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VMware社は「Citrix XenApp 6.0」のリリースと全く同時に、Thinstall社から2008年1月に獲得した「ThinApp 4.5」アプリケーション仮想化プラットフォームを発表する。

この買収後、VMware社はThinAppのメジャーアップデートをわずか1つしかリリースしていない。2008年7月のバージョン4.0だ。

3月17日にリリースされたVersion 4.5（238809）には、Thinstall社の元最高経営責任者（CEO）、Jonathan Clark氏が企業ブログで詳細を語った多数の新機能が搭載されている。そこには以下のものが含まれる。

• Windows 7およびWindows Server 2008 R2のサポート
  新しいRelinkユーティリティによって既存のパッケージをアップグレードすることが可能。アプリケーションの再構築もしくは再パッケージが必要。
• 複数のCABファイルを必要とせず2Gバイト以上のMSIパッケージをサポート
• 一部不明確なPCのサポート（試験）
  MSIベースのアプリケーションをインストールする際、キャプチャするPCに項目が既に存在していても、ThinApp 4.5はアプリケーションが必要とするファイルとレジストリの項目を自動的に検知することができる。これにより、一部のライブラリがPCにインストールされていても正しいキャプチャが行われる。
  依存するレジストリキーやファイルを検知するVMware社のソリューションは一般的で、ほかのライブラリにも対応するはずだが、同社は現時点ではVMware Toolsのシナリオしかテストしておらず、クリーンなPCを使うのが依然としてベストプラクティスとなっている。
• 品質レポート
  10日おきに匿名でVMware社に情報を伝えるよう仮想化アプリケーションを設定することができる。
  それにはアプリケーションベンダー、製品名とバージョン、OSのバージョン、一定時間内のアプリケーションの実行回数とクラッシュ回数、アプリケーションの合計実行時間などが含まれる。
• 仮想ファイルシステムメタデータと仮想レジストリのジャーナリング
  実際のところはThinApp 4.0.4に投入されていたが、VMware社は4.5でそれを公表した。
  ディスクの書き込みが完了しなかったり、ディスクへの書き込みが自動的にクリアされずにディスクのステータスに一貫性がなくなったりしたときに、うまく復旧させる機能をサポートすることがジャーナリングの目的だ。

この品質レポート機能は相当興味深い。VMware社によると、ThinAppでうまく動作するアプリケーションのデータベースを構築し、サポート活動で重点を置く場所を理解することがこれの目標だという。しかし、同社がアプリケーション市場で買収に着手していることを考えると、これにより提供される情報はそれをはるかに越えて極めて有益だ。

ThinApp 4.5では、次のようなさまざまな分野で多数の改善も行われている。

• VDIのI/Oパフォーマンス
• アプリケーションスイートとターミナルサーバでのメモリ共有
• 起動時間
• アプリケーションのホワイトリスト作成

ラベル: Releases, VMware

VMware社がvSphereの将来のバージョンにLikewise社の技術を組み込むというOEM契約を両社が先ごろ結んだ。

Likewise社はエンタープライズ認証用に複数の製品を販売する米企業。最も人気が高いのは「Open」という簡単な名前のもので、オープンソース（GPLおよびLGPLライセンス）として無償で配布されている。
Likewise Openは、Pluggable Authentication Modules（PAM）とName Service Switch（NSS）を使って非WindowsマシンをWindowsドメインに認証する。
Kerberos、NTLM、そしてSPNEGO認証をサポートしており、SSHサービスのシングルサインオンも提供する。

この提携により、Microsoft Active DirectoryユーザがESX／ESXiホストにシームレスにログインできるようになる。

virtualization.infoでは、この機能が現在プライベートベータテスト中のvSphere 4.1に搭載される可能性があるとの未確認情報を入手している。

ラベル: Alliances, Likewise, VMware

virtualization.infoは2月中旬、「View 4.0.1」（ビルド233023）のリリースを見逃してしまった。

このメンテナンスバージョンではVirtualCenter 2.5 Update 6とESX 3.5 Update 5が新たにサポートされたが、そのほかは仮想プリントのサポート追加が中心となっている。

VMware社はThinPrint社とOEM契約を結んでおり、これにより同社は複数の製品に「.print」ドライバを組み入れられるようになっている。そして、その1つがViewだ。

今のところ「.print」はシンクライアントがRDPプロトコルを使う場合に限り、View環境限定でサポートされている。しかし、View 4.0.1ではこのThinPrint技術のサポートがPC over IP（PCoIP）プロトコルを使うシンデバイスにも拡張された。

ラベル: ThinPrint, VDI, VMware

VMware社は3月15日、Redis社創業者で開発責任者のSalvatore Sanfilippo氏を同社が招き入れたことを発表した。

Redisはオープンソースのジャーナリング対応キー／値データストア。
これはある意味、2モードで動作するデータベースサーバと考えることもできる。データ全体をRAMに格納し、それを非同期で時々ディスクに保存するか、もしくはアペンドファイルを使ってデータセットが変更されるたびに保存することもできる。  

Redisはまだフォールトトレラントになっていないものの、バージョン2.0のリリース後はクラスタリング機能を搭載してくるはずだ。
これはANSI Cで書かれており、Ruby、Python、PHP、Perl、C#、およびJavaなど、多数のプログラミング言語でサポートされている。

この発表を行ったのは2009年8月にクラウドサービス担当ソフトウェアアーキテクトとしてVMware社に入社したDerek Collison氏だ。Collison氏はGoogle社の元技術ディレクターで、それ以前はTIBCO Software社でシニアバイスプレジデント兼主任アーキテクトも務めていた。

VMware社ではRedisを将来のクラウド指向アプリケーションやクラウドコンピューティングのインフラの重要なコンポーネントとして考えており、この動きをSpringSource社（2009年8月）やZimbra社（2010年1月）の買収と関連付けている。
Sanfilippo氏を迎え入れることにより、事実上はVMware社がRedisの開発に資金を提供することになる。

最高経営責任者（CEO）のPaul Maritz氏がミドルウェア技術に対する関心を1月末に明確に宣言しているので、VMware社は完全なソフトウェアスタックを構築するという新戦略に合致するほかのプロジェクトについても同様の動きを見せる可能性がある。

ラベル: Leadership, VMware

Spiceworks社は2006年に設立された株式非公開の米企業で、ハードウェア／ソフトウェア／ライセンスの棚卸し、変更管理、ヘルプデスク、OS遠隔操作、およびネットワークマッピングに対応する完全無償のシステム管理プラットフォームを提供している。
同プラットフォームはSMB市場をターゲットにしており（調査対象の1000社を見ると伸びは鈍い）、コンソール内に表示される広告によって支えられている。

同社は4年前から注目に値する進歩を遂げており、検出機能をWindows、UNIX、Linux、そしてMac OS Xの各物理マシンのほかネットワークデバイスにも拡大し、Microsoft Exchange、SQL Server、そしてActive Directoryのようなミッションクリティカルなアプリケーションをサポートしている。

同社は先ごろ、VMware vSphere 4.0をサポートするバージョン4.6をリリースした。
同プラットフォームはESX／ESXiホストを検出し、それらの仮想マシンをすべて見つけ出し、棚卸しにvRAMや仮想CPUといった仮想ハードウェアの詳細を付加する。
Spiceworks社は、仮想インフラ監視機能が近い将来新たに投入されることを既に発表している。

広告によってビジネスを継続させられる可能性には多くが懐疑的かもしれないが、Spiceworks社の経営は今のところ順調のようだ。さらに、同社は広告主のプロモーション手法も賢い。たとえば、もしヘルプデスクのオペレーターが新しいハードウェアの必要な案件に対応している場合は、同製品がCDW社の販売情報付き検索バーの使用を提案し、アプリケーションを離れずに商品を購入できるようにしている。
このビジネスモデルは、仮想化ベンダーが無償で提供しないマルチホスト（そして願わくばマルチハイパーバイザー）の監視機能を提供することで、同社がSMB市場を徐々に攻略するための非常に大きなチャンスを与えている。

ラベル: Spiceworks, VMware

詳しい時期は分からないが、VMware社では2009年第4四半期に広報およびアナリスト担当広報（AR）の両部門から大量の人材流出があった。

最初に退社したのは広報担当のシニアマネージャ、Melinda Marks氏で、VMware社に6年在籍した後、同社を2009年10月に退社した。

Marks氏は重要な広報担当窓口で、VMware社のGlobal Customer Referenceプログラムの開発初期に参加した人物の1つだった。
同氏は現在、セキュリティベンダーのQualys社でコミュニケーションディレクターを務めており、Qualys社はほかにも、VMware社でコミュニティプログラム担当ディレクターを務めていたRobert Dell’Immagine氏を招き入れている。

これと時期を同じくして、VMware社からは幹部／国際コミュニケーション担当グループマネージャのAmber Rowland氏も去っていった。
Rowland氏は現在、3Dとゲームに重点を置く新興企業のUnity Technologies社でコンサルタントを務めている。

これだけにとどまらず、Dawn Giusti氏とBobbie Laccabue氏（いずれもシニアアナリスト担当広報マネージャ）もVMware社を退社している。Giusti氏はNetApp社に入社したばかりで、国際アナリスト担当広報のシニアマネージャを務めている。

VMware社では報道やアナリストなど、影響力のある各方面への対応に米国や欧州の外部PR企業を利用し続けるが、同社内のだれがこれらの人材を引き継ぐのかはまだ明らかでない。

ラベル: Leadership, VMware

Workstation 7.0、Player 3.0、ACE 2.6、そしてFusion 3.0のリリースから5カ月が経過し、VMware社がデスクトップ仮想化プラットフォームの.1バージョンの公開ベータプログラムの投入準備を整えた。

Workstation 7.1／Player 3.1およびACE 2.7の最初のベータ版（240242）に含まれる新機能は以下の通り。

• Windows 7とVistaのゲストでOpenGL 2.1をサポート
• 8ウェイSMPと最大2Tバイトの仮想ディスクのサポート
• OVF 1.0のサポート
• Fedora 12ゲストOSのサポート
• ダイレクトランチャー（ゲストとホストOSのスタートメニュー統合）
• ゲストOSの自動ログイン（Windowsゲストのみ）

これらの一部はFusion 3.1のベータにも当てはまる。

• Windows 7とVistaゲストでのOpenGL 2.1のサポート
• 8ウェイSMPサポートと最大2Tバイトの仮想ディスクのサポート

これらに加え、Fusion 3.1（ビルド240138）では、200カ所以上のバグ修正が行われている。

両ベータの評価キーは2010年5月15日が期限となっているため、これらの製品のRTMバージョンが2カ月以内に登場すると仮定して問題ないだろう。

ラベル: VMware

Anexinet社のVMware vExpert／仮想アーキテクト、Dave Convery氏が、2008年10月にVMware社がBlue Lane Technologies社から獲得し、「vSphere 4.0 Advanced」、「Enterprise」、「Enterprise Plus」の各エディションの一部として無償で提供している「vShield Zones」ファイアウォールの既存の制限に関する短いがかなり興味深いレポートを公開している。

同氏は具体的に次に関する3つの欠点を指摘している。

• ネットワーキング
  …保護されていないPort Group（「オリジナルのネットワーク」）がある。これは、vShield Agentのインストール「後」にvSwitchに追加する必要がある。オリジナルのネットワークが既にvSwitchの一部になっている場合は、vShield Agentをインストールする「前」に削除する必要がある。機能停止を回避するため、vShield Agentをインストールし、ポートグループをする前にDRSを無効にし、すべてのVMに手動でvMotionをかけてESX／ESXiホストから取り除く必要がある。　
• DRS/HA
  …vShield AgentでHAが無効になっている場合は自動起動ができない。自動起動の設定は、コンフィギュレーション設定の起動／シャットダウンセクションにある。まず、これは全か無かの設定になっている。2つ目に…もしホストで障害が発生すると、さまざまなホスト上にある保護されたすべてのVMをHAが再起動させる。ホストがオンラインに戻ると、DRSが保護されたVMをそのホストに戻してしまうリスクが生じる。そうなると、vShield Agentが自動的に起動しないため、これらのVMの接続が切れてしまう。ホストに障害が発生する場合は、再起動しないほど完全に落ちるよう願いたい。
• メンテナンスモード
  …保護されたVMの接続が切れてしまうため、vShield Agentの電源を落とすことはできない。深刻なコンフリクトを引き起こし、保護されたVMの接続が切れてしまうため、これを別のホストに移行することもできない。そのホストを「メンテナンスモード」にして、保護されたVMを（面倒だが）「手作業で」すべて移行してからvShield Agentの電源を落とすしかない。自動パッチも台無しである。

Convery氏は、vShield Zonesはまだバージョン1.x代の製品だとし、第一世代の製品では上述の問題が想定済みであることを示唆して（たいへんありがたい）このレポートを結んでいる、だが、残念ながらそうではないようだ。VMware社がBlue Lane Technologies社を買収するはるか以前にvShield（旧VirtualShield）は（2007年9月時点で）既に第4世代に入っている。VMware社が獲得したのはそれから1年後（その間、Blue Lane社が大幅な進歩を遂げていると仮定して問題ない）で、さらに統合の進んだプラットフォームを提供するための時間が2008年10月から2009年5月まであった。

ラベル: Security, VMware

この時期に入り、ライバルに向けたVMware社の活動が激しさを増している。Citrix HDXのパフォーマンスとEssentials for Hyper-Vの販売数、そしてHyper-Vの管理コストに関して先月コメントしたVMware社は、Microsoft社のハイパーバイザーの安定性に焦点を当てている。

VMware競合対策チームのシニアエンジニア、Eric Gray氏は自身の個人ブログであるvCriticalでこの話題に触れ、Microsoft社がサードパーティー製の汎用ドライバに依存する一方で、VMware社はハードニングされ、ストレステストも行われたドライバ（最も過酷なエンタープライズワークロードにも対応）を提供しているため、ESXにはHyper-V（およびXenとKVM）に対して決定的な利点があることを示唆している。

Gray氏は、Windowsのクラッシュの大部分（70％）がサードパーティー製ドライバのコードによって引き起こされる（Microsoft社のコードに起因するものは全体のわずか5％）ことを確認したMicrosoft社テクニカルフェローのMark Russinovich氏によるプレゼンテーションに言及している。

Hyper-Vで汎用のWindowsドライバに依存することの利点と欠点は以前から議論されており、この特定の記事で何か新しい議論が出てきたわけではない（実例が2つほど引き合いに出されてはいる）が、コメントには新しい情報がある。

Microsoft社のコア仮想化事業担当プログラムマネージャのBen Armstrong氏が、ドライバの品質とハイパーバイザーの安定性に対する影響について新たな観点を披露している。同氏によると、Microsoft社のドライバの方がVMware社のドライバよりも周到にテストや確認作業が行われているという。

…ここでは範囲が考慮されていない。確かにクラッシュの70％はドライバによって引き起こされているが、導入されているシステムの数に対するクラッシュするシステムの数の割合を考えないとこの数値は非実際的だ。

次のように考えたい（社名は伏せている）。

会社1：1万台導入されているうちの1000台がわれわれのコードでクラッシュし、700台がドライバでクラッシュした。

会社2：1万台導入されているうちの300台がわれわれのコードでクラッシュし、700台がドライバでクラッシュした。

会社1によると、クラッシュの40％がわれわれのシステムのドライバのコード内で発生したという。
会社2によると、クラッシュの70％がわれわれのシステムのドライバのコード内で発生したという。

このデータをすべて考慮に入れると、（この仮定のシナリオでは）ドライバの品質が同じであることが分かる。残念ながら、このケースではVMware社／Microsoft社の導入数やクラッシュの合計数などの数字が完全にはそろっていない。…

このプレゼンテーションの（当初の）目的は、Windowsエコシステムとプラットフォーム全体の安定性を語ることだった。数字が合計クラッシュ数とドライバによるクラッシュ数の比較になっているのはそのためだ。

あるプラットフォームと別のプラットフォームにおけるドライバの品質に関して主張する には、合計導入数に対してドライバがクラッシュする割合が必要になる。

Microsoft社もVMware社もこの情報を用意していない。…

コメントの全スレッドが一読に値する。

ラベル: Microsoft, VMware

Secure Network社はネットワークとアプリケーションのセキュリティ評価に重点を置くイタリアのコンサルティング会社。
同社の共同経営者の1人であるClaudio Criscione氏は、virtualization.infoで長年コラムニストを務めている。

Secure Network社では、初の仮想インフラ用セキュリティ評価ツールキットである「VASTO」の開発を進めており、Criscione氏は3月12日、Troopersカンファレンスでその公開ベータを発表した。　

VASTOは、セキュリティ業界の侵入テスト用フレームワークとして有数の人気を誇る「Metasploit」用のコンポーネントセットとなっている。
同フレームワークはツール、ライブラリ、モジュール、およびユーザインターフェースで構成されている。同フレームワークの基本機能はモジュールランチャーで、ユーザがエクスプロイトコードのモジュールをコンフィギュレーションし、それをターゲットシステム上で起動できるようにする。エクスプロイトコードの実行が成功すると、ターゲット上でペイロードが実行され、ユーザにはこのペイロードとやりとりするためのシェルが提供される。数百種類のエクスプロイトコードと数十種類のペイロードオプションが用意されている、

Secure Network社が12日にリリースしたのは、接続やウェブベースの仮想インフラ管理コンソール（VMware VI／vSphere、Server 1.x、Converter、およびCitrix XenCenterまで対応）の乗っ取り、パスワード総当たり攻撃（VMwareおよびXenの両プラットフォーム）、さらにはパストラバーサル攻撃（VMware ESX、ESXi、およびServerウェブインターフェース）までの各種攻撃を実行する多数のオープンソースモジュールだ。
同ツールキットにはVMware Studioを対象にした攻撃まで含まれている。

同モジュールのベータ版の第一弾はこちらからダウンロードできる。Secure Network社はほかにも登場させることを約束している。

ラベル: Citrix, Security, Tools, VMware

その本業とかけ離れた技術を保有するようになった（Spring Javaフレームワークと2つのアプリケーションサーバ）VMware社にとって大きな課題の1つは、顧客の認知度を引き上げることだ。

同社はそのために、vSphereやViewを含むVMware社のほかの製品を購入するすべての顧客に対し、「tc Server」と呼ばれる同社のTomcatアプリケーションサーバの無償の永久ライセンス（2 CPU）を提供していく。

VMware社はtc Serverの既存エディションではなく、Springフレームワークと統合され、Springアプリケーションをサポートするエディションを提供する。

完全に推測ではあるが、顧客としては、SpringSource社の買収で獲得した3つ目のHyperic監視スイートが無償で欲しかったのではないだろうか。
大変興味深いことに、VMware社はHyperic関連の無償サービスのようなものを提供しないだけでなく、tc ServerからHypericコンポーネントを削除してしまった。実際、同アプリケーションサーバはアプリケーションのパフォーマンスに関する実態が分かるよう、一部の搭載をここ数バージョン続けてきたが、新しいSpring Editionではそれがなくなってしまった。

これは、Hypericツールをインセンティブ抜きで販売できる自信がVMware社にあるか、同監視スイートの堅牢性がVMware社の基準に満たないかのいずれかを意味する。

ラベル: SpringSource, VMware

1カ月近く前のVMware Partner Exchangeカンファレンス直後、年内登場予定のvSphereの新バージョンに搭載される新機能をTechTargetがスクープした。

そこには以下のものが含まれている。

• Transparent Memory Compression（透過メモリ圧縮）
  これにより、一連のターゲットページを特定領域に圧縮することでRAMオーバーコミット発生時のスワップを回避する。VMware社の計測では、このテクニックの待ち時間の方が物理ディスクのスワップ待ち時間より100倍優れているという。 
• IO-Resource Manager（IO-RM：I／Oリソースマネージャ）
  これにより、Distributed Resource Scheduler（DRS）がディスクパフォーマンスに応じて配分を割り当てられるようになる。仮想マシンの配分が多ければ多いほど、共有VMFSボリュームへのアクセス優先度も高くなる。
• 8台同時のライブマイグレーション
  次期バージョンのVMotionでは、デフォルトの同時ライブマイグレーション数の制限が2台から8台に増える。

ラベル: VMware

まもなく発売されるIntel社の8コアCPU（コード名：Nehalem-EX）と最大48コア（Magny-coursというコード名のAMD製CPU）を搭載するサーバは劇的に仮想ホストの集約率を引き上げるが、これはネットワークレイヤが大容量仮想インフラの最大の弱点の1つになりつつあることも浮き彫りになる。

Anandtechは先ごろ、この話題に関するかなり興味深い記事を公開し、銅線10GBase-CX4ネットワークインターフェースカード2枚と、現在大半の仮想ホストで利用され、人気の高い4ポートギガビットNICのパフォーマンスを比較している。

このベンチマークでは、デュアルポートのIntel PRO/1000 PT Serverアダプタ（82571EB）とSupermicro AOC-STG-I2デュアルポート10Gbps／Intel 82598EB、そしてNeterion Xframe-E 10Gbpsの計測を行った。
両カードともに、VMware vSphere 4.0 Update 1およびCentOS 5.4ゲストOSに適切なドライバを搭載してテストした。

AnandtechがテストしたNICは最新の市販製品ではないが、それでも大半の仮想化管理者にとってこの調査は必読である。

ラベル: VMware

著名な仮想化専門家（兼ブロガー）のEric Sloof氏が、「vmClient」と呼ばれるツールをリリースした。

vmClientは機能を最小限に抑えた管理コンソールで、空のウィンドウフレームとして表示される。
そこにはメニューバーがあり、VMware vCenter ServerもしくはESX/ESXiホストによってホスティングされた仮想マシンが一覧表示される。
リスト中の各仮想マシンは電源のオン/オフ、サスペンド、および再起動が可能となっている。ユーザがこれらへの接続を試みると、空のvmClientフレームにVMware MKSコンソール（VNC）セッションとゲストOSが表示される。

ラベル: Platform Management, Tools, VMware

Intel社が、vSphereのライセンス料引き上げにつながると思われる同社初の8コアCPU（コード名：Nehalem-EX）発売に向けて準備を進めるなか、VMware社が現行のXeon 5500サーバ上で行った新しいベンチマークを公開した。

同社は今回、高スループットのウェブパフォーマンスに重点を置き、4コアのIntel Xeon X5570／2.933GHz CPUを2基と96Gバイトのメモリを搭載したHP ProLiant DL380 G6マシンでSPECweb2005ベンチマークを実行した。

vSphere 4.0が動作するこのシステムでは、4基の仮想CPUと21GバイトのvRAMをそれぞれ搭載した4台の仮想マシンが動作し、準仮想化された64ビットのNovell SUSE Enterprise Linux 11とRock Webserver 、そしてRock JSPサーバがホスティングされている。

準仮想化ドライバ、VMware NetQueue技術、Intel VMDirectPath技術（VT-dの一部）、そしてIntel 82598EB 10 Gigabit AFネットワークインターフェースカードのおかげで、当該システムはネイティブパフォーマンスの85％に相当する62,296のベンチマークスコアを記録した。

これら4つのVMは 6万から10万人のユーザにサービスを同時提供することができる。

ラベル: Benchmarks, VMware

1月初め、virtualization.infoはクラウドコンピューティングに対するVMware社のアプローチの概要を示す長い記事を公開し、vCloud API、vCloud Expressインプリメンテーション、そしてそれを現在提供している5社のパートナーについて書いた。

そのうちの1社であるBlueLock社が先ごろ自社の顧客に電子メールを送信し、同社のvCloud Expressが3月25日に（暫定的に）ベータから一般向け出荷（GA）へ移行することを発表した。

われわれの知る限り、ベータテストを終えたプロバイダーはほかにはまだいない（本稿は必要に応じてアップデートする）。
したがって、vCloud Express GAを最初に発表したいというのがBlueLock社の考えである可能性は高いが、初期採用者がすべてGAを同じタイミングで発表してくる可能性の方がはるかに高い。
つまりこれは、VMware社がクラウドコンピューティングプラットフォームに関する新たな情報もしくはその一部を明らかにしようとしている、ということなのかもしれない。たとえば、APIのバージョン1.0や、プライベート仮想インフラからBlueLock社のもののようなパブリッククラウドに顧客が仮想マシンを移行可能にする「Redwood」プロジェクトの公開バージョンなどだ。

ラベル: Cloud Computing, VMware

Reutersなどの各種ニュースサイトは先週、VMware社の取締役会がクラスA株4億ドル分の買い戻しを承認したことを報じた。　

この手続きは、2011年末まで数カ月かけて行われる。

EMC社によると、同社には子会社の所有権変更の意図はなく、約80％を維持するという。

ほかにもう一点、VMware社最高財務責任者（CFO）のMark Peek氏が、2月中旬に1万5000株を1株46.72ドルの平均価格で売却している。

ラベル: VMware

新しい月を迎え、仮想化業界には新たな反論が出てきた。
明らかに、仮想化ベンダー各社はマーケティングの衝突は売上増に非常に有効だと今も考えているようだ（virtualization.infoの見解はやや異なるが）。そのようなわけで、今月はVMware社が競合各社に対して3つの大作戦を展開している。

その中の2つは守りに入った内容だが1つは違うものだ。

• VMware View PCoIP対Citrix XenDesktop HDX
• Citrix Essentials for Microsoft Hyper-Vの売上数
• Microsoft Hyper-VとVMware vSphereの運用コスト対決

PCoIP対Citrix XenDesktop HDX

2月初め、Citrix社はMiercom社に競争分析を依頼した。
7ページにわたることのレポートは、Citrix XenDesktop 4（ICA/HDX搭載）とVMware View 4（PCoIP搭載）のプロトコルパフォーマンスを比較し、以下のような結論を出した。

Virtual Desktop Infrastructure（VDI）のインプリメンテーションを比較したところ、VMware View 4に比べてCitrix XenDesktop 4の方が全体のパフォーマンスが高かった。

典型的なタスクにおいて、XenDesktop 4の方がPCoIP搭載のView 4より使う帯域幅が64％低かった。

Flashビデオの提供はCPU利用率が平均65％、帯域幅は89％低く、XenDesktop 4の方がView 4よりもQoEが高かった。

全体的に見て、XenDesktop 4の方がシステムのリソースを効率的に利用し、効果的な拡張が可能になっている。

これに対し、VMware社が先週回答を寄せてきて、Miercom社からの連絡がなく、テスト実施方法の実態が全く分からないことを伝えてきた。
もちろん、VMware社はそれぞれのポイントについても意見を寄せている。

現時点では、顧客は会社のロゴや営業担当者の笑顔から話を信じるかどうかを判断しなければならない。 
幸運にも、そこにBrian Maddenが加わり、明らかに一読に値する公平で長く詳細な分析を行っている。

Citrix Essentials for Microsoft Hyper-Vの売上数

3月初め、VMware社の社員が独自に運用するブログにCitrix Essentials for Hyper-Vの販売数に関する興味深い憶測が流れた。

シニア製品マーケティングエンジニアのMichael Hong氏によるこの記事は、Citrix社がこれまでに販売したEssentials for Hyper-Vの数が非常に少ないことを指摘している。どうやら、同氏はWorkflow Studioセットアップの重要なバグに初めて気付いたようなのだ。

Workflow StudioはEssentialsスイートの一部となっていて、Hong氏が遭遇した問題により、そのインストレーションができなくなるが、Citrix社のサポートはこの問題を解決せず、Hong氏のサポートへの問い合わせを何の理由もなく打ち切ってしまった。

Hong氏はまた、Citrix社のEssentials for Hyper-Vのサポート掲示板に書き込みがほとんどないことをも指摘した。

これに対するCitrix社の意見を読者が待ちきれないことは確実だろう。…

Microsoft Hyper-VとVMware vSphereの運用コスト対決

これは昔から話題になっている。
VMware社は3月始め、Microsoftが先ごろ公開したコスト比較テーブルに言及することにした。

この表はvSphereの複数のエディションを、「System Center Management Suite Datacenter（SMSD）」と呼ばれるSystem Centerバンドルと比較し、Microsoft社の手法の方がVMware社の製品よりコストが非常に低い（最低でも半額）ことを示している。

もちろん、VMware社が指摘した比較には多数の問題もある。

ただ、同じ機能の異なるインプリメンテーション間（vSMPのサポートなど）の違いの説明が不十分であることを浮き彫りにするなど、VMware社が完全に正しい部分もある。
だがほかにも、VMware社は差があまりに大きい（VMware DRSとMicrosoft PROなど）として、いくつかの機能の比較を削除するようMicrosoft社に求めているが、議論の余地は大きい。

完全な誤解を招くのだが、これらの評価には「われわれにはこのような機能がある。何かには使えるだろう」といった感覚がある。
このようなシンプルな比較表（あるいはVMware社が制作するもの）で表中の各機能のインプリメンテーションコストに関する洞察に満ちた質の高い分析が行われていると思い込むことは可能なのだろうか？
詳細な並列分析を望む顧客は自分たちでさらに詳しく調べないのだろうか？この表を見ただけで購入判断を下せというのだろうか？

「他社製品より自社製品の方が優秀」だとするマーケティング活動は完全に時間の無駄である。

ラベル: Citrix, Microsoft, VMware

VMware社は先ごろ、「Labs」と呼ばれる新しいオンライン施設を立ち上げた。

これはMicrosoft社やGoogle社などのように、社内エンジニアが長年暖めてきたプロジェクトを製品化前に公開するR＆Dサイトのようなものとなっている。

現在、Labsには10件のプロジェクトがすべてオープンソースライセンスで技術プレビューとしてリリースされており、サポートがなく、VMware社製品群への搭載予定も示されていない。

先にお伝えしたVMware Guest Consoleなど、その一部は極めて興味深いものとなっている。

• Apache Pivot
  現代の大半の開発プラットフォームと同様、Pivotも全体で「フレームワーク」を構成する包括的な基盤クラス群を提供する。これらのクラスが基盤部品を構成し、その上でより複雑かつ洗練されたアプリケーションが構築できるようになる。
• Dynamo RIO
  DynamoRIOは、プログラムの分析や理解、プロファイルリング、計測管理、最適化、変換など、さまざまな用途のダイナミックツールを構築するためのインターフェースを書き出す。多くのダイナミックツールシステムと異なり、DynamoRIOの機能は、callout／trampolineの挿入や、パワフルなIA-32／AMD64の命令操作ライブラリ経由でアプリケーションの命令に対する任意修正に限定されない。DynamoRIOは、市販のOS（WindowsもしくはLinux）とコモディティ系のIA-32やAMD64で動作する未修正アプリケーションの効率的で、透過的で、包括的な操作を実現する。…
• esxplot
  EsxplotはGUIベースのツールで、esxtopがバッチモードで集めたデータを詳しく調査できるようになる。プログラムがこのデータのファイルをロードし、階層ツリー形式で表示するが、その値はツールの左パネルで選択することができ、選択された評価指標のグラフが右パネルに表示される。
  Esxplotでは、これらのやや扱いにくいファイルの内容が「閲覧」できるようになる。同じ場所に最大16の評価指標を表示し、そのグラフはgif、jpg、png、あるいはbmpファイルフォーマットで書き出すことができる。データのサブセットは、閲覧したり、csvファイルで書き出してesxplot、PERFMON、あるいはExcelに読み込めるサブツリーを作成するregexクエリボックスを使うことで操作可能になる…
• Onyx
  Onyxは、vSphere ClientとvCenter Server間のプロキシになるスタンドアロンアプリケーション。これらの間のネットワーク通信を監視し、それを実行可能なPowerShellコードに変換する。このコードはあとから修正を加えて再利用可能なファンクションやスクリプトに保存することができる。
• SVGA Sonar
  VGA SonarはSVGADevTapのデモアプリケーションとなっている。SVGADevTapはユーザレベルのライブラリで、VMware SVGAゲストドライバとコミュニケーションを取って低遅延の画面変更通知を提供するユーザレベルのライブラリとなっている。Sonarは、デスクトップの縮小表示をレンダリングすることでdevtap APIを使ってアプリケーション描画パターンをビジュアル化し、ピクセルデータをカラーコーディングされた長方形で置き換える設計になっている。アプリケーションで画面がアップデートされると、スケーリングされ、異なる色で各種タイプのレンダリングコマンドを示した画面と、このレンダリングの画面表示への影響の有無をSonarが表示する。…
• vApprun
  …vApprun、これらの機能はWorkstationとFusionの両ユーザが使えるようになる。vApprunツールは、vSphere 4と同じvApp/OVF機能セットをインプリメントする。したがって、Workstation／Fusionは高度なOVFパッケージ開発環境として利用することが可能で、手元にあるデスクトップやノートPC上のOVFパッケージの評価やテストにも使える。…
• vCenter Mobile Access（vCMA）
  VMware vCenter Mobile Access（vCMA）- vCMAを使えば、携帯電話に最適化されたインターフェースを使って携帯電話からVMware Infrastructureの監視と管理が可能になる。
• VMware Guest Console（VGC）
  あらゆるゲストOS内でファイルとプロセスを独立して監視および操作できる新しい管理コンソール。 virtualization.infoの記事はこちら。
• VI Java
  vSphere Java APIは、既存のvSphere SDK Web Servicesインターフェース上に乗るJavaライブラリセット。完全な管理対象オブジェクトモデルとランタイムタイプチェックを提供し、生産性を大幅に引き上げる。
• Virtual USB Analyzer
  Virtual USB Analyzerは、ハードウェア／ソフトウェアUSBスニッファツールのUSBパケットのログをビジュアル化するフリー／オープンソースツール。われわれの知る限り、同製品は未加工の16進ダンプやハイレベルのプロトコル分析に加え、グラフィカルな視覚化を実現する世界初のツールである。

情報を提供してくれたNTPRO.NLに謝辞を述べたい。

ラベル: VMware

3月5日、「Guest Console」（VGC）と呼ばれるVMware社の新製品に関するビデオが2本登場してきた。

現在「技術プレビュー」フェーズにあるGuest Consoleは、あらゆるゲストOS内のファイルやプロセスを独立して監視および操作できる新しい管理コンソールとなっている。

これはどのゲストOSにも接続可能で、VMのホスティングはESX上でも、Server上でも、Workstation上でもかまわない。
いったんホストに接続されると、VGCがWindowsやLinuxゲストに対応するタスクマネージャ、ファイルシステム・エクスプローラ、スナップショットマネージャ、そして仮想マシンマネージャを提供する。

これらのツールを使えば、管理者は実行中のプロセスの終了や新しいプログラムの起動といったシンプルな作業に加え、同じファイルを複数のゲストOSに同時にコピーするといった複雑な作業も行えるようになる。
同様に、複数の仮想マシンのスナップショットを同時に操作したり、複数のゲストOSからの情報を棚卸しの目的で保存することもできる。

以下にビデオを紹介する。

情報を提供してくれたEric Sloof氏に謝辞を述べたい。

ラベル: VMware

そのポートフォリオはもちろんだが、VMware社が持つ最大の資産の1つがVMTN Forumだ。この大規模かつ極めて活発な専門家コミュニティーは、同社の有償サポートよりも知識が豊富、迅速で、はるかに効率的な場合が多い。

正規のトレーニングコースが提供する内容をはるかに超えてVMware社の技術を徹底的に学びたいという新しい顧客は、少なくとも6から9カ月の間は参加せずにVMTNのスレッドを読んでおきたい。

VMTNの成功にはVMware社の多数の社員の貢献がある。まず最初に確実に頭に浮かぶのが、コミュニティー関連のあらゆることで確実にVMware社の看板となっているシニア・ソーシャルメディアストラテジストのJohn Troyer氏だ。

少なくとも舞台裏にもう1人いる。コミュニティプログラム・ディレクターで、6年近く勤務した後VMware社を退社したばかりのRobert Dell’Immagine氏だ。

Dell’Immagine氏はセキュリティベンダーのQualys社に入社し、2月から同じ役職に就任している。

ラベル: Leadership, VMware

仮想化セキュリティ関連新興企業のHyTrust社は先週、Granite Ventures社とCisco社主導で1050万ドルを集める第2回目の資金調達を発表した。

Trident Capital社とEpic Ventures社からの初回の調達額は550万ドルに相当する。

HyTrust社の取締役会には、Granite Ventures社常務取締役で、Intel社の元戦略マーケティング・グローバルアライアンス担当ゼネラルマネージャ、Len Rand氏だけが参加し、Cisco社からの参加はない。

これに加え、HyTrust社はVMware社の元グローバルアカウント担当ディレクターであるJim Gannon氏が新しい営業担当バイスプレジデントとして入社したことも発表した。

ラベル: Cisco, Funding, HyTrust, Leadership, Security, VMware

VMware社は1月末、WindowsおよびLinux用のデスクトップ仮想化プラットフォームであるWorkstationとPlayerのマイナーアップデートを2つリリースした。
何らかの理由でこの製品アップデートに気付かなかったため、今お伝えする次第である。

この新ビルド（227600）はバグ修正がメインだが、多数のゲストおよびホストOSも新たにサポートされる。

• Windows Server 2008 R2（ホストおよびゲスト）
• Windows Vista SP2（ホストおよびゲスト）
• Ubuntu 9.10（ホストおよびゲスト）
• Red Hat Enterprise Linux 5.4（ホストおよびゲスト）
• CentOS 5.4（ゲストのみ）
• Oracle Enterprise Linux 5.4（ゲストのみ）

ラベル: Releases, VMware

VMware社は先週、vSphere 4.0 Update 1に含まれるバージョンのUpdate Manager（VUM）専用のパッチをリリースした。

この新バージョン（ビルド231675）は、Cisco Nexus 1000V仮想スイッチをアップグレードする機能や、クラスタ内のホストをスキャンしてパッチを適用するために必要な時間に影響を与える2つのバグの修正に必要となる。

情報を提供してくれたYellow Bricksに謝辞を述べたい。

ラベル: Releases, Security, VMware

VMware社は先週、災害対策ソリューションの「Site Recovery Manager」（SRM）をバージョン4.0.1.1（ビルド236215）にアップデートしてきた。

新バージョンはバグ修正と機能強化が中心となっており、新機能の搭載はない。Yellow Bricksがすべてを網羅した一覧を公開している。

SRMのこのバージョンは以下のストレージレプリケーションアダプタをサポートする。

• 3PAR社（先ごろCA社により買収）
• Compellent社
• Dell社|EqualLogic社
• EMC社（CLARiiON、Symmetrix、Celerra、およびRecoverPoint対応）
• FalconStor社
• 富士通
• 日立
• HP社（EVA、LeftHand、およびXP対応）
• IBM社（DS、SVC、およびXIV対応）
• LSI社
• NEC
• NetApp社（NASとSANの両製品）
• Sun社（Oracle社により買収）

ラベル: Disaster Recovery, Releases, VMware

VMware社は2週間ほど前、Apple市場向けデスクトップ仮想化プラットフォームであるFusionの2番目のマイナーアップデートをリリースした。

「Fusion 3.0.2」（ビルド232708）では、Mac OS X 10.6 Serverの最新ビルドがゲストOSとして動作できないバグの修正が行われただけとなっている。

いずれにせよ、興味深いのは今回のリリースでVMware社が同製品の2つのバージョンを投入してきたことだ。

• Fusion　-　McAfee VirusScan Plus 2009の12カ月無償サービス付き
• Fusion Light　-　サードパーティーのバンドル製品なし

ラベル: Releases, VMware

VMware社は先週、RTO Software社の資産買収とともに同社の親会社であるEMC社の複数の資産の取得も発表した。

この2億ドルの買収には、いずれもEMC Ionix社のインフラ管理ポートフォリオの部品である「Server Configuration Manager」（Configuresoft社）、「FastScale」、「Application Discovery Manager」（nLayers社）、および「Service Manager」（Infra社）が含まれる。

• 2009年6月に買収したConfiguresoft社は1999年設立（当時の社名はFundamental Software社）で、当初は物理レイヤに力を入れていたコンフィギュレーション管理ベンダー。同社が仮想インフラとVMware社に焦点を移したのは2008年初頭になってからのことだ。
• 2009年8月に買収したFastScale社は、2007年設立の新興企業で、OSの最適化、基盤ハードウェアや仮想インフラへの導入、単一アプリケーション構造としてのそれらの管理を専門にしている。
  同社はVMware社のインフラ対応を当初うたっていたが、その後徐々に物理レイヤのサポートを売り出してきた。
• 2006年6月に買収したnLayers社は2003年設立の新興企業で、ネットワークの検疫とパフォーマンスのトラブルシューティングに重点を置いている。
  主に物理インフラをサポートし、VMware AppSpeedとの類似点が容易に分かる（B-hive社から2008年5月に獲得し、以前は物理ハードウェアもサポートしていた）。
• 2008年3月に買収したInfra社は1991年設立で、サービスデスク管理（インシデント管理や問題管理を含む）、変更管理、リリース管理、コンフィギュレーション管理（統合CMDBを含む）、可用性管理、そしてサービスレベル管理に重点を置いている。

ちょうど1年前、virtualization.infoはVMware社が徐々にインフラ管理会社へと変貌していること、そしてもうすぐ物理レイヤの覇権を巡ってBMC社、CA社、HP社、そしてIBM社と競合するようになると指摘している。

その当時、仮想化ベンダーとの直接競合から深刻な影響を受けるHP社は、インフラ管理の巨大企業を目指すためのUCMDBがVMware社には欠けていると指摘した。
さてVMware社は今、EMC社のおかげでInfra社のものを手に入れた。

この買収でもう1つ興味深いのが、VMware社とCisco社とEMC社のファブリックコンピューティングに対するアプローチ である「Vblocks」内でハイパーバイザー、ネットワーク、そしてストレージレイヤをつなぎ合わせるために使うIonix Unified Infrastructure Manager（UIM）をEMC社が引き続きコントロールしていることだ。
VMware社とEMC社は、HP社との関係をこれ以上危険にさらさないようUIMを合意内容から排除することにしたのかもしれないが、この重要なコンポーネントはいつまでEMC社の手中にとどまるのだろうか？

1月のZimbra社買収により、VMware社は既に自社を新しい形で売り込んでいる。

この買収は、データセンタ、デスクトップ、アプリケーション開発、そしてコアITサービスの複雑性を排除し、根本的により効率的で新しいアプローチをITに提供するVMware社の使命をさらに推し進めることになる。

EMC社の資産獲得により、VMware社が物理レイヤも掌握しようとしていることが最終的に確認される。そして、これでもまだ十分に明確ではない場合のために、同社の最高経営責任者（CEO）、Paul Maritz氏がプレス発表のなかで明確にしている（強調部分）。

VMware社の社長兼最高経営責任者（CEO）、Paul Maritz氏は、「顧客は現代のITアーキテクチャ基盤、そしてクラウドコンピューティングへの道として仮想化を次第に活用するようになる。 この進化に欠かせないのは、仮想化されたアプリケーションから基盤の物理インフラに至るまで可視性とコンプライアンスを実現する力だ。 Ionix社の製品や専門知識の獲得により、プライベートクラウドインフラ用次世代管理プラットフォームとしてのVMware vCenterのさらなる確立が期待される。

…

獲得したEMC社の製品と専門知識は、VMware社の既存の活動を補完し、ダイナミック仮想化環境の厳しいコンプライアンス標準を満たす機能によってVMware vCenter製品ファミリーを拡張するようになる。 この新機能により、基盤の物理資産からアプリケーションに至る完全なITサービスのコンフィギュレーションコンプライアンスを全体的に見られるようになる…

ほかにも、仮想化／クラウドプラットフォーム担当の主任管理アーキテクトであるBen Verghese氏のこちらの投稿に物理レイヤへの言及がある。

われわれは先ごろ、非常にダイナミックな仮想化環境でvCenterと密接に協力してコンフィギュレーション管理とポリシーへのコンプライアンスを提供するConfigControl製品を発表した。Ionix Server Configuration Managerは、この機能を2つの重要な方法で強化する。まず、仮想化の有無にかかわらず、サーバ上でゲストOSとアプリケーションコンフィギュレーションの可視性を追加する。そして、ESXのハードニングガイドからHIPAAやPCIまでのコンプライアンスレポート機能を内蔵する。Ionix Application Discovery Manager製品（nLayers社）は仮想および物理の複数のサーバにコンポーネントがある複雑なアプリケーションを自動的に検出する。統合完了時のこれら3製品の組み合わせは、コアに仮想インフラを持つ幅広いドメイン間で包括的なコンフィギュレーション／コンプライアンス機能を実現するが、隣接するOS、複雑なアプリケーション、そして必要であれば物理ハードウェアにまで拡張する。

したがって、基本的には「仮想化（そしてクラウドコンピューティング）会社のVMware社」は忘れてかまわない。
かなり早い時期（おそらく2011年上半期）には「基盤からサービスおよび買い取り型のアプリケーションまでに対応するインフラ管理会社のVMware社」が誕生する。

これは、HP社、IBM社、およびDell社との関係に即座に影響を与えることになる。しかしそれ以上に、これはVMware社とMicrosoft社との競争を大幅に拡大させることになる。
もはや、Virtual Machine Managerが提供するのはハイパーバイザーと管理機能だけではない。これは、System Centerファミリー全体とデータセンタ内でのMicrosoft社のマーケットシェアにとっての脅威となるだろう。

ラベル: Acquisitions, EMC, Platform Management, VMware

VMware社は先週、プレゼンテーション仮想化市場でいわゆる「ペルソナ管理」に重点を置く数少ない企業の1社であるRTO Software社の買収を発表した。

RTO Software社の創業は2000年で、社員は現在12名、製品は「Virtual Profiles」、「PinPoint」、「Discover」、および「TScale」の4つとなっている。

VMware社とSymantec社の両社は、VMware ViewとSymantec Workspace Virtualization（SWV）でRTO Software社のフラグシップ製品であるVirtual ProfilesのOEM供給を2009年から受けている。そして2月初め、Symantec社のバージョン（Workspace Profiles）が突然消えた。

VMware社は現在、同社のデスクトップビジネス事業部となるRTO Software社の大半の資産を未公表額で買収したことを正式に認めている。

先ごろ任命されたVMware社デスクトップ仮想化事業部担当最高技術責任者（CTO）のScott Davis氏がVirtual Profilesの概要を明らかにしている。

…この技術は、デスクトップユーザのローミングプロファイルをシームレスに仮想化、キャッシュ、同期しながら、プロファイルのパフォーマンスとデータ整合性の両方を向上させる。ユーザがログオンすると、ユーザプロファイル全体を一体で配信して全部が来るまでユーザを待たせる代わりに、Virtual Profilesが「JIT」配信を実行する。Windowsはプロファイル全体があるものと思い込むが、各セグメントやファイルの内容はアクセス時に持ち込まれてからキャッシュされる。 ファイルがアップデートされてクローズされると、Virtual Profilesが自動的にそのファイルと プロファイルサーバを同期させ、ユーザセッション間でリアルタイムでデータの整合性を維持してログオフを高速化する。  これは 、デスクトップのイメージから切り離してユーザコンフィギュレーション間の整合性を維持する。また、ほかに存在する同時ユーザセッションにもこれらの変更を伝達し、セッション間でデータの整合性も維持する。レジストリのアップデートも同様の形で処理されるが、こちらはさらに細かい。プロファイルレジストリの変更はサーバ上に保存されたプロファイルと自動的に同期される。ローカルでレジストリに書き込まれたものだけがコピーされるため集団での破損は防がれる。…

VMware社が唯一入手しなかったRTO Software社の資産が、プレゼンテーション仮想化用アプリケーションメモリ最適化技術のTScale製品だ。
買収にこれが含まれなかった理由が「Memory Optimization Management」の名前でCitrix社がPresentation ServerでOEM供給を受けているためであることは明らかだ。
買収の実態をさらに掘り下げたBrian Madden氏によると、Citrix社とRTO Software社は複数年契約（Symantec社とのものより破棄するのが難しいようだ）を結んでいるため、VMware社は製品群の4つ目のコンポーネントには触れなかった。
さらにMadden氏の報道によると、RTO Software社は今後も存続し、TScaleを販売し、Hyper-V用TScaleのリリースを目指すという。

最初の3製品を使用し、サポート契約が切れた顧客は、Viewを購入するしかない。実際、VMware社にはVirtual Profiles、PinPoint、もしくはDiscoverをスタンドアロン製品として販売する計画はない。

VMware社にとって、これは15社目の買収となる（virtualization.infoでは、これまでの買収をこちらの記事で追跡している）。
Symantec社では、代わりの提携パートナーを探してペルソナ管理を自社のポートフォリオに再度組み入れたいと考えているのかもしれない（その候補者としてはAppSenseがよく知られている。買収に関する彼らの投稿には驚かない）。

ラベル: Acquisitions, RTO Software, VMware

VMware社は先週、自社のVIとvSphereの顧客に向けて電子メールを送信し、Consolidated Backup（VCB）フレームワークの開発終了（EOL）を発表した。

同社の情報によると、2010年中の出荷が予定されているvSphereの次期バージョンでは、VCBをサポートせず、vSphere 4.0と同時に発表される新しい「vStorage APIs for Data Protection（VADP）」だけに依存するようになるという。

サポートポリシーによると、VCBのコードは今後も提供が継続され、VI 3.xとvSphere 4.0ではサポートも継続されるが、これが新しいプラットフォームに搭載されることはない。

VMware社によると、Data Recovery製品は既にVADPをサポートしており、バックアップ／リストアに重点を置く大半のパートナーもこれを既にサポートしているという（これらのベンダー各社にはぜひコメント欄に自社製品をリストアップして頂きたい）。
VMware社はさらに、次期vSphereのリリースに合わせてVADPベースのソリューションを投入するベンダーが増えることを約束している。

ラベル: Disaster Recovery, VMware

TechTargetが、2010年中（virtualization.infoが耳にした未確認のうわさでは今夏）の登場が予想される「VMware View 4.5」に関する記事をつい先ごろ公開した。

この記事で最も興味深いのは、「ThinApp」がこれの一部としてリリースされ、サーバ側アプリケーションをサポートするという部分だ。

今のところ、米新興企業のAppZero社（旧Trigence社）以外でアプリケーション仮想化技術による多層のミッションクリティカルなサーバワークロード仮想化機能をうたっているベンダーはない。
AppZero以外でこの分野の開発を進めていることが知られているのは、2008年1月にApp-Vのサーバ側バージョンに関する計画を明らかにし、2009年5月に自社のMMSカンファレンスで初めてデモを披露したMicrosoft社だけだ。
今のところ、Microsoft社は当該バージョンのApp-Vのリリース日を明らかにしていない。

VMware社がサーバ側アプリケーション仮想化技術を提供しようとしている事実はMicrosoft社の動きを加速させる可能性があり、とりわけISV各社による同技術のサポートが進むかもしれない。
ただし、クライアント側アプリケーション仮想化技術が現在あまり関心を集めていないことを考えると、この新機能に本当に関心が集まるのかという疑問は残る。

ラベル: VMware

PQR社ソリューションアーキテクト／最高技術責任者（CTO）のRuben Spruijt氏と、Login Consultants社エンタープライズアーキテクト／最高技術責任者（CTO）のJeroen van de Kamp氏という仮想化分野で有名な2人の専門家はちょうど1年前、ESX 3.5、XenServer 5.0、およびHyper-V 2008を比較したスポンサーが付かない独立したパフォーマンス分析を公表した。

デスクトップ仮想化のワークロード計測に特化した設計のこのベンチマーク（Terminal ServicesおよびVDIの両プラットフォーム使用）が妥当性の高いものであったため、Citrix社がVirtual Reality Check方法論を採用してXenDesktop 4のパフォーマンスを計測することになった。

そして12カ月が経過し、両者が新しい比較を公表してきた。彼らは今回、Citrix XenServer 5.5、Microsoft Windows Server 2008 R2 Hyper-V、そしてVMware vSphere 4.0 Update 1を並べ、新しいワークロードシミュレータのVirtual Session Indexer（VSI）2.0と比較を行った。

最も興味深いのは、すべてのテストが新しいIntel Xeon 5500 Series CPU（コード名：Nehalem）を搭載したHP社製のハードウェアで行われ、それが一世代前のプロセッサで出したVirtual Reality Check 1.0の結果と比較されたことだ。
XenServerもvSphereもパフォーマンスは2倍に向上し、Hyper-V R2のパフォーマンスは154％増だった。

繰り返しになるが、このパフォーマンス分析はデスクトップ仮想化プロジェクト関係者にとって必読である。

ラベル: Benchmarks, Citrix, Microsoft, Papers, VDI, VMware

VMware社の取締役会は2008年7月、同社創業者で最高経営責任者（CEO）のDiane Greene氏解任を決議した。Greene氏は別の役職への就任を提案されたが、それを断り、自ら創業してIT市場有数の感動的な新規公募も実現した同社を去った。

同氏の退社から数カ月、夫のMendel Rosenblum氏も退社した。
Rosenblum氏はVMware社設立者の1人で、チーフサイエンティストを務めたが、同社のビジョンを受け入れなかった。

取締役会はすぐにGreene氏の後継にPaul Maritz氏を採用した。同氏は長年Microsoft社で幹部を務めたが、自身が創業したPi社が2008年2月に買収されたことでEMC社の元にいた。
Maritz氏率いるVMware社は想定外の方向へと舵を取り、仮想化やクラウドコンピューティングを越えて開発フレームワークやサービスとしてのソフトウェアアプリケーションへと拡大を進めた。

そしてこのたび、TechTargetの報道によると、Diane Greene氏がITの舞台へ戻ってきたという。
Greene氏はNicira社という新興企業に、Benchmark CapitalパートナーのAndy Rachleff氏とともに出資者として名を連ねている。

2009年初頭に設立されたNicira社は現在ステルスモードにあるが、そのウェブサイトは同社のミッションがネットワークの仮想化であることを明確にうたっている。
同社を率いるのはPalo Alto Networks社や、マーケティング担当バイスプレジデントを務めたBlue Coat Systems社での勤務経験のあるSteve Mullaney氏だ。

これは、Diane Greene氏がVMware社のときのように仮想化関連の新興企業を経営するようになるという意味ではないが、Nicira社がその活躍を見届けるだけの価値を秘めていることを意味するのは間違いない。

最新情報：Nicira社（旧Nicira Networks社）は、「Network Operating System」あるいは「NOX」の開発に取り組んでいるようだ。

実際、多数の社員に加え、スタンフォード大学やDeutsche Telecom社の研究員が、2件の研究論文（1つ目はこちら、2つ目はこちら）を2009年後半に発表している。　

このチームは資料のなかで、大規模ネットワークの監視とコントロールに対する一元管理プログラムインターフェースのニーズを提唱している。
NOXはこのようなAPIを提供し、サードパーティーベンダー各社はそのAPIを活用するアプリケーションを開発する。

これは、Nicira社がNOXのコードをオープンソースとして提供し、それをベースに市販のアプリケーションを開発しながら主力コントリビューターの役割を果たしたい考えである可能性を示唆している。
これは、Citrix社に買収されたXenSource社（Xenのメンテナンスを行い、XenServerを販売する）と、Red Hat社に買収されたQumranet社（KVMのメンテナンスを行い、SolidICEを販売する）の少なくとも2回は成功することが仮想化市場で実証されている典型的なアプローチだ。

NOXで運用するネットワークは「OpenFlow」スイッチ（NOXコントローラとデータベースを運用するサーバ）に依存する。

ラベル: Leadership, Nicira, VMware

CRNの報道によると、VMware社のインド／SAARC（南アジア地域協力連合）地域担当ディレクター、Ganesh Mahabala氏が先月同社を退社したという。

VMware社に約3年勤務したMahabala氏は、システムインテグレーターのValuepoint Systems社に入社した。

virtualization.infoが伝える同社インド担当経営陣の大幅な変更は今回で3回目となる。
VMware社は2009年7月、T. Srinivasan氏を新しい常務取締役として招き、2009年10月にはShrimathi Ambastha氏を技術ディレクターとして招いている。

ラベル: Leadership, VMware

VMware社は2009年9月、「Virtual Profiles」製品を「View」の一部として販売するRTO Software社とのOEM契約を発表した。
Virtual Profilesは、仮想デスクトップインフラ（VDI）のいわゆるペルソナ （ユーザデータとアプリケーションのカスタマイズやシステム環境）を管理するのに必須のパーツだ。

この提携で最も興味深い部分は、RTO Software社がVDI分野でVMware社と競合するSymantec社とも同じ提携を結んでいる点だ。

Brian Madden氏は今、Symantec社がVirtual Profiles（同社製品としては「Workspace Profiles」と呼ばれている）の販売を突然中止し、同製品に関する情報も同社サイトからすべて消えたことを伝えている。

Madden氏によると、これはVMware社がRTO Software社を買収したしるしだという。同社広報から同氏が入手できたのは、うわさや憶測に対してはコメントしない、というお決まりの回答だった。
もちろんそうだろう。

ラベル: Acquisitions, RTO Software, Symantec, VMware

VMware／Cisco／EMC連合では、Acadia社の業務開始と、同社製新データセンタパッケージのインプリメンテーション、運用、および出荷の開始を待っている。

その一方で、これら3社はVBlockコンピューティングスタックの設計と利用方法を理解するために重要な資料を用意し、公開している。

具体的には次のような資料がネットで公開されている。

1. The Deployment Guide（導入ガイド）
   （配信に向けて）Vblockasを統合パッケージとして導入する。
2. The Rapid Provisioning Guide（ラピッドプロビジョニング・ガイド）
   サービスプロバイダーも企業の顧客も関係なく、スタック全体のラピッドプロビジョニングを簡略化する。
3. The Reference Architecture Guide（リファレンスアーキテクチャ・ガイド）
   詳しいコンフィギュレーションの仕様やテスト方法など。

Reference Architectureのみだれでも利用可能となっている。これにはVblockコンフィギュレーションのタイプ1とタイプ2の情報が含まれている。

ほかの2つの資料についてはVMware社、Cisco社、およびEMC社のパートナーのみが利用可能となっている。.

EMC社のVMware技術アライアンス担当バイスプレジデント、Chad Sakac氏は、顧客がほかにもVblock 0コンフィギュレーションやさらに小さいものまで探していることを明らかにした。
いずれにせよ、まだ具体的にいくつか解決の必要な点があるため、VCE CoalitionではVblock 0スタックの詳細を明らかにする準備が整っていない。これら3社が開発したプロトタイプは以下をご覧いただきたい。

Sakac氏は、VMware社、Cisco社、およびEMC社によって用意された現行のVblockロードマップが2012年まで続いていることも明かしている。

ラベル: Alliances, Cisco, EMC, Papers, VMware

先週、The 451 Group社のあるレポートが次にVMware社が買収する可能性のある会社に関してさまざまな憶測を呼んだ。
その一覧には、Terracotta社、GenStone Systmes社、MuleSoft社、SOPERA社、Heroku社、Engine Yard社、Skyway Software社、Chordian Software社などの名前が挙がった。
同調査会社はさらに、VMware社が完了したばかりのOracle社とSun社の合併からMySQLを獲得するのではとの指摘までしている。
この一覧は、  「More Acquisitions Ahead for VMware?」（VMware社が買収を継続か？）のような見出しを付けて世界中のプレスが引用している。

もちろん、VMware社は新たに企業を買収するだろう。そして、推測はさておき、同社の最高経営責任者（CEO）は既にミドルウェアに対する明確な関心を示している。

そこで、だれもが将来に向けた動きに忙しい中、virtualization.infoはこれまでの買収をまとめるという異なるアプローチをとり、VMware社がこれまでに獲得した技術で何をしたのかを考えてみたい。

現在分かっている買収先は14社だ。以下の表には、（古い順から）社名、買収日、獲得した技術を使用したVMware製品、そして関連事項を記している。

ラベル: Acquisitions, VMware

virtualization.infoには、現形の仮想アプライアンスに対して特別な懐疑論がある。
われわれは3年も前に、この仮想マシンの形の欠点と隠れたリスクについて書いている。  
モジュール型データセンタは確かにITの未来だが、 そのインプリメンテーションである仮想アプライアンスはそこに到達するための最良の手段ではない。どこかのベンダーが浮き彫りにした顧客の熱意不足がこのことを裏付けている。
セキュリティポリシーとパフォーマンスSLAを定義するメタデータによって仮想アプライアンスの概念を強化するVMware社の取り組み（2008年から「vApp」と呼んでいるもの）は正しい方向へと向かう一歩だ。

しかし、vAppsの第一弾やその後続バージョンの登場を待つ間、この話題についてはいろいろな意見がある。
Cisco社のクラウド／仮想化ソリューションディレクター、Christofer Hoff氏が、ネットワーク仮想アプライアンスの既存の制限に重点を置く興味深い論説を公開している。ここで紹介する価値のあるものであることは明らかだ。

1. 仮想ネットワークアプライアンスの大半、特に、通常は専用の物理ハードウェア（COTSやプロプライエタリなもの）で動作する「移植」版は、機能、パフォーマンス、拡張性や高可用性がなく、大半が束縛されていたり、プラットフォームごとにカスタマイズやリエンジニアリングをしないと機能しない。
2. 今日の既製仮想コネクティビティの災害対策力や高可用性オプションは、分離された仮想マシンの機動力や活力とはうまく組み合わない。VMは最終的には一時的なものであり、ネットワークは重要なコンポーネントが移動したり消える不安定なトポロジーを好まない。
3. 保護しようとするゲストとして同じ物理ホスト上のI/Oやリソースを取り合えば仮想アプライアンスのパフォーマンスや拡張性に支障を来す。
4. 仮想コネクティビティは一般的にVMM（もしくはその中のロード可能モジュール／ドメイン）の機能だ。VMMのアーキテクチャと、コネクティビティを提供すべく設計されたソフトウェアのアーキテクチャとは相互に劇的な影響がある。
5. セキュリティソリューションはトポロジーに対して極めて敏感だ。  VMが移動する、もしくは統合インフラに分散されるシナリオでは、セキュリティ機能が既に物理ホストに存在しない、もしくはコネクティビティやセキュリティレイヤがコントロールプレーンを共有していない（もしくは少なくともテレメトリーを交換できない）とうまくいかなくなる。
6. 仮想化（そして特にクラウド）プラットフォームの多くは、コネクティビティやセキュリティ仮想アプライアンスの多くの機能が必要とするプロトコルやトポロジーをサポートしていない（負荷バランシング用のマルチキャストなど）。
7. トラフィックにコネクティビティレイヤ（レイヤの2から7）から各種ポリシー主導のセキュリティレイヤ（仮想アプライアンス）までを通過させる仮想ネットワーキング環境のインラインパス要件を真似るのはかなり難しい。
8. VMの移動はもちろん、スプールを可能にする前にコネクティビティファブリックが必ず用意すべきセキュリティ要件を示す一般的な方法論はない。
9. 大企業にソリューションを提供する仮想化ベンダーは、サードパーティーのコネクティビティ関連パートナーと一緒に、VMおよびVMM内観機能をはじめとする豊富なネットワーキング機能をネイティブで用意している。既に書いたが、「Amazon Web Services」や「Rackspace Cloud」のようなマスマーケットのクラウドプロバイダーは、ネットワーキングを駄目にしている。
10. 一般的に、仮想化やクラウドのベンダー各社は自社プラットフォームに内観機能をインプリメントする際、カーネル内でのサードパーティーコードの動作、スケジューラの優先順の問題、I/Oの制限など、多くのトレードオフを余儀なくさせる。
11. 基本的なネットワーキング機能の大半はチップの下層（CPU本体内）に追いやられ、これがネットワーキングを実現する本体部分から仮想アプライアンスをさらに排除している。
12. （大企業には）物理アプライアンスが大量にある。  その多くは指摘されている特定の機能のために拡張性の高いソリューションを提供する。  前述の制限を考慮すれば、特定の機能の負荷を軽減し、物理と論理の双方をカバーすべく、これらの統合／対話、VMM、あらゆる仮想アプライアンスを実現するニーズは存在する。

同氏はつぎのような予測で締めくくっている。

これは何を意味しているのだろうか？  つまり、最終的に自分たちの生き残り、仮想化やクラウドプロバイダーへの仮想アプライアンスへの依存度低減、VMM本体への基本的なコネクティビティとセキュリティ機能の追加を確実なものにするということなのだ。それは、これがパフォーマンス、スケーラビリティ、災害対策力を保証し、顧客の安全性に対する要件を満たす唯一の方法だからだ。

ラベル: virtual networking, VMware

VMware社は先週末、「Lifecycle Manager」製品をアップデートし、バージョンを1.1（ビルド227208）に引き上げた。
同製品は6カ月以上ベータテストが続いていたが、主力機能の追加は今回はない。

主な目的はパフォーマンスの強化であり、国際化のサポートだ（ただし、言語は英語版以外のバージョンがない）。

Lifecycle Manager 1.1には「vCenter Orchestrator 4.0.1」の新ビルド（ビルド4502）が含まれているが、使うにはそれを顧客がインストールする必要がある。

ラベル: Lifecycle Management, Releases, VMware

コアあたり仮想マシン台数（VM／コア）は、自社のハイパーバイザーで実現可能なサーバの集約レベルを大まかなに示すべく仮想化ベンダーがかなり慎重に利用している単位だ。

この割合は複数の要因に大きな影響を受ける。ここで最も重要なのは、ゲストOS内部で動作するアプリケーションワークロードの種類だ。
この要因だけでも、2:1という低い値になる顧客もいれば大幅に高い値になる顧客もいるので、これに関する疑問には「状況次第だ」という回答が最も適している。

正直なところ、この数字を公表しているベンダーはVMware社だけであり、Microsoft社、Citrix社、Oracle社、そしてParallels社をはじめ、ほかの競合各社はこれに関する情報を今のところ公表していない。 
同社では、複数の顧客が普通のVDI環境で現実的とする8 VM／コアの平均集約率を自社のハイパーバイザーがサポートすることを正式に明らかにしている。

VMware社では、まもなく登場するバージョンのViewデスクトップ仮想化プラットフォームでこの数字を倍に増やし、16 VM／コアを達成しようとしているのかもしれない。

実際、VMware社のデスクトップ事業部で製品マーケティングディレクターを務めるRaj Mallem Pati氏は、GigaOm社とのインタビューのなかで、自分の部署では現在Intel社のNehalemプロセッサを使ったテストをしており、サーバのなかで1 CPUあたり16台の仮想マシンを効率的に実行できていることを明らかにしている。

ラベル: VMware

巨大なポテンシャルがあるにもかかわらず、市場がアプリケーション仮想化のアプローチ（プレゼンテーションやデスクトップの仮想化とは混同しないように）に近い将来取り組まないであろうことは非常に明確だ。

IT業界の最大手ベンダーはすべてアプリケーション仮想化に投資をしている。2006年5月にはMicrosoft社がSoftricity社を買収し、2008年1月VMware社がThinstall社を買収し、Symantec社は2007年1月にAltiris社、そして2008年4月にはAppStream社を買収しており、2008年9月にOEM契約を結んだNovell社はXenoCodeを配布していて、Citrix社はXenAppの一部として以前から独自エンジンを保有している。

かなりの意気込みがあるにもかかわらず、前述のトップベンダー各社はアプリケーション仮想化の採用推進にはほとんど取り組んでいない。
ここ3年間に買収されていない新興企業各社は影響力を持とうと悪戦苦闘している。例えば、Endeavors Technologies社（何となく忘れられている）、AppZero社（旧Trigence社）、そしてCeedo社やTrustware社などだ。

アプリケーションエコシステムのかなりのシェアを持ち、それ以外にもかなりの影響力を持つMicrosoft社は、「SoftGrid」（現在のApp-V）という、2006年の最優秀アプリケーション仮想化エンジンだとされた製品を有していても、ここでトップに立つことには全く関心がないように思える。
2010年には仮想化され、ストリーミングされるバージョンのOffice 2010が登場することになるが、これはスタートとしてはよいものの、本格的な普及を促進するために必要な取り組みにはほど遠い。

あるいは、業界は今もハードウェア仮想化と関連アプリケーション（VDI、IaaSクラウドコンピューティング）の採用推進で忙しすぎるのか、特定のニッチ以外で普及するにはアプリケーション仮想化技術がまだ十分に熟成されていないのか、それとも単にアプリケーション仮想化のニーズがなく、前述の企業すべてが投資を完全に誤ったというのだろうか。

これら以外にもう1つある。顧客はもっと柔軟なアプリケーション仮想化の代替製品を探し求めているのだ。
それらのなかの1つが2010年中の登場が予想され、クライアントハイパーバイザーで動作するいわゆるオフラインVDIだ。

ラベル: AppZero, Ceedo, Citrix, Endeavors Technologies, Microsoft, Novell, Symantec, Trustware, VMware, XenoCode

VMware社による支援のおかげでCisco社は本当に仮想化ベンダーへと変わりつつあるようだ。

同社の仮想化への関心の高まりはVMware社に1億5000万ドルを投資した2007年中旬に端を発するが、この業界で本格的な役割を果たしたいという野望が明らかになったのはUnified Computing System（UCS）の発売とEMC社およびVMware社との連合を発表したときのことだった。

Cisco社は1月26日にも、「セキュアマルチテナント」と呼ばれるプライベートクラウドアーキテクチャを提供すべく、2つ目となるNetApp社との提携を発表したばかりだ。もちろん当該クラウドはVMware社の仮想化技術によって動作する。

これよりはるかに大きかったのは、大半に気付かれることなく2日前にCisco社がサービスプロバイダー向けとして発表したサービスとしてのインフラストラクチャ（IaaS）クラウドサービスだった。

この構想により、Cisco社はIaaSクラウドコンピューティングを容易に活性化させるべく、基本的には特定のアーキテクチャを推進していく。推奨デザインとしては多くのCisco製品（MDSからNexus 700まで）、好みのストレージバックエンド（ただし、第一候補はEMC製品）、そして当然ながら基盤の仮想化プラットフォームにはVMware vSphere 4.0の使用が暗示されている。

このアプローチを採用したいサービスプロバイダーは、Cisco社にコンタクトするだけで、テストおよび確認済みの製品コンフィギュレーションガイドと、言うまでもなくすべてのコンポーネントの提供を受けられる。

Cisco社は、クラウドコンピューティングの複雑性には準備の整ったソリューションで対処可能であることを示して顧客を安心させ、チャンスを本格的に活かしている。
そうするなかで、同社はVMware社の強力な営業部隊へと変わり、これが長期的にはVMware社とHP社（3Com社買収後に対応の準備を進めている）の提携や連携に対抗する力となっていくだろう。

ラベル: Cisco, Cloud Computing, VMware