスクトップ仮想化戦略の指揮が執れる新しい最高技術責任者（CTO）を同社が積極的に探しているのはこれが理由なのかもしれない。

ラベル: Citrix, VDI, VMware

VMware社がほぼすべての部署および拠点で幹部の交代を進めているとの報道をvirtualization.infoが始めてから数カ月が経過した。

そして、この話題に関連した最後のニュースが、アプリケーションおよびデスクトップ仮想化事業部選任の2人目の最高技術責任者（CTO）に関する調査だったのだが、どうやらほかにもいろいろあるようだ。

VMware社の最高経営責任者（CEO）、Paul Maritz氏は、最後の決算発表時に数人の注目すべき新規採用者を発表した。

• Mark Egan氏。Symantec社でCIOを6年務めた。
  Egan氏は在籍1年半でVMware社からIntuit社に移ったTayloe Stansbury氏に代わってVMware社の新CIOに就任した。
• Baliz Kadanish氏。Mercury社（HP社が2006年に買収）の研究開発担当バイスプレジデントだった。
  Kadanish氏はVMware社の研究開発担当シニアマネージャに就任し、アプリケーションレベルのプロビジョニングや管理を担当している。
• Zahid Hussain氏。Brocade社でエンジニアリング担当バイスプレジデントを5年務めた（2008年退社）。
  Hussain氏は現在VMware社のエンジニアリング担当バイスプレジデントを務め、vSphere開発チームを統括している。
• Derek Collison氏。TIBCO Software社でシニアバイスプレジデント兼チーフアーキテクト、そしてGoogle社では技術ディレクターを務めた。
  TechCrunchの報道によると、Collison氏は現在、VMware社で最高技術責任者（CTO）を務め、クラウドコンピューティング関連プロジェクトを統括しているという。
  Collison氏は、VMware社が先月雇用したエンジニアリングディレクターのMark Lucovsky氏とはGoogle社時代の同僚で、検索APIの仕事をしていた。
• Vadim Spivak氏。Google社のシニアソフトウェアエンジニアで、Lucovsky氏やCollison氏と一緒だった。
  TechCrunchの報道によると、Spivak氏は現在VMware社のスタッフエンジニアだという。

さらに、CRNの先週の報道によると、VMware社の親会社であるEMC社から子会社への移動もあるという。

• Douglas Smith氏。EMC社で12年近く業務開発担当シニアディレクターを務める。
  Smith氏は現在、VMware社で国際パートナー営業担当のシニアディレクターを務めている。

ラベル: Leadership, VMware

VMware社が7月末に2009年第2四半期の決算を発表した。
同社は金融危機をうまく乗り越えており、成長率を横ばいで維持しているが、利益は大幅に減少し、新ライセンスの売上が良くない傾向が明確となっている。詳細は以下の通り。

VMware社の売上高は2008年第2四半期比で実質上横ばいとなっており、米国では3％の減少、海外では3％の増加となっている。
VMware社では特に、中国、日本、カナダ、ブラジル、そして英国で帳簿上において前年比2桁の伸びがあった。

新規ライセンスの売上高が20％の大幅減となるなか、黒字分はソフトウェアの保守と専門サービス（32％の売上増）への依存が高まっている。

2008年第2四半期の5230万ドルから3250万ドルへと、VMware社では利益も38％減となっている。

同社は昨四半期に200人近くの社員を新規採用しており（virtualization.infoが把握できたのは数人の幹部のみ）、社員数は合計6900人に達し、これにより営業経費が3％増加している。

VMware社では、研究開発分野への投資がほぼ同レベル（第1四半期比+0.3％）で推移する一方、営業／マーケティングへの投資（+4％）は着実に伸びている。

同社の報告によると、vSphere 4.0試用版のダウンロードがわずか8週間で25万件に達し、これに対する関心が高いという。
いずれにせよ、不法ソフトウェアの世界では先ごろ同製品に対応した史上初の違法キージェネレータがリリースされており、数字が上積みされ、改ざんされてしまうため、この情報も今となっては重要ではない。

VMware社には現在23億ドルの現金および預金、そして9億3400万ドルの繰延売上があり、このことは、これまでのような小規模の買収を新たに行う資金が潤沢にあることを意味する。

第2四半期に計上したEnterprise License Agreements（ELA）の合計は第1四半期および2008年第2四半期比で15％減だった。
それにもかかわらず、VMware社は世界経済の状況が改善されていると見ており、2009年第3四半期の売上高を4億5600万ドルから4億8000万ドルの間と予測し、 2009年通期の売上高の成長を3％と見込んでいる。

決算発表の全筆記録はSeeking Alphaがこちらに用意している。

ラベル: VMware

VMworld Europeを支える人気VMwareシニアエバンジェリストのRichard Garsthagen氏が「vAudit」という新しい無償ツールをリリースした。

このツールを使えば、ユーザが利用しているVMware View 3.x環境を追跡し、仮想デスクトップ上での彼らの行動（ログオンやログオンの失敗、作業時間、ログオフや接続解除）を監査し、それを時間に沿って表示させることができる。

vAuditはVMware社の正規製品ではないが、人気が高まれば同社がその機能を「VMwar View」の次期バージョンに組み込む可能性もある。

差し当っては、この無償バージョンをこちらからダウンロードしてお楽しみいただきたい。

ラベル: Releases, VDI, VMware

vSphere 4.0が登場し、virtualization.info Bookstoreはその関連新刊書であふれているが、VMware社の顧客の大半は今もVI 3.xを使用しているため、このプラットフォームに関するベストセラーの1つが無償公開されたのは朗報だろう。

その本とは、 Scott Herold氏（Quest社仮想化事業部の主任アーキテクト）とRon Oglesby氏（Dell社グローバルインフラストラクチャコンサルティングサービス事業部業務担当幹部）、そしてMike Laverick氏（RTMF Educationを支える人物）の共著による「VMware Infrastructure 3: Advanced Technical Design Guide and Advanced Operations Guide」（VMware Infrastructure 3：上級技術設計ガイド／上級運用ガイド）だ。

Mikeは、同書が無償公開され、新たに2章が無償で追加されたことも自身が運営する人気の高いブログで発表している。

ダウンロードはすべてこちらから。

• VMware Infrastructure 3: Advanced Technical Design Guide and Advanced Operations Guide
• Quick Start Guide to ESX3i（ESX3iのクイックスタートガイド）
• Upgrade Guide to ESX 3.5 and VirtualCenter 2.5（ESX 3.5およびVirtualCenter 2.5のアップグレードガイド）

ラベル: Books, VMware

VMware社が、新しいvSphereのパフォーマンス最適化のための主要ガイドラインを多数集めた「Performance Best Practices for VMware vSphere 4.0」（VMware vSphere 4.0の高パフォーマンスベストプラクティス）という非常に有益な54ページの無償電子ブックを先ごろリリースした。

同書は以下の4章構成となっている。

• Hardware for Use with VMware vSphere（VMware vSphereで利用するハードウェア）
• ESX and Virtual Machines（ESXとVM）
• Guest Operating Systems（ゲストOS）
• Virtual Infrastructure Management（VIの管理）

著者はVMware社エンタープライズマーケティング担当ディレクターのBob Stephens。

新しいプラットフォームへの移行を計画中の方は是非お読みになることをお勧めする。

ラベル: Books, VMware

virtualization.infoでは、VMware社が世界的規模で進めている広報、マーケティング、および営業を含む各部署の大規模な幹部交代を追跡している。

われわれは先月、2008年12月にMaurizio Carli氏がEMEA（欧州・中東・アフリカ）地域担当ゼネラルマネージャとして採用されたことを受けて同地域でVMware社に入社するBusiness Objects事業部の元幹部が増えていることを伝えた。
それ以前にも、ほかにも複数の上級幹部がMicrosoft社、Borland社、そしてOracle社から移籍してきたことを把握している。

そして7月22日、さらにもう1人の元Oracle社員が加わった。オーストラリア・ニュージーランド地域技術アライアンス＆チャネル担当ゼネラルマネージャのFred King氏だ。

CRNの報道によると、King氏はOracle社に5年勤務したのち、新しいオーストラリア・ニュージーランド地域パートナー担当ディレクターとしてVMware社に入社する。

ラベル: Leadership, VMware

virtualization.infoは先月、「OneHourOn」と呼ばれる新しい構想を発表した。

OneHourOnは、virtualization.infoがチューリッヒにある自社最先端のRent-A-Lab施設から配信するライブウェブキャストだ。
このウェブキャストは、ニュースで毎日追跡する仮想化製品のなかから人気の高いものについて、そのライブコンフィギュレーションや管理を紹介する。

スライドは一切使用しない。すべてが直接コンソール上でライブで実行されている。

その第1回目では、VMware Site Recovery Manager 1.0とEMC Celerra NS20ストレージアレイを紹介したが、これはラボに適切な機器がそろっていないとなかなかテストするのが難しい。

われわれの所には、OneHourOnの次回のデモで自社製品を紹介して欲しいという複数のベンダーから問い合わせが来ているが、その前に、前回の配信時に参加を希望しながら人数制限のためにかなわなかった読者のために、これをもう一度お届けしたい。

今回は人数制限を50人に拡大しており、パフォーマンスが許す限り対応人数は徐々に増やしていく。

スケジュールだが、virtualization.info OneHourOnショーの第2回は中央ヨーロッパ標準時7月23日の午後6時（日本時間午前10時）に予定している。
今回もEMC社スイス支社のVMwareスペシャリストであるMarcel Brunner氏が司会を務める。
ウェブキャストの配信は英語で行われる。

前回同様、イベントには無料で参加できる。
登録は以下まで。http://onehouron.eventbrite.com

注意：参加者にはミーティング参加用のアドレスを電子メールで送信するので、必ず有効な電子メールアドレスをご指定いただくとともに、6月22日までにアドレスが届かない場合はSPAMフォルダも必ずご確認いただきたい。

OneHourOnで次回取り上げて欲しい製品に関するご提案や、次回のOneHourOnで自社製品のデモを希望されるベンダーの方は、onehouron@virtualization.infoまで電子メールでお問い合わせいただきたい。

ラベル: Announcements, EMC, OneHourOn, VMware

virtualization.infoは7月13日、Citrix社が最高技術責任者（CTO）を任命してアプリケーション仮想化事業部の再編を進めていることを報じたばかりだ。

VMware社もまさに同じことを進めている。virtualization.infoが信頼できる情報源から得た情報によると、同社がView、ThinApp、Teradici社と共同開発中の新しいリモートデスクトップ、そしておそらくクライアントハイパーバイザーも管理するデスクトップ事業部専任の新CTOを探しているという。
この新しいCTOは有名なSteve Herrod氏の後継ではなく、同氏と協力してVDIとアプリケーション仮想化の取り組みを進めていく。

偶然にも、GoogleのエンジニアリングディレクターであるMark Lucovsky氏が同検索エンジン大手を退社してVMware社に入社することをTechCrunchが14日午前に報じている。

Lucovsky氏はGoogleに5年在籍していた。その前のMicrosoft社在籍当時の同氏は著名なエンジニアで、Windows NTのカーネル実行ファイル、カーネル32、そしてWindows APIの大半を書いている。

Lucovsky氏はMicrosoft社に16年在籍しているので、VMware社の新CEOであるPaul Maritz氏も同氏のことをよく知っているはずだ（Maritz氏は1986年から2000年にかけてMicrosoftのトップ幹部の1人だった）。
Lucovsky氏がVMware社のデスクトップ事業部担当新CTOに就任するのかどうかは確認できていないが、Windows用のアプリケーション仮想化プラットフォームの改善方法を知る人物がいるとすれば同氏以外にない。

ラベル: Leadership, VDI, VMware

Wyse Technology社は先週、「Virtual Desktop Accelerator」（VDA）のリリースを発表した。

この新しい強化プロトコルは、VMware社がOEM供給を受ける既存のTCX Multimedia技術のスーパーセットだと思われ、200ms以上のネットワーク待ち時間があるWAN環境でCitrix XenDesktopとXenApp（ICAプロトコル使用）、VMware ViewとMicrosoft Remote Desktop Services（いずれもRDPプロトコル使用）のパフォーマンスを最大3倍に高めることを保証している。

この分野の「Citrix Branch Repeater」などの各種製品同様、VDAも顧客が事業所単位でインストールする必要のあるプロキシとして動作する。

VDAは「ThinOS 6.4」を使うWyse社のシンクライアントに組み込まれているが、Windows XPで動作するワークステーションやノートPCなど、通常のファットクライアント上でも動作する。

2分のデモがあるのでご覧いただきたい。

ラベル: Citrix, Microsoft, VDI, VMware, Wyse Technology

1年以上が経過し、刷新された自社製品ポートフォリオのなかで最も有益なツールの1つである「Lifecycle Manager」についてVMware社がようやく何らかの進展を見せてきたようだ。

この製品を支える技術はスイスの新興企業であるDunes Technologies社から2007年9月に獲得したものだ。
Dunes社のオーケストレーションフレームワークは、セルフサービス仮想マシンプロビジョニング用のシンプルだがかなり便利なウェブポータルの構築に利用された。
そのフレームワーク自体は「vCenter Orchestrator」へと変化し、「vSphere 4.0」の一部としてバンドルされ、自動化パッケージの方は「vCenter Lifecycle Manager」へと変化した。実際、新しい1.1ベータ（ビルド4376）が適切に動作するには前者のアップデート版を必要とする。
かなり複雑ではあるが、理論上、 顧客はOrchestratorを使うだけで独自バージョンのLifecycle Managerを開発できるはずだ。

vSphere 4.0が明確にサポートされた以外、今回のアップデートでどのような新機能が加わったのかは明確でない。リリースノートには、バグ修正とパフォーマンス強化の記述しかない。
悲しむべきことに、新ベータは「Internet Explorer 8」、「Firefox 3.5」（1週間前のリリースなのでとりあえずこれは良しとする）、「Safari 4」、そして「Chrome 1.0/2.0」をはじめ、最も人気の高い最近のブラウザを全くサポートしていない。

しかしながら、同製品は多くの仮想環境において重要なものだと考えられる。
Lifecycle Managerのカギを握るコンポーネントは、（新しいVMを必要とする）「ユーザ」、（新しいプロビジョニングの問い合わせを承認もしくは否認する）「承認者」、（承認したVMの導入場所を決める）「ITスタッフメンバー」、そして（VMテンプレートへのアクセスを許可し、導入ガイドラインを定義する）「IT管理者」の4種類のアクセスレベルで新しいVMの導入を許可する機能だ。

この製品は、複数の部署がITスタッフ用の新しい仮想マシンを継続的に必要とする大企業において最も有益なように思えるが、VMのスプロール現象は堅牢な運用フレームワークがなく、管理者の数も不十分なSMBセグメントの方で見受けられる。
VMware社にはMicrosoft社がSystem Center Virtual Machine Manager（SCVMM）でやっているようなvCenter Serverとの完全な融合を考えていただきたい。

ベータプログラムへの参加はこちら。

ラベル: Lifecycle Management, VMware

VMware 社は7月13日、1月に発表された新しい vCenter アプリケーションをいくつかリリースした。
最初の「Data Recovery」と「vShield Zones」は vSphere 4.0とともに先月登場した。
そして、今回登場したのが「vCenter Chargeback 1.0」と「AppSpeed 1.0」だ。

AppSpeed 1.0（ビルド36919）は2008年5月に VMware 社が B-hive 社から獲得した技術がベースになっている。
これは、仮想インフラの要素（物理ホスト、仮想マシン、クラスタなど）、その内部で動作中のアプリケーション、そしてアプリケーション内のいくつかの構造（データベース内のテーブルなど）を発見することができる。
AppSpeed は、一度アプリケーションを追跡するとそのトラフィックをスニッフィングし、それらの「通常の」動作（レスポンスタイムやパフォーマンスなど）を理解し、基準をいくつか構築する。
同製品はこの時点で基準と実際のアプリケーションのパフォーマンスを比較し、ユーザエクスペリエンスに影響を与える潜在的な速度低下（もしくは可用性の欠如）を見分ける。

新しい AppSpeed の価格は CPU あたり1250ドルからとなっている。

ある意味、このアプローチは Liquidware Labs 社／ vmSight 社がVDI 環境におけるユーザエクスペリエンスを理解し、それに沿った環境容量を計画するためにとっているものと同様のように思える。

いずれのケースも、ハイパーバイザーがパフォーマンス低下の要因でないことを頻繁に証明しなくてはならない仮想化技術の管理者にとっては自習技術が貴重な存在となっている。アプリケーションが想定通りの動作をしないときに真っ先に疑うコンポーネントは最新のものである仮想化レイヤだが、AppSpeed がソフトウェアの動作を毎日追跡するので調査可能な具体的な情報が存在することになる。

Chargeback 1.0同様、AppSpeed も大きなポテンシャルを秘めている。その機能と変更管理ソリューション（VMware 社は「vCenter ConfigControl」というものを2009年中にリリースする）を組み合わせれば、仮想インフラのどの修正が1つ以上の仮想化アプリケーションの動作に悪影響を与えているのかを追跡することができる。

いずれにせよ最も興味深いのは、AppSpeed が物理インフラと簡単に連動するように見えて実はそうではないコンポーネントの1つであることだ。

virtualization.info では既に、VMware 社が徐々にインフラ管理会社へと変貌を遂げつつあり、BMC 社、CA 社、IBM 社、そして HP 社の四大ベンダーと競合すべく準備を進めていることを指摘している。
同社は物理インフラの管理には関心がないと言い続けているが、たとえ顧客がそのことを認知しても、多くが自社システムを100％仮想マシン内に移行することはなく、それらの顧客が興味を持つのはすべてを管理するソリューションなのだ。

これらの顧客に対する現時点での VMware 社の回答は、包括的な統合ソリューションを提供し、自社製品と先の四大ベンダーの製品を混在させることだ。
しかし、VMware 社にはインフラ管理会社になるための部品がまだすべてそろっておらず、既存のもの（AppSpeed など）は仮想データセンタ向けに故意に制限されている。そして、VMware 社が現在持つ最大のポテンシャルがこれなのだ。

ラベル: Performance Monitoring, Releases, VMware

VMware社は7月13日、1月に発表した新しいvCenterアプリケーションのなかからいくつかをリリースした。
最初の「Data Recovery」と「vShield Zones」はvSphere 4.0とともに先月登場した。
そして、今回登場したのが「vCenter Chargeback 1.0」と「AppSpeed 1.0」だ。

仮想化技術が成熟し、同組織内の複数の部署が同じ仮想インフラを安心して使い始めるなか、チャージバック機能に対するニーズが急速に増加しつつある。
VKernel社のような新興企業が人気を獲得しつつあり、経験豊かなVizioncore社のようなベンダーが自社のパフォーマンスモニタ製品にチャージバック機能を搭載し始めているのはこのような理由からだ。　

VMware社は、パーフェクトなタイミングでこのセグメントに参入し、vCenter Server 3.5／4.0用のこの新モジュールをリリースする。

仮想アプライアンスとして登場する「Chargeback 1.0」（ビルド175384）は以下のような機能を搭載する。

• 複数コストセンターのサポート
  同製品を使えば仮想インフラを複数のチャージバック階層にセグメント化し、それが1つの組織の各部署、コストセンター、もしくは事業部に割り当てられた各種ホストや仮想マシンをグループ化できる。
• 複数コストモデルのサポート
  同製品はCPU、メモリ、ストレージ、ネットワークの送受信、そしてディスクの読み書きを監視する。これらのリソースは、固定コスト、アロケーションベースコスト、そして利用率ベースコストの3種類のコストモデルと比較して分析を行うことができる。
• コスト比較レポートのサポート
  レポート機能を使うことで、階層や、階層内のすべて、もしくはひとかたまりの項目のコストレポートを生成することができる。コスト比較レポートは2種類のコストモデルを利用して生成することができる。
• ローカルユーザとLDAPユーザ（Active Directoryのみ）のサポート
  特定のパーミッションセットを持つ異なるユーザを生成し、あらかじめ定義された役割を割り当てることができる。1人のユーザが1つの階層内および階層を超え、異なるレベルの異なるパーミッションを持つことができる。
• 高可用性のサポート
  複数のインスタンスをインストールしてクラスタに追加することができる。1つのクラスタ内のインスタンスはすべて自動的に同期され、同じデータベースを使用し、ロードバランサ経由でアクセスすることができる。

Chargebackの価格はCPUあたり750ドルから。

上記のリストで浮き彫りになっているように、同製品はかなり細かく、1.0版としては機能も充実している。この分野の競合各社には3種類のコストモデルさえないところもいくつかある。
vCenterとの密接な統合や非常に高いポテンシャル（コスト予測やwhat-if経費分析など）は、以前からチャージバック機能を求めていた大企業にとってこれらの製品を非常に望ましい追加機能としている。

もちろん、これは付加価値を提供する余地があまり残されていないVMware社のパートナーにとってはあまり良いニュースとは言えない。

同社はこれまでのところ、VMware社のような成長を遂げるベンダーが自社製品のポートフォリオを多くの方向に拡大するのは自然なことであり、投入されたすべての機能は顧客が明確に要求したもので、VMware社が基本機能しか提供しないため製品ポートフォリオがパートナーの製品と一部でしか競合できない、と述べることで自社の既存戦略を擁護してきた。
最初の2点は文句なく妥当な指摘だが、Chargebackが最初のリリースでどれほど完成度が高いか見た場合、最後の点はもはや当てはまるようには思えない。

virtualization.infoでは、VMware社の拡張路線について同社を非難するのではなく、その戦略が、未だ恵まれたパートナーエコシステムがなく、多くの望ましいサードパーティーツール（チャージバックもその1つ）が提供できないでいる強力なライバル各社（すなわちMicrosoft社とCitrix社）に新たなチャンスを与えているだけであることを浮き彫りにするために強く主張してきた。　

VMware社は今も仮想化市場の優良株であり、だれもが同社との提携を望んでいるが、3年前と比較すると、資金に限りのある新興企業は、市場リーダーに対して巻き返しを図るか、それとも中期的に大きく成長するチャンスを与えてくれるかもしれない競合ベンダー（その競合ベンダーの1社がMicrosoft社ならなおさらだ）に高い価値を提供するかのいずれかの選択を迫られている。

採用幅の拡大を享受し、興味深い売上獲得機会を実現できるなか、VMware社では複数のハイパーバイザーへの参入スペースを狭めようとするのではなく、この転換の加速を進めている。
したがって、VMware社以外の顧客すべてに向けたメッセージは最終的には次のようなものになる。VMware社のパートナーが進出してくる。現在ESXとvCenterしかサポートしないツールは遅かれ早かれだれでも使えるようになる。

ラベル: Chargeback, Releases, VMware

VMware社は7月13日、第4世代の仮想ラボ自動化システムツール、「Lab Manager」をリリースした。

新しいバージョン4.0（ビルド1140）は新たに以下の機能を用意する。

• 複数作業空間のサポート（同組織内の複数の作業空間でのリソースの隔離、異なる作業空間でのコンフィギュレーションの共有）
• ネットワークフェンスを越えたホストのスパニング（ネットワークフェンスを採用した複数の仮想ラボが同じホストを見ることができる） 
• リソース利用量の監視
• コンフィギュレーション履歴とアーカイブ
• vSphere 4.0のサポート（VMware FTとLinked Clones技術は除く）

新しいLab Managerの価格はCPUあたり1495ドルから。

いずれにせよ、最大のニュースはVMware社がLab Managerから派生したもう1つの製品である「Stage Manager」を切り捨てたことだ。
Stage Managerは13カ月前に発売され、その後はマイナーアップデートが1回行われただけだった。
virtualization.infoはその発売時、この製品がLab Managerのエンジンと（そして、さらにはエージェントとも）相当部分を共有していることを報じ、VMware社が前者を拡張して後者のステージング機能を実現しないことに疑問を呈した。
それから1年以上が経過し、同社もようやくこの意見に同意し、Stage ManagerとLab Manager 4.0を一緒に戻したようだ。

消滅することになったStage Manager 1.0.1はこちら。

ラベル: Releases, Virtual Lab Automation, VMware

VMware社は7月13日、「vSphere 4.0」の「Plus」、「Advanced」、および「Essential Plus」のライセンスにバンドルされるディスク・ファイルバックアップ／リストア製品「Data Recovery」用の初のマイナーアップデートをリリースした。

この新ビルド（176771）には新機能がまったくないものの、 多数のバグ修正が行われ、パフォーマンスが向上している。

ラベル: Disaster Recovery, Releases, VMware

ようやく「vSphere 4.0」が投入されたにもかかわらず、VMware社は前プラットフォーム向けメジャーアップデートのリリースをやめなかった。

「vCenter Server 2.5」版のみ7月13日に投入された新しいUpdate 5（ビルド174841）は、1つのHAクラスタで仮想マシンをホストあたり最大80台サポートする。

新たな制限値を達成するために仮想インフラに対していくつかの修正が必要になったが、それらについてはこちらの知識ベースの1012002項に解説がある。

ラベル: Releases, VMware

最高経営責任者（CEO）がDiane Greene氏からPaul Maritz氏へ代わって以来、VMware社の幹部交代が急速に進んでいる。

Microsoft社、Borland社、IBM社、そしてCA社から、同社のマーケティングから広報まで、あらゆる部署に多くの経験豊かな幹部が入社してきた。

最新の2例は、EMEA（欧州・中東・アフリカ）とインドだ。

まず、Jean-Pierre Brulard氏がしい南欧州担当ゼネラルマネージャに就任した。
Brulard氏はSAP社の出身で、Business Objects事業部のEMEA担当シニアバイスプレジデントを7年間務めていた。
Brulard氏だけでなく、2008年12月に任命された新EMEAゼネラルマネージャのMaurizio Carli氏もこのBusiness Objects事業部出身者だ。
Carli氏とBrulard氏は、Carli氏がBusiness Objects事業部のEMEA担当ゼネラルマネージャを務めた2002年から2007年まで同僚の関係にあった。

そしてもう1人が、インドおよびSAARC（南アジア南アジア地域協力連合）担当の新しい常務取締役、T. Srinivasan氏だ。　　
Srinivasan氏はOracle社出身で、1年に満たないもののインド地域担当バイスプレジデントを務めていた。
また、その前はHP社で常勤取締役を1年務めている。

ラベル: Leadership, VMware

PRWeekusは2週間ほど前、VMware社が広報関連の構造を変更していることを報じた。

同社はまず、5月に国際広報の新しいシニアディレクターとしてAaron Feigin氏を採用した。
Feigin氏はBorland社の出身で、企業広報担当バイスプレジデントを5年間務めていた。
VMware社に入社する元Borland社幹部はFeigin氏が最初ではない。1月には、Borland社の元最高経営責任者（CEO）であるTod Nielsenが新COOとして採用されている。

Feigin氏は、VMware社の発表を技術からもっとマーケティング寄りにする計画のようだ。

…同氏は広報部隊を他部門とより密接に協力させ、製品の機能に関するメッセージを減らすことにより、VMware社のPR戦略を改革するつもりだ。

…

「VMware社が伝える内容をもっと顧客の長期的な目標に沿ったものにしていきたい。」…

2番目に、VMware社は今の広告代理店をFleishman Hillard社から変更する。同社は長年のパートナーだったOutCast Communications社を引き継いでわずか6カ月の関係に終わった。

8月末に開幕するVMworld 2009カンファレンスにおいてメッセージが再び変わるのかどうかは今後判明することになる。

ラベル: Leadership, VMware

去る5月、Oracle社はVirtual Iron社の買収を発表した。同巨大データベースベンダーは、そのわずか5週間後には社員の大半を解雇し、パートナープログラムを終了させ、（いくつかの例外を除き）新ライセンスの販売を中止した。
Virtual Iron社の顧客に残された選択肢は、突然終わりを迎えたハイパーバイザーを捨ててOracle VMに乗り換えることだけだった。これは無償ではあるものの、機能的には確実に異なるものであり、移行を簡略化するツールは1つもなかった。

Virtual Iron社は、一度も自社の顧客数に関する詳細を明らかにすることがなかったが、すべてとまではいかなくとも、その大半がSMBセグメントだと仮定しても間違いないだろう。また、Virtual Iron社が2008年に340万ドルの売上高を計上していることを考えると、The Registerが示唆するように、その顧客数は3000社程度である可能性が高い（それより少ない可能性の方が高いだろう）。

一方で、VMware社がvSphereに移行する顧客に対して40％という傑出した割引適用を発表したということは、これらの顧客が何らかの理由で特別な存在なのかもしれない。
この構想は、良さそうにも思えるが創業以来SMB市場を全く重視してこなかったVMware社にとっては異常なものだ。

いずれにせよ、Oracle社はこの干渉をあまり面白く思っておらず、即座に対抗に出てきた。

Oracle社はVirtual Iron社の顧客サポート継続に力を入れ、サポートの内容もこれまでのVirtual Iron社のものより強化しました。Oracle社では、これらの製品とVirtual Iron Enterprise Edition製品の継続サポートを無期限に拡大するVirtual Iron社製品向けの「Lifetime Support」プログラムの提供開始を謹んでご案内します。

少なくとも、VMware社の横やりはOracle社が10人だけ残してVirtual Iron社の社員全員を解雇した理由を理解するのに役立ったのだ。

Oracle社は、買収前にサポートを提供していた担当者が今後も引き続きサポートできるよう、Virtual Iron社のサポート担当者を確保しています。

したがって、Virtual Iron社の顧客は劇的に変わろうとしている（いつどのようにかはだれにも分からない）無償の仮想化プラットフォーム（Oracle VM）か、現在手元にあるものを採用したときに既に評価して不採用にした高価な（しかし割引きが適用される）仮想化プラットフォーム（VMware vSphere）のいずれかを選択する必要がある。
だが、彼らはCitrix社と同社の無償のXenServerを代わりに検討していると見て間違いないだろう。

ラベル: Oracle, Virtual Iron, VMware

技術・金融アナリストから「ネガティブな注目」の指定を受けたVMware社にとって、今週は最高の週とは言えないようだ。

Gartnerの副社長、David Cappuccio氏は自身の企業ブログに、市場における今のVMware社の位置づけは、Novell社がリードしていた'90年代初期を連想させ、VMware社はMicrosoft社のコモディティ製品に大敗を喫してNovell社のように消える運命にあるかもしれないと書いている。 
これは今になって出てきた推測ではない。これはMicrosoft社が無償のハイパーバイザーをOSの一部として提供する計画を発表した直後から、数年間にわたって何度も描かれてきたシナリオだ。
それにもかかわらず、Gartner社の副社長がこの話題を公に問いかけている事実は注目すべきだ。

一方でReuters社は、VMware社の株式調査を担当するウォールストリートのアナリストは、Microsoft社が「Hyper-V R2」の製品版を来週配布開始するやいなや株価が大幅に下落すると見ており、現在値での買いを推奨しているのが31人中わずか2人しかいないことを報じている。
Reuters Estimatesによると、2009年の売上高は2％増の19億ドル（特別科目計上前の1株あたり利益は1.05ドルから91セントに低下）というのがアナリストの予想だという。

最新情報：（virtualization.info読者が以下で既にコメントしているように）Gartner社とウォールストリートの金融アナリストはVMware社の運命を完全に見誤ったかもしれないが、今のところ同社はかなり必死な様子に見える。VMware社はつい先ごろ、Oracle社に切り捨てられてから1カ月もたたないVirtual Iron社の顧客を獲得すべくプレス発表をリリースした。

もしこの「デスクトップからデータセンタ、そしてクラウドにも対応する仮想化ソリューションのグローバルリーダー」がここまでして300社前後のSMBを顧客として獲得しなければならないのなら、金融アナリストの予測は楽観的過ぎるのかもしれない。

ラベル: VMware

大半の仮想化専門家が仮想マシンのライブマイグレーションを必須の機能だと見ているのは周知の事実だ。
数カ月もの間これをはねつけようとしてきたMicrosoft社でさえも、まもなく登場するHyper-V R2がようやくこれを搭載することを受け、そのプロモーションに大きな力を入れ始めている。

VMのライブマイグレーションで問題なのは、複数の仮想ホストが同じSAN空間を共有する1つのネットワークセグメントを超えて実行できないという点だ。
WANリンクでこのような機能を提供できるようになる最初のベンダーは、われわれの災害対策に対する考え方を一変させてしまうだろう。

VMware社は以前から長距離VMotionに取り組んでいるが、前回われわれがチェックしたとき（VMworld 2008のアナリスト向け説明会）の同社は、複雑な技術的問題があることから、この技術を近いうち（12から18カ月）に提供することに懐疑的だった。
それにもかかわらず、長距離VMotionはつい先週もCisco社の支援を受けてデモが行われた。

両社は、相互に80km離れた2カ所のデータセンタ間で400マイクロ秒の待ち時間と「格闘」しながらVMライブマイグレーションが実現される様子を紹介した。

この技術が製品化されるまでにはまだ時間がかかるかもしれないが、ここで大きな革新を起こしつつあるVMware社とCisco社は最高の注目に値する。

ラベル: Cisco, Disaster Recovery, VMware

VMware社は2週間ほど前、Performance and Scalability of Microsoft SQL Server on VMware vSphere 4（VMware vSphere 4.0におけるSQL Server 2008のパフォーマンスとスケーラビリティ）というタイトルのベンチマーク分析を公開した。

ここでは、8個の仮想CPUと58GバイトのvRAMを搭載したvSphere 4.0仮想マシンでホスティングされるSQL Server 2008 OLTPデータベースのパフォーマンスが評価され、それが物理システムのパフォーマンスと比較されている。　

もちろん、極限状態（および実世界）における仮想化の信頼性を理解するにはOLAPデータベースのパフォーマンスを見られた方がはるかに良かったが、それが用意される可能性はかなり低い。 
とはいえ、前述の分析は極めて興味深く、必読である。

ラベル: Benchmarks, VMware

VMware社、Cisco社、そしてEMC社は、Cisco社が3月に公開した新しい「Unified Computing System」（UCS）ブレードプラットフォームのプロモーションに相当な力を入れている。

そこから出てきたなかで最も興味深いものの1つがCisco社が自社サイトで公開したばかりの「Scalability Study for Deploying VMware View on Cisco UCS and EMC V-Max Systems」（Cisco UCSおよびEMC V-MaxシステムへのVMware View導入に関するスケーラビリティ調査）という白書だ。

この3社連合は、「VMware Infrastructure 3.5 Update 4」をベースにし、640台の仮想デスクトップ（Windows XP、512MバイトのvRAM、8GバイトのvHD）が96GバイトのRAMと新しいIntel Xeon 5500 Quad Core CPUを搭載した4台のUCSブレード（ブレード1台あたり160ユーザ）で実現されるVDI環境を構築し、文書化もしてきた。
これは「Dell M600」ブレードで達成したものの4倍に相当する。

この環境が極めて詳細に解説されており、コンフィギュレーションのセットアップとパフォーマンス分析も深く掘り下げられている。必読であること間違いない。

情報を提供してくれたVirtual Geekに謝辞を述べたい。

ラベル: Cisco, EMC, Papers, VDI, VMware

最新情報：以下の記事は、VMware社およびその一部ディストリビューターから事実とかけ離れた部分があるとの指摘を受けて一時的に削除された。
われわれは記事を削除した上で、時間をかけて詳しく調査を行い、誤りについては情報配信前に修正した。

「VI 3 Standard」ライセンスと単体の「vMotion」や「Storage vMotion」をその機能を維持したまま「vSphere 4 Standard」ライセンスに移行できない、というのが事実でないことは確認できた。
VMware社では、こちらのURLの脚注でこのことを明確にしている。

「VMware Infrastructure 3 Foundation」もしくは「VMware Infrastructure 3 Standard」のアドオンとしてVMware VMotionを購入し、既存の「Support＆Subscription」契約をお持ちのお客様は「VMware Storage VMotion」も入手されています。そのようなお客様は、「VMware vSphere Standard」の入手後もVMware VMotionとVMware Storage VMotionの両方を引き続きご利用いただくことができます。

しかし、以下の最初の記事で報じたように、多数の顧客が「vSphere Enteprise Plus」への移行以外にアップグレードの選択肢がないことをVMware社の営業関係者から伝えられたことも事実だ。
われわれには匿名を希望するこれらの顧客の情報があり、彼らが激怒していることは事実である。

記事配信前にVMware社との入念な確認を怠ったことを深くおわびしたい。

価格戦略によってこれほどVMware社の人気が落ちたことはなかった。
仮想化市場をリードする同社はエンタープライズ市場で順調な成長を遂げ、その製品はFortune 100にランクインする企業の100％、そしてFortune 500の企業の95％が採用するまでになった。ただ、大半のSMBには今のところ手が届かないと考えられている。
そして、vSphere 4.0と一緒に投入された新しいライセンスアップグレードスキーマが、既に微妙なその関係をさらに傷つけている。

ここには大きな問題が2つある。

4月に指摘された1つ目は、VMware社が完全に新しい「Enterprise Plus」という最上位ライセンスを投入したことだ。これはVI3 Enterpriseライセンス所有者に無料アップグレードとしては提供されず、ソケットあたり6コア以上を搭載したサーバには必須となっている。
つまり、8コアCPUが標準になるやいなや、新しいマシンを購入する企業はすべてEnterprise Plusライセンスをソケットあたり600ドル増しで購入することが義務づけられるようになる。

2つ目の問題は、「vMotion」や「Storage vMotion」のような重要な機能が単体ライセンスの場合にVMware社がアップグレードパスを用意しなかったことだ。
VI 3 Standardライセンスとこれらの追加機能を現在保有する顧客は、新しいvSphere 4 Standardライセンスへ移行するとこれらを使い続けることができなくなる。
vMotionとStorage vMotionを含むこれに「最も近い」レベルのライセンスは新しい「Enterprise」だが、VMware社はVI 3 Standardの顧客がこちらへ移行することを認めていない。
この場合に唯一可能なアップグレードパスは、VI 3 StandardからvSphere 4 Enterprise Plusだけで、それは予定外の膨大な追加コストを意味する。

この最後の問題は、VMware社を信頼し、vMotionだけを必要とする中小企業に衝撃を与える重要な問題だ。
Citrix社や（もうすぐ）Microsoft社が、各社の無償ハイパーバイザーの一部としてvMotionライクな機能を無償で提供するため、決して彼らに選択肢がないというわけではない。
VMware社がvSphereにどれだけ多くの機能を詰め込んでも、そのプラットフォームがどれだけ熟成されていると見られていても、現在の同社の行動は、顧客をみすみす競合各社に渡しているようなものだ。ここ最近virtualization.infoに集まっている怒りのコメントをぜひご覧いただきたい。これらの顧客は喜んで乗り換えるかもしれない。

ラベル: VMware

VMware社は6月24日、同社が2008年9月に投入したOVFパッケージ用の開発環境、Studio 2.0がまもなく登場することを公開オンラインセミナーで発表した。

新しい「VMware Studio 2.0」はその新機能が注目される。

まず最も重要なのが、VMware社が「vApps」と呼ぶ新世代仮想アプライアンス（VA）をサポートする点だ。
vAppは、VMware社がVMworld 2008で初めて披露したコンセプトで、仮想アプライアンスを包みこみ、仮想マシン実行のための仮想ハードウェア、パフォーマンス、そしてセキュリティ要件を記述する新しいメタデータレイヤを示している。

この仮想アプライアンス、つまりvAppを一度作成すれば、Studio 2.0がこれをVMware Workstation、Server（1.xおよび2.xの両方）、そしてもちろんVIやvSphereにも配信できるようになる。
この最後のやりとりの部分で最も興味深いのは、Studioが新しいVAやvAppを「VMware Update Manager」（VUM）経由でプッシュ（そしてその後アップデート）できる点だ。

ほかにも2つの重要な機能がある。Windows仮想マシンを作成／構築する機能と、既存の仮想マシンを入力として使う機能だ。

Studio 2.0自身は、Ubuntu Linuxを推奨OSとする仮想アプライアンスとして配信される。
デベロッパーは、ウェブブラウザ、CLI、もしくはEclipse用プラグインでこれとやりとりできるようになる。

このニュースを提供してくれたvinternalsに謝辞を述べたい。

ラベル: Standards, VMware

VMware社は、新しく開設された企業ブログのなかで、VMware社のコミュニティーが同社の各種SDK用スクリプトのアップロードや交換ができる「Code Central」の存在を明らかにした。

VMware社では、「vCenter Orchestrator」が4.0の無償モジュールとしてリリースされたことで、仮想化の専門家がどのような自動化を望んでいるのかに特別な関心がある。

Orchestratorは、VMware社が2007年9月のDunes Technologies社買収によって獲得した技術がベースになっている。
Dunes社の同フレームワークは、VDIコネクションブローカから仮想ラボ自動化システムマネージャまで、各種新製品の基盤となるのに十分パワフルかつ柔軟なものとなっている。
多くの場合、顧客はそれを自分の環境のなかの特定部分の自動化に使っているが、時にはCode Centralの公開スクリプトが人気を博し、有償の新製品につながるヒントをVMware社に与えてくれることもある。

これは、親会社のQuest社がかなり以前に無償でリリースしたPowerGUIコンソール用拡張機能の「Virtualization EcoShell」というPowerShell用無償スクリプトIDEを先ごろ投入したVizioncore社がとった戦略と同じものだ。
Quest/Vizioncore社はさらに、忠実なデベロッパーコミュニティーを育成し、そのメンバーが「vControl」という自社の新しい自動化製品を拡張する何か驚くべきものを作り出せないか見極めるべく、これらのツールを無償配布している。

ラベル: Platform Orchestration, VMware

VMware社は、Fusionの次期メジャーリリースのベータプログラムを開始する一方で現行製品のアップデートも進めており、バージョンは2.0.5（ビルド173382）に到達している。

Fusion 2.0.5はバグ修正が主だが、以下のホストおよびゲストOSを新たにサポートしている。

• ホストOS
  Mac OS X 10.6 コード名：Snow Leopard （32ビット限定、試験サポート）
• ゲストOS
  Mac OS X 10.5（新しいIntel Xeon 5500および3500シリーズ）
  Ubuntu 9.04
  Mac OS X 10.6 Server コード名：Snow Leopard （32ビット限定、試験サポート）

ラベル: Releases, VMware

virtualization.infoは先週、「VMware Workstation 7.0」のプライベートベータプログラムについて書いた。
また、MacNNの報道によるとVMware社は次期バージョンのFusion（2.5もしくは3.0？）の開発も進めているようだ。

…一部ベータテスター向けにリリースされたプライベートベータは、Virtual Machine Libraryの一般的なタスクをより簡単に利用できるようになり、「Shader Model 3」機能を搭載する「DirectX 9.0c」のサポート、OpenGL 2.1の試験サポート、そしてWindows XPもしくはVistaからMacへ移行するための新しい「移行アシスタント」が加わっている。

プレビュー版ではほかにも、ユーザがWindowsアプリケーションを直接起動できる「常時有効」アプリケーションメニューの実現や、アップデートの確認、ダウンロード、およびインストールを支援する自動アップデートの変更などがある。そのほか、Mac OS X 10.6（32ビット版のみ）のサポートやWindows 7の試験ゲストサポートもある。…

ラベル: VMware

VMware社は先週末、同社がThinstall社から2008年初頭に獲得した「ThinApp」アプリケーション仮想化技術の新しいマイナーアップデートを公開した。

この新ビルド（Thinstall版で数えると3313、VMware社では169725）は、コンフィギュレーションファイルの小変更以外は多数のバグ修正が行われている。
特に、このバージョンは「VMware vSphere 4.0」クライアントとの互換性確保のためにリリースされたようだ。

virtualization.infoが3月のThinApp 4.0.2リリース時に浮き彫りにしたように、VMware社はこの製品のメジャーアップグレードをもう1年以上出しておらず、ほかで出ているような買収の背景にある戦略を明確にする用意もないようだ。

ラベル: Releases, VMware

virtualization.infoに近いセキュリティ研究者のClaudio Criscione氏の情報によると、「VMware Converter 4.0.1 Stand Alone」には、今のところ秘密扱いとされているか開発が終了していないウェブインターフェースが組み込まれるという。

同製品がWebサービスを使ってESXホストとやりとりすることは有名だが、VMware社では完成度の高いウェブユーザインターフェースを開発中のようだ。

同製品は現在、以下のアドレスでログインフォームしか明らかにしていない。https://ipaddress/converter/
しかし、「FileInput.js」コンポーネントで処理されるファイルアップロードなど、ほかの複数の機能は一部が実装されている。

VMware社がこの未完成のインターフェースを同製品にどのように組み入れるのか、あるいはこれを完成させる具体的な計画があるのかどうかは明らかでない。

ラベル: P2V/V2V Migration, VMware

ロシアのウェブサイト、OpenNETは先週、「VMware Workstation 7」の存在に関するニュースをリークし、この初のプライベートベータの新機能をすべて明らかにした（Googleによる翻訳はこちら）。

• 3Dサポートの改善
  「OpenGL 2.1」および「Shader Model 3.0」をWindows XP、Vista、およびWindows 7の仮想マシンでサポート。
• 新しいモデルドライバの「Windows Display Driver Model（WDDM）for Windows 7」をサポート
  2Dアクセラレーションだけで、シングルモニタしかまだサポートしない。ドライバは32MバイトのRAMを使用。Windows 7で3Dアプリケーションを実行したい場合は、VMwareから古いSVGAIIドライバを使うようコンフィギュレーションする必要がある。
• vSphere 4.0およびESXをサポート
  専門家らはこれらの技術をゲストシステムとして実行し、自分たちの組織に適した動作を検証することができる。現時点では、ESXはハードウェアアクセラレーション対応の仮想化をサポートするプロセッサ（Intel Core 2以降全種とAMD Athlon 64 X2 AM2/Phenom以降）上でのみサポートされる。

• 「Multiple」のサポートはSMPシステム4基まで拡大
  VMwareでは、2基のデュアルおよび1基のクアドコアで4基の仮想シングルプロセッサをゲストシステムに割り当てることができる。
• 「Virtual」ではプリンタがなくてもホストOS上のすべてのプリンタでプリントが可能
  プリンタはゲストOSに自動的に登録され、ネットワークは不要。
• インターネット上のVMwareツールをオンデマンドでダウンロード
  VMwareでは新OS用のものも含め、VMware Toolsの最新バージョンをインターネット経由でアップロードする機能を追加しており、これにより「VMware WorkStation」の新バージョンを待たなくてはならない新システムのサポートが改善。
• AutoProtect
  ゲストOSの迅速なレストアのために予定どおり新しい仮想マシンを作成する場合に備えたスナップショット。
• 仮想マシンの暗号化
  VMwareでは仮想マシンの暗号技術（AES 128ビット）およびパスワード保護をサポート。このようなマシンの実行は「VMware Player」内で。
• IPv6のサポートブリッジタイプ（仮想マシンと物理ネットワークの直接接続）を接続するために追加。
• ALSAのサポート
  サウンドデバイスをロックせずにホストとゲストOSから同時にサウンド出力を行うALSAへのオーディオ出力をようやくサポート。
• 休止
  ゲストOSのインプリメンテーションを一時停止し、システムのリソースを解放できるようになった。
• ドラッグ＆ドロップ技術の改善
  画像、フォーマット済みの電子メール添付ファイル、そしてzipフォルダのドラッグ＆ドロップをWindowsとLinuxで新たにサポート。
• 再生中のゲストOSのデバッグをサポート改善（「Play」）
• 仮想ディスクの拡張
  仮想ディスクの拡張が可能になり、Windows VistaとWindows 7は新たなソフトウェアを実行することなくこれを活用できる。
• Fuse
  Linux OSが「Fuse」経由で仮想ディスクイメージをマウント可能に。
• …

ラベル: VMware

IT業界の競争を見渡しても、仮想化業界で展開されているマーケティングのゲリラ戦ほどすごいものはない。

ハイパーバイザーを支配下に置くベンダーがほかのコンポーネントを提供する他社すべてに影響を与え、いろいろな意味でコントロールできることを考えれば、それは完全に理解できることだ。
OSベンダーの絶対的領域が史上初めてハイパーバイザーベンダーによって脅かされている。後者が仮想化をプラットフォームにしようと試みる一方で、前者はこの技術を確実に独立したものにしようとしているのだ。

また、10年前と比較した場合、ベンダー各社には競合各社に対するFUD（不安・疑念・不信）を広めるための新しいツールがあるのも事実だ。ブロガー、Twitter、Facebook、YouTubeなど、さまざまなところで対価を支払い、見込み客に影響を与え、熱心なファンたちに愛すべき製品を何が何でも過大評価し、守らせることができる。

最近では、マーケティング部門が一線を越えることもどんどん一般化している。
一方で、企業がマーケティング活動の誤りを公に謝罪することは非常に珍しい。

ここで問題になったのはVMware社で、同社はプロプライエタリなVMmarkベンチマークプラットフォームの特定のバージョンで仮想マシンが動作中に「Microsoft Hyper-V」がクラッシュするビデオを配信したことを謝罪した。

ここにあるそのビデオは、VMware Performance Teamが用意し、同社の技術マーケティングマネージャ、Scott Drummonds氏によってYouTubeにアップロードされた。
Drummonds氏は仮想インフラのあらゆる分野に極めて真剣に取り組むVMware Performance Teamの所属だが、同氏はテスト環境に関する技術情報を一切公表しなかった。

詳細が不足していたことから多数の否定的な発言が飛び出し、VMware社研究開発担当シニアマネージャのBruce Herndon氏は、VMmarkがサポートされていないコンフィギュレーションのHyper-V仮想マシン内で実行されたことを公表せざるを得なくなった。

結局、最終的にDrummonds氏は謝罪を余儀なくされ、Herndon氏は以下のように認めざるを得なかった。

これらの巨大でかなりアクセスのあるウェブサイトのダウンはHyper-Vが要因だと非難するのは不当だと指摘する興味深い電子メールを受け取った。Hyper-Vの安定性の問題により、親パーティションで青画面が表示されるなどして個々もしくは少数のVMがダウンする可能性はある。これは妥当な意見だと思うのでここで公表する価値はある。だが、MSDNやTechNetのクラッシュがHyper-Vの責任だとは言えない。これはクラッシュの背景にある問題を公表する判断を下した場合に限ってMicrosoft社が発言すべき内容だ。

当然、Microsoft社はこれ以上ないといった過剰反応を示した。パート1、パート2、パート3、パート4、およびパート5に分かれている。

ラベル: VMware

Veeam社は6月はじめ、「Backup ＆ Replicator」（旧 Backup）で無償バージョンのVMware ESXiをサポートしないとする決定を発表した。同社の最高経営責任者（CEO）がVMware社から具体的な要請があったことを明らかにした。

…先日、新しくなったVMware社のライセンスポリシーに準拠するためVeeam BackupとReplicationでESXi Freeのサポートを中止するように、との要請がVMware社からVeeam社にあった。

…

VMware社の要請、そしてわれわれの密接な技術提携を踏まえ、Veeam BackupとReplicationはESXi Freeをサポートしないことになった。ただし、バージョン3.1以前のBackup ＆ Replicationを購入したVeeam社の既存の顧客についてはESXi Freeのサポートを継続していく。　…

まもなく開催されるVMworldへの競合各社の参加を制限することで論争を呼んだ判断に続き、コミュニティーがこちら、こちら、そしてこちらで示している反応から分かるように、VMware社は今回の措置によってその愛される革新者のイメージをさらに傷つけることとなった。

これに対するVMware社の正式な回答がSearchServerVirtualizationに寄せられている。

VMware社のサーバ事業部で製品管理担当バイスプレジデントを務めるPatrick Lin氏は、「…われわれは、仮想環境専用に特定のAPIやメソッドを提供している」と語っている。好みのAPIセット経由でハイパーバイザーへのアクセスを可能にすることにより、「バックアップを基本にした公平な競争の場を提供したい」という。

しかし、VMware社の提携担当バイスプレジデントであるParag Patel氏によると、Veeam社はVMware社が承認した手法を使って製品を開発しなかったという。Patel氏は、「どのようなことをしたか正確には分からないが、適切なようには思えない。われわれにとっては何がどのようにして構築されているかが重要だ。… 正直に言うと、満足できるものではなかったため関与したくなかった」と語っている。

残念ながら、今回の措置の本当の理由は問題ではない。VMware社と協力中、今後そうしたいと考えているいずれの会社も、この仮想化ベンダーとの提携を地雷源だと考えるようになっていくだろう。また、VMware社が市場のほぼあらゆるセグメントに製品を投入しようとしていることだけが理由でもない。
もしVMware社にこのような傾向が続くようであれば、Microsoft Hyper-VやCitrix XenServerを中心にゆっくりと成長し始めているエコシステムに予想外の勢いが付いていくことだろう。

ラベル: Veeam, VMware