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VMware社は先週、「vSphere 4.0」をサポートし、Teradici社のソフトウェア専用版リモートデスクトッププロトコル、「PCoIP」を新たに搭載した待望の「View 4.0」をようやくリリースした。

VMware社ではView 4に2つのバージョンを用意している。同時ユーザ1人当たり150ドルの「Enterprise」（vSphereおよびView Manager 4.0付属）と、同時ユーザ1人当たり250ドルの「Premier」（さらに加えてView ComposerとThinAppが付属）だ。

もちろん、このリリースでメインとなる問題はLANやWANでPCoIPがどこまで優れたパフォーマンスを示すかだ。
残念ながら、同製品のダウンロード販売開始が11月19日であるため、パフォーマンス分析を行い、「Microsoft RDP 7」や「Citrix ICA/HDX」など、VDI市場に大量に登場してきた多数の 代替製品との比較を行うことは現時点では不可能だ。

PCoIPにとっての重大な問題は、最初の製品版（同プロトコルはこのレベルよりもっと成熟しているが、今のところハードウェアコンポーネントに依存している）の段階で新しいプロプライエタリなRDPを選定するに値するパフォーマンスをそれが示すのかという点だ。
VMware社とTeradici社が共同開発契約を結んだばかりで、しかもそれが独占ではない点を考えると、顧客の多くはここで注意しておきたい。
もしTeradici社がVMware社のライバルに買収されたり、大きな問題を抱えたらどうなるだろうか？
そして何より、プロトコルの最適化は非現実的で高コストだと1年後にVMware社が判断し、批准されたばかりの「Net2Display」標準のような別のものと交換することになったらどうなるだろう？ 

いずれにしても、もう既にいろいろ言われ尽くした。

Brian Maddenも既に簡単なFAQリストを公表しているが、そこには2つの興味深い詳細がある。

• PCoIPクライアントは現在Windowsのみサポートしており、LinuxとMac OSの両バージョンは2010年にサポートの見込み。
• View 4.0は、Microsoft Windows 7をゲストOSとして2010年初頭にフルサポートする。

Chad Sakacでは、先ごろ発表された「VBlock」と呼ばれるVMware/Cisco/EMCハードウェアでView 4.0アーキテクチャをデザインするための原案を既に公表している。
このソリューション（VBlock 1）は2048台以上の仮想デスクトップに対応し、価格はすべて込みでライセンスあたり750ドルとなっている。

このなかではパフォーマンス分析もいくつか行われている。ここでは、これらの数字が（何らかの差が生じるとの仮定で）RDPとPCoIPのどちらのプロトコルを使って入手したものなのかが明確になっていないが、その内容は必読である。

ラベル: Releases, VDI, VMware

新興企業のLiquidware Labs社は、5月に買収したVMsight社の技術の名称変更後初のバージョンとなる「Stratusphere 4.2」を6月にリリースした。
そして先週、彼らは堅実なアップデートを実行し、容易に想像できることだが、新バージョンの4.5では9月にEntrigue Systems社から取得した「ProfileUnity」技術を統合している。

詳細に見ていくと、Stratusphere 4.5では「Citrix XenDesktop 4」と「Microsoft Window 7」を新たにサポートするほか、「VMware View 4」（依然としてプライベートベータテスト中）も仮サポートしている。
その上、同製品はGUI、レポート、および相関関係エンジンなど複数個所を強化している。

いずれにしても、このリリースで最も興味深いのは、ユーザが同製品の試用版をダウンロードできるようになったことだ。
同社はこれまで、特にITサービス提供事業者（PSO：Professional Services Organizations）をターゲットにしていることを常に公言しており、これは大体の場合、無償でダウンロードできる試用版の用意（および宣伝）が不要であることを意味する。
Liquidware Labs社がこの部分を変更したというのなら、それは同社がマーケティング戦略も変更することを意味するのかもしれない。

ラベル: LiquidWare Labs, Releases, VDI

2週間ほど前、Citrix社は最新バージョンのXenDesktopを発表した。同製品が興味深い機能を提供しようとする一方で、Citrix社が同時ユーザモデルを指定ユーザモデルへと移したことから、多くの顧客が新ライセンススキーマに不満を訴えている。

同製品はまだ未発売だが（11月16日にリリース予定）、フィードバックに耳を傾けたCitrix社が既に価格戦略を変更してきた。

製品マーケティング担当バイスプレジデントのSumit Dhawan氏は自身の企業ブログに非公式発表を掲載して新しい規定を解説している。

1. 「XenDesktop Enterprise」（225ドル）と「Platinum Editions」（350ドル）では、顧客が「指定ユーザ単位」モデルと「デバイス単位」モデルを選ぶことができる。
   いずれの利用方法もライセンスは同じ、価格も同じだ。
2. 「Standard Edition」ライセンスは全く新しい「VDI Edition」に変更され、これには「指定ユーザ単位」と「デバイス単位」ライセンスモデル（95ドル）のほか、昔からの「同時ユーザ単位」ライセンスモデル（195ドル）も用意されている。

新しいVDIエディションにはXenAppが含まれないが、Microsoft Hyper-VやVMware VI／vSphereなどのサードパーティー製ハイパーバイザーは引き続きサポートされている。

ラベル: Citrix, VDI

ちまたにはプロプライエタリな各種リモートデスクトッププロトコルやRDP強化機能があふれているが、それでも物足りないという方のためにまた新たに登場したものを紹介す る。「Ericom Blaze」だ。

同社は先月、以下のような感動的パフォーマンスをうたってこれを発売した。

• 最大98％のRDP圧縮
• グラフィックスを多く含んだコンテンツがRDPより10から25倍高速
• RDPの帯域幅消費量を最大25倍削減

Blazeが新しいプロトコルでなく「Quest/Provision Networks Experience Optimization Pack（EOP）」と競合可能なRDP強化ツールであることは明らかだ。

Blazeは、Windows XP、Windows Vista、そしてWindows 7の仮想デスクトップに対応している。LinuxとMac OS XのVMには今月中に対応するはずだ。いずれにせよ、その利用対象はVDIのシナリオに限定されない。
興味深いことに、Ericom社では、これにはMMX命令セットをサポートしたCPUが必須であることを明記している。

現在、BlazeはEricom PowerTermコネクションブローカとVMware View（Linuxクライアントのみ。Windowsクライアントのサポートは第4四半期中の見込み）をサポートしている。

ラベル: Ericom, VDI

virtualization.infoの読者なら、VMware社とCitrix社が「単純な」サーバ集約ではなくVDI分野での競争に重点を置いていることは既にご存じだろう。
話題は今のところ両社のコネクションブローカ（およびRDP）が中心だが、あと数カ月もすればアプリケーション仮想化ソリューションや、まもなく登場するクライアントハイパーバイザーにも拡大することだろう。

そこで、Viewコネクションブローカ専用掲示板のVMware VMTNフォーラムで最もよく閲覧されているスレッドはどれなのかという疑問がわいてくる。

その答えは、4月末に始まって3000ビュー近くを集めている「What made you chose VMware View or Citrix XenDesktop」（VMware ViewやCitrix XenDesktopを選んだ決め手は何か）というタイトルのものだ。

このスレッドは興味深いコメントであふれている。もちろん、それらすべてが本当の顧客の意見なのかどうかを断言するのは不可能だ。だが、その多くが有名なVMwareユーザのものであることは確かだ。
また、本物によるものも含め、すべてのコメントが正しい情報を伝えているわけでもない。とはいえ、それらの要旨は両製品、とりわけ技術としてのVDIに対する顧客の感想を明確にすることに寄与している。

それらの一部はここでご紹介するに値するものであり、VMware社とCitrix社の両社がこれまでにリリースしているアーキテクチャの参考原案と一緒に検討すべきものである（強調部分）。

…Viewはインストール、コンフィギュレーション、そして管理がかなり簡単だと思った。ベアメタルから4ノードの配信まで1日かからない。コンソールはvCenterとView Administratorの2つだ。

そこで、これをXDで同じ4ノードの導入と比較すると、こちらは1週間以上もいろいろ押し込む作業などが続く。それが一流ハードウェア上でのことだということを忘れないでおきたい。また、同様の機能を実現するには6種類の管理コンソールが必要になると思う。さらに、ViewではXDにない「Offline Desktops」（試験版ではあるが）のメリットも加わる。

真のICAはRDPより優れたリモートプロトコルだが、自分の意見では同製品は面倒な部分があまりに多い。…

…最後に価格についても（やはり自分たちの経験しか書けないが）XDの方がViewよりコストがかかり、Splitviewの購入も含まれる。

…Citrixの世界に入っていく場合、大抵は学習が必要になる。何人か書いるようにコンフィギュレーションはやや複雑だがメリットはある。…

…基本的に、最大の理由は大半の企業がVMwareを採用していることだ。したがって、さまざまなサポートを依頼するベンダーが1社で済むというのは理にかなう。

コストもある。 Viewはデスクトップ単位のコストがXenDesktopより安い。つまり、それはライセンスであり、物理ホストあたりのVM数の多さだったり、ストレージを節約できるリンククローンであったりする。デスクトップのコストは既に非常に低いため、TCOがきわめて重要になる。

安定性。 Viewの方がコンポーネントが少なく、VMware社はリリースする製品のQAが歴史的に見て優れている。Microsoft社やCitrix社の方はそこまで良くない。

VMware社がリンククローン技術のことを考えているのも大きな理由だ。SANストレージは安くないが、PCのハードディスクなら安い。そこを上層部に売り込まなければならない。ハードディスクが4倍の値段になるなどと説明すれば笑われてしまう。…

…正直なところ、コスト面でVMwareを選んだ。現在はいくつか問題があり、選択について再検討中だ。

よく調べる必要がある問題は、リモート仮想デスクトップが使用目的ならばその使用に関する点と、接続してくるクライアントのOSとのやりとりだ。Viewポータル経由でリモートクライアントを使用したいならView Manager管理ガイドの18ページは必読だ。評価作業中にこの情報があったら良かったと思っている。…

…ベンダーの1社から、自分のところの環境でXDを実証して欲しいというかなりのプレッシャーがあった。だが、現在はView 3.1を実証中だ。次のような理由からXDは調査しない。

1）自分のところは完全なVMware環境である。

2）XDがESXのバックエンドに今対応しているからといって、将来もそうだとは限らない。…

…率直に言って、Citrix社の利点は今のところICAディスプレイプロトコルだけだ。大半の企業でCitrix社が評価対象になっているのはそれだけが理由だ。…

（これらのコメントはすべてView 3.xとXenDesktop 3.xに関するものであって、まもなく登場するXenDesktop 4に対するものではない点をご注意いただきたい。）

Citrix社はここで力説されたいくつかの点に対処する必要性を感じ、インストレーションと管理の複雑な部分、RAMの消費、そして価格に関する記事を公開した。
これも読んでおきたい。

ラベル: Citrix, VDI, VMware

Citrix社が、「XenDesktop 4.0」の発売直前に以下の特性を持つ1万ユーザVDI環境の構築方法に関する42ページの参考アーキテクチャをリリースした。

この原案は特に前バージョンのXenDesktopに対応しており、以下のような分野のプロジェクトについて解説している。

• 仮想インフラ：ハードウェア、キャパシティ、高可用性、およびストレージに重点を置いた基盤仮想インフラの詳細なデザイン。
• オペレーティングシステムの配信：ホスティング／ストリーミングされたデスクトップへの基盤OSの配信に関してファームのデザイン、キャパシティ、キャッシュ、および高可用性に重点を置いた詳細なデザイン。
• アプリケーションの配信：アプリケーション、統合、およびアプリケーションの最適化を中心としたデスクトップ配信に関するアプリケーションレイヤの統合。
• デスクトップの配信：キャパシティ、グループ、およびグループ設定に重点を置いたデスクトップ配信プロセスのデザイン作成。
• 仮想デスクトップ：ホスティング／ストリーミングされたデスクトップイメージのコンポーネント定義に重点。このセクションでは仮想デスクトップの仕様、デスクトップのイメージ、およびストレージ要件を解説。
• アクセスデザイン：内部／外部ユーザのリソース受け取り方法に重点。
• ビジネス継続性のデザイン：サービス障害によるユーザへの影響を低減するソリューションのデザインに重点。

Citrix社の技術を採用するかどうかの判断とは別に、これはVDIに関心を持つ方にとって優れた出発点となっており必読である。

これまでも、VMware社では「Virtual Desktop Infrastructure - Deployment Considerations」や「VDI Implementation Best Practices」のような同様の白書を公開している。

ラベル: Citrix, Papers, VDI

Citrix社は10月6日、11月16日に発売する「XenDesktop 4.0」を発表した。

まもなく登場する「VMware View 4.0」（およびソフトウェア版「Teradici PCoIP」プロトコル）に対するCitrix社の回答は、かつてないほど意欲的なものだ。

まず、XenDesktop 4.0の「Enterprise」と「Platinum」の両エディションには、XenAppの無制限フルバージョンが付属する。
「FlexCast」と呼ばれるCitrix社の新戦略では、仮想マシン上に導入されたデスクトップ（今日VDIと呼ばれているもの）、ベアメタルマシン上のもの、あるいはターミナルサービスファームによって提供されるものを区別しない。
XenDesktopとXenAppを使えば、これらすべてのデスクトップやその一部アプリケーションのほか、該当するアプリケーションやOSストリーミングへのリモートアクセスが可能になる。

いずれ、Citrix社が「XenDesktop」ブランドだけに力を入れるべくXenAppをスタンドアロンの技術や名前として完全にフェードアウトさせることになってもさほど驚かないだろう。

2番目に、新しいHDX適応技術（ICAプロトコルを含む）がさらに改善され、以下のコンポーネントが加わった。

• HDX MediaStream for Flash
  マルチメディアのパフォーマンスを引き上げ、Flashのコンテンツをネイティブの圧縮フォーマットでユーザのデバイスに送信し、再生にローカルの処理能力を利用してローカルPCに非常に近いパフォーマンスを実現する。
• HDX RealTime
  ウェブカムのサポートを可能にし、最小限の帯域幅を維持しながら音声や音楽の音質を向上させてリアルタイムコミュニケーションを強化する。
• HDX Plug-n-Play
  専用キーボード（Bloombergキーボードなど）や「Philips Speechmike」などの口述筆記デバイスのサポートを強化し、同時に、特殊な画面配置（U字、L字、T字、逆L字、および逆T字配置など）や各種サイズ、解像度、設置方向でマルチモニタコンフィギュレーションをカスタマイズする柔軟性をユーザに提供する。
• HDX 3D
  デスクトップ仮想化を、CAD/CAMやエンジニアリングアプリケーションなどの高度技術を利用するユーザやWAN経由での回線にも拡大。HDX 3Dを使えば、企業や組織が世界規模で人材を調達できるようになり、これらの従業員に高性能デスクトップや専門3Dアプリケーションを素早く提供しながらも知的財産を引き続き集中管理できるようになる。
• HDX IntelliCache
  インフラ全体で帯域幅を多く消費するデータやグラフィックスをキャッシングし、それらを必要に応じて最も効率的な場所から透過的に配信することでパフォーマンスとネットワーク利用率を複数のユーザ向けに最適化する。

Brian Madden氏が自身の記事で詳細を述べているように、Citrix社はXenDesktopのライセンスモデルも、同時ユーザモデルから指定ユーザモデルへと変更した。
Burton Group社のシニアアナリスト、Chris Wolf氏も洞察を述べているので、ぜひともご覧いただきたい。

大事なことを言い忘れていたが、XenDesktop 4.0には「XenServer」と「Microsoft Hyper-V」の両方が付属する（また、VMware ESXも相変わらずサポートしている）。
これは、どのハイパーバイザーを使おうとCitrix社にとっては完全に無意味だと言っているようなものだ。彼らは、社員のワークステーションを集中管理するという新たな世界的取り組みから大きな利益を得たいだけなのだ。

そして、XenDesktopが企業の顧客に間違いなく提供されるよう、ソフトウェア保証加入者にはXenDesktop 4.0が無償提供されることになる。ここ数バージョンより機能を増やしてきたにもかかわらずである。
そのほかに対しては、Citrix社の主力ビジネスであるXenAppの顧客を特に重視し、同社はXenDesktopへのトレードアップという注目すべきプログラムを提供する。

最新情報：XenDesktop 4.0のライセンスに関する変更（および価格設定ポリシー）は既存客や見込み客から歓迎されなかった。
そこで、Citrix社は迅速な対応に出て、同製品の機能に対する良いムードを取り戻すべく、「（指定ユーザ単位のライセンスがうまくいかないユースケース）に対応する適切なXenDesktop 4ライセンスプログラムを積極的に検討する」ことを約束した。

Citrix社には4つの大きな課題がある。

• プレゼンテーション仮想化（XenApp）からハードウェア仮想化＋アプリケーション仮想化＋プレゼンテーション仮想化（XenDesktop）へのコアユーザ層の移行
• プレゼンテーション仮想化よりもハードウェア仮想化の方に関心を持つ一クラス上の顧客の集客
• VMware社がリードするハードウェア仮想化市場で同社に匹敵するブランド認知度（つまり信頼）の構築
• デスクトップ仮想化の採用と、それに対する信頼構築の正当化

Brian Madden氏が自身の記事で既に述べているように、今回のライセンス変更に対する反応はCitrix社によるこれら4つの問題の解決促進にはつながらないだろう。

ラベル: Citrix, VDI

VMware社は2月、Viewクライアントのオープンソースバージョンを用意し、これをLGPL 2.1バージョンでリリースした。

virtualization.infoでは既に、これで同社は多数のシンクライアントプロバイダーに勝利できるかもしれないと書いている。各社は、独自コネクタを自社開発するよりも「View Open Client」を採用してカスタマイズする方を選ぶ可能性がある。
しかし、VMware社がオープンソース化を決断したのは、同製品の開発を加速させ、実際もしくは感覚的にあるライバル（ここではCitrix社）とのギャップを縮小することが主な狙いである可能性もある。

いずれにせよ、View 4.0がプライベートベータに入り、待望のソフトウェア版PCoIPがようやく投入されたことで、VMware社にとってはオープンソースコミュニティーの支援を求めて新ビルドに注目を集めることが非常に重要になっている。

View Open Client 4.0のベータ1では、SSLトンネリング、RSA SecurIDとの2ファクタ認証、そしてCommand Line Interface（CLI）が新たにサポートされている。

前回のリリース同様、以下はサポートされていない。

• USBリダイレクト
• マルチデスクトップセッション
• マルチメディアリダイレクト

このクライアントはView 3.0,3.1と、バージョン2.0と2.1の古いVirtual Desktop Manager（VDM）製品をサポートする。

ラベル: VDI, VMware

virtualization.infoが何度もお伝えしているように、VMware社は先ごろ、デスクトップ仮想化を専門にする2人目の最高技術責任者（CTO）を任命することにした。
その事業部は以下をカバーすることになる。

• VDIコネクションブローカのView（2007年にPropero社から獲得）
• ThinPrint社から2007年に（リモートプリント用）、Wyse Technology社から2008年に（RDP加速用）、そしてRTO Software社から2009年に（ペルソナ管理用）それぞれOEM供給を受けた技術
• アプリケーション仮想化プラットフォームの「ThinApp」（Thinstall社から2008年に獲得）
• まもなく登場するハイパフォーマンスリモートデスクトッププロトコルの「PCoIP」（2008年よりTeradici社と共同開発）
• まもなく登場する組み込みデバイス向けのハイパーバイザーの「Mobile Virtualization Platform」（MVP、Trango社から2008年に獲得）
• まもなく登場するクライアントハイパーバイザーの「Client Virtualization Platform」（CVP、Tungsten Graphics社から2008年に獲得した技術もおそらく搭載）

文化も開発スタイルも完全に異なる企業の膨大な数の技術を統合する作業は現在、VMware社で2年以上データセンター主任アーキテクトを務め、その前はVirtual Iron社で社長とCTOを兼務していたScott Davis氏の手腕にかかっている。

ここ数週間、Brian Maddenなどの各種メディアは、VMware社がデスクトップ仮想化分野を理解し、信頼を獲得する力に疑問を呈してきた。

Davis氏は、自身が新たに立ち上げた企業ブログでそれに回答している（ブログ中心の時代の美点である）。

…VMware社がクライアントやデスクトップコンピューティングで思い描くビジョンは、仮想化技術を使ってデスクトップのすべての側面をカプセル化し、隔離することだ。各側面の独立した管理、複製、再現を可能にするのだ。  社員所有のITは？異なる仮想マシンに分割する。デバイスの紛失、故障、あるいは陳腐化は？廃棄すればよい。データセンタにはVMが保管されていて、自由に導入し直すことができる。 

わたしは、物理デバイスとすべてのソフトウェアの完全な分離によって実現する自由を望む。デバイスの独立性が欲しい。アプリケーション、データ、個人情報も、ダイナミックに合成され、カプセル化されて、自分がいる場所から最適なデバイス上で好きなタイミングで実行される。    これは、レイヤを同じデバイス上に配置するか、複数のシステムをまたいで配信することを意味する。わたしは隔離を望む。自分の個人および業務用のアプリケーション、ランタイム、そしてデータを隔離し、カプセル化して、インターネット、携帯端末、シン／シッククライアント経由でアクセスできるようにしたい。クライアント仮想化があれば、表示部分、計算処理部分、保存部分をインテリジェントかつ自動的に配置できる。データセンタ内で作業を処理し、クライアントに向けてグラフィックスを仮想化で提供する方が良いこともある。その一方で、すべての作業を持ち出して、ノートPC上で処理したいときもある。あるいは、その中間もある。さらに、ほかにいくらでもあるだろう。最高の仮想化により、関連するすべての境界線で隔離とカプセル化を行っている。アプリケーション仮想化用にはThinAppがあり、その技術の改良に投資を続けているのはこのような理由からだ。われわれのソリューションでRTO社のプロファイルキャッシングとレプリケーション技術を利用する提携をVMworldで発表したのも、仮想化デスクトップ専用設計でクラス最高のリモートグラフィックスプロトコルをベースにしたソリューションを市場に共同で投入する提携をTeradici社と結んだのもこのような理由からだ。 しかも、まだまだ多数の製品が登場してくる。…

VMware社のマーケティング部門では、今これをUser-Centric Computing（ユーザ中心の計算処理）と呼んでいる

どうすればこれに到達できるのだろうか？まず第一に、Microsoft Windows 7にアップグレードしなければならない企業の悩みを和らげることだ。

Windows 7への入れ替えが徐々に近づくなか、今はクライアントを一気に仮想化するのに理想的なタイミングだ。デスクトップスタイルのラピッドプロビジョニングである。型が古かったり、処理に追いつけないデバイスは入れ替える。苦労せずにだ。ハードウェアであれ、ソフトウェアであれ、ダウンタイムや機能停止を生じさせることなく個々の部品をアップグレードする。複雑性を緩和する。自分のWindowsシステムの動作がどんどん遅くなっていくユーザなら分かるように、デスクトップはその複雑性からどんどん負担になってきている。OSを開発したことのある自分でも問題を抱えている。

Brianさん、満足されただろうか？

ラベル: VDI, VMware

VMware社は先週、自社の複数の製品向けに大量のアップデートをリリースした。どのビルドもバグ修正がメインだが、「View Manager 3.1.2」には以下の新機能も搭載されている。

ラベル: Disaster Recovery, Lifecycle Management, Releases, VDI, VMware

virtualization.infoはわずか2日前、まもなく登場する「Smart Business Desktop」に関する記事を書いた。IBM社のこのDesktop-as-a-Service（DaaS）クラウドコンピューティングインフラは、VMware社、Citrix社、Wyse Technology社、そしてDesktone社の製品を基盤にしている。

IBM社が業界初だと主張する製品を試せる10月が待ち遠しいが、われわれは、IBM社に大きく先がけてDaaS製品を用意していると思われる会社を発見した。tuCloud社だ。

同新興企業は、最大4GバイトのRAMを搭載するWindows VistaやWindows 7（Aero対応）のホステドデスクトップを、最大24時間以内（つまり、IBM DaaSで想定されるセルフサービスプロビジョニングポータル経由のリアルタイムではない）にオンデマンドで提供すると約束している。

tuCloud社ではペイ・パー・ユースと前払いの両料金モデルを、1台目のデスクトップ（RAMは1Gバイト）は120ドルから、そして追加分は1台あたり65ドルで用意している。
顧客は1社あたり最大100台の仮想デスクトップを要求することが可能で、追加料金を支払えば人気の高い市販製品であらかじめコンフィギュレーションされた環境を用意することもできる。

さらに、顧客がSSLチャネル経由でクラウドにアクセスし、すべてを暗号化されたオンラインストレージに保存し、ウェブの閲覧は透過的なプロキシで行い、システムログには一切痕跡を残さず、外部との通信ではIPを消去するというオフショア仮想デスクトップを提供するオプションも用意されている。
もちろん、tuCloud社ではこのサービスに対する料金の支払を匿名で受け付けており、これが多くの問題につながることは確かだ。

同社のウェブサイトにはどの仮想化プラットフォームで仮想デスクトップを実現しているのかという記述はないが、Microsoft RDPをサポートし、パワーユーザはPCoIP（Teradici社がVMware社と共同開発中のプロトコル ）が使えるとの記述がある。
だが、ソフトウェア専用バージョンのPCoIPはまだ完成していないため、顧客がクライアント上に適切なハードウェアを用意することができた場合のみtuCloud社がPCoIPをサポートすることは容易に想像が付く。
実際、細かいところを良く読むと、Aeroを有効にしたWindows 7の仮想デスクトップはPCoIPで接続した場合に限って可能になるようだ。

tuCloud社では、Cranberry社、HP社、Thinspace社、およびWyse Technology社のシンクライアントをサポートする。同社は、このなかのどれでも顧客サイトに配信できるようだ。

tuCloud社を支えているのはだれ？
英国を拠点にしていると思われる同社は、最高経営責任者（CEO）のGuise Bule氏が経営している。
ウェブサイトの登録は2008年2月になってからだが、LinkedInにあるBule氏のプロファイルを見るとtuCloud社が少なくとも2006年1月には存在していたことが分かる。
このほかには同社やその経営陣に関する情報はないようだ。

tuCloud社はこのDaaSサービスをどのように提供するのか？
IBM社や、そのほかDaaSサービスを提供したことのあるところならどこも全く同じように、ゲストOSや、仮想デスクトップにインストールされたアプリケーションのライセンスの問題に同社はどのように対応しているのか、という疑問が真っ先に浮かぶ。

Microsoft社では、「Virtual Enterprise Centralized Desktops（VECD）」というこれ専用のライセンスを用意しており、これを利用すれば、Software Assurance（SA）の有無にかかわらず、VDI環境に導入されたWindowsのクライアントOSに顧客がリモートからアクセスできるようになる。
問題は、このライセンスがデバイス単位の1年契約である点だ。つまり、もしDaaSの顧客が自分のデバイスから1カ月だけ自分の仮想デスクトップにアクセスしても、クラウドプロバイダーは1年分の定期利用料金を支払わなければならない。残りの11カ月分を別の顧客用に充当することはデバイスが異なるためできない。

また、DaaSの顧客が「Adobe PhotoShop」などをインストールする場合に考えなければならないISV各社のライセンス供与条件はどうなるのだろう？

一番乗りになるのはかなり大変なことだ。これらの疑問に同社が対応できるかどうかお手並み拝見である。

ラベル: Teradici, tuCloud, VDI

2カ月のベータテストを経て、Quest社が「vWorkspace 6.0」マルチプラットフォームコネクションブローカの2番目のマイナーアップデートをリリースした。

この新ビルドには、マルチモニタやUSB／グラフィックスサポートに対して新たに複数の強化が行われているほかに、以下の2つの新機能が加わっている。

• NetApp社の「FlexClone」技術との統合（VMware VDI環境のみ）
• vWorkspace Web AccessポータルとMicrosoft SharePointの統合（試験）

ラベル: Provision Networks, Quest, Releases, VDI

Vizioncore社（2008年1月にQuest社により買収）の創業者で元最高経営責任者（CEO）のDavid Bieneman氏が設立した新会社のLiquidware Labs社は、その規模をものともせず極めて意欲的な姿勢を示している。

同新興企業は上場直前の5月にVMSight社を買収すると、VDI.com（ドメイン名の長さと関連度を考えると注目すべき投資だ）コミュニティーポータルを開設し、わずか数週間で1000人以上の加入者を集めた。

Liquidware Labs社はさらに今回、Entrigue Systems社という2社目の買収を進める。

Entrigue社は2000年創業の小規模米企業で、「Script Start」と呼ばれる製品を販売している。
Script Startは、Windowsユーザプロファイル（業界でペルソナと呼ばれるようになったもの）の作成、プロビジョニング、およびリモート管理を可能にする。
また、ほかにもソフトウェア／ハードウェアの棚卸しが可能だが、とりわけ「Citrix XenApp」などのプレゼンテーション仮想化環境や、「VMware View」などのVDI環境のほか、「Microsoft MED-V」のようなエンタープライズデスクトップ仮想化ラッパまでサポートする。

Entrigue社では以前、エンタープライズ系の機能を一部省略したScript Startのオープンソースバージョンを提供していたが、残念ながら、Liquidware Labs社は買収により同エディションを存続させないことにしたようだ。

この措置は非常に興味深い。VMsight社から取得した技術はLiquidware Labs社をVDI最適化分野に対応させるものであって、ペルソナ管理に対応させるものではない。では、なぜ同社はScript Startのような製品が必要なのだろうか？
Liquidware Labs社がこれら2つを組み合わせる何らかの自動化手段の開発に取り組んでいることは十分に考えられる。Stratusphere社が集めたVDI環境でのユーザの行動データを分析すればボトルネックの根本的原因が判明し、それによりProfileUnityでユーザプロファイルを最適化して使い勝手を改善できるのかもしれない。

もしそうであるならば、Liquidware Labs社がスクリプト／自動化分野の会社をまもなく買収するか、少なくとも数カ月以内に新しい製品スイートを発表することが予想される。

ラベル: Acquisitions, Entrigue Systems, LiquidWare Labs, VDI

Virtual Iron社（Oracle社により5月に買収）の創業者により設立されたVirtual Computer社が、各種仮想化技術を大量に利用して「NxTop Center」管理ソリューションを進化させ続けている。

同社には既に、Xenベースのクライアントハイパーバイザーに加え、仮想マシン、  スナップショット、およびクローンを使って適切なシステム環境を適切にカスタマイズ（業界ではこれをペルソナ と呼ぶようになっている）して適切なユーザに配信するかなり複雑なウェブベースのコンソールがある。

さらに、今度は既にNovell社とOEM契約を結んでいるアプリケーション仮想化技術ベンダーのXenoCode社と技術提携を結んだ成果により、アプリケーションレイヤの管理も簡略化してきた。

Novell社との提携とは異なり、Virtual Computer社は「XenoCode Virtual Application Studioの」のOEM供給を受けるわけではない。
同社は、XenoCode技術で仮想化されたアプリケーションを、NxTop仮想マシン内で購入後そのままの状態でサポートしているに過ぎない。

革新的なことではないものの、Virtual Computer社はこのようにすることで、Citrix社やVMware社からまもなく登場するライバル製品と競合できる包括的なVDIスタックの構築を黙々と進めている。

ラベル: Alliances, Platform Management, VDI, Virtual Computer, XenoCode

7月中旬、virtualization.infoではVMware社が2人目の最高技術責任者（CTO）を探していることをお伝えした。「View」、「ThinApp」、「Client Virtualization Platform」（CVP）、RTO Software社からOEM提供を受ける新しいVirtual Profiles製品などを取り扱うデスクトップ仮想化事業部担当候補だ。

VMware社は、この役割を担わせる人物を外部から招へいするのではなく、データセンタ主任アーキテクトで、Virtual Iron社（5月にOracle社によって買収）の共同創業者で元CTOのScott Davis氏を昇格させた。　

Davis氏は2007年4月からVMware社に在籍しているが、VMware社はVMworld 2009で初めて同氏を正式にCTOとして紹介した。
この人事により、VMware社の技術部門を2001年12月から率いており、ますます多くの役割を担いつつあるSteve Herrod氏の負荷は軽減されるはずだ。

ラベル: Leadership, VDI, VMware

われわれがお届けしたVMworld 2009の第2日の速報では、「View」のなかで「Virtual Profiles」製品を利用すべくVMware社がRTO Software社との間でOEM契約を締結したことに簡単に触れた。

このOEM契約により、RTO Software社はVirtual Profilesを単独で販売したり、同製品のコードベースをアップデートできるようになる。
いずれにせよ興味深いのは、RTO Software社がデスクトップ仮想化分野での活動を活発化させつつある別の主要ベンダーとも同様の提携を結んでいることだ。それがSymantec社なのだが、同社版のVirtual Profilesはまだ登場していない。

Virtual Profilesは、仮想デスクトップインフラにおけるいわゆるペルソナ （ユーザデータとアプリケーションやシステム環境のカスタマイズ） 管理に必須のパーツとなっている。
この提携は、包括的なVDIソリューションを開発しているCitrix社やSymantec社などのベンダー各社とVMware社が優位に競争するのに役立つことになる。

その上、ペルソナ管理は2008年11月にTrango社から獲得したモバイルハイパーバイザー同様、VMware Mobile Virtualization Platform（MVP）の基盤部品となっている。

ラベル: Alliances, RTO Software, VDI, VMware

パイク郡学校区に両社の技術を基盤にした1400ユーザ対応のVDIアーキテクチャをインプリメントすべく、IBM社は1年以上前に新興企業のDesktone社との間で提携を結んだ。

この動きは、Desktop-as-a-Service（DaaS）クラウドプロバイダーになるというIBM社の計画を明らかにしたが、それが先月末に現実のものとなった。

実際、IBM社は2週間前に、新しいSmart Business Desktop（VMware社、Citrix社、Desktone社、およびWyse社の製品を基盤にするIaaSアーキテクチャ）がまもなく投入されることを発表した。

同社のウェブサイトでは、どのベンダーがどのコンポーネントを提供するのかが明確になっていないが、これは想像に難くない（Citrix社が具体的な発表を行っているので分かりやすい）。VMware社がハイパーバイザー（ESX）と管理レイヤ（vCenter）、Citrix社がコネクションブローカ（XenDesktop）とリモートデスクトッププロトコル（HDX）、Wyse社がシンクライアントをそれぞれ提供し、Desktone社はもちろん、顧客向けのセルフサービスポータル、そしてクラウドプロバイダー向けのポリシーマネージャとすべてを結びつける。

IBM社では、「Smart Business Desktop」製品を2009年10月にサブスクリプション形式で投入する計画だ。

これにより、ハードウェア仮想化アーキテクチャが全く初めてGoogle社と同義語のウェブベースのアーキテクチャに取って代わることになる。virtualization.infoでは、IBM社のクラウドの利用を実現し、じっくり使用したのちにレポートをお届けできればと考えている。

ラベル: Citrix, Desktone, IBM, VDI, VMware, Wyse Technology

VMworld 2009カンファレンスが9月3日に終了したが、例によって驚くべき体験ができた。
virtualization.infoは既に、2日間にわたって行われた基調講演（第1日および第2日）のほか、非公開で特別に行われたクラウドコンピューティングに関する基調講演もカバーした。
例年通り、同ショーに関する感想も含めた長めの総括は1週間程度以内にお届けする。

いずれにせよ、サンフランシスコを離れる前にSteve Jobs氏を完全にまねて言うと、「もう1つある」。

VMworld開催中の小規模な記者説明会において、一新されたクライアントハイパーバイザーのリリース計画をはじめ、いくつかの質問に同社最高技術責任者（CTO）のSteve Herrod氏が答えてくれた。

Herrod氏によると、VMware社のクライアント仮想化プラットフォーム（CVP）のリリースは2010年前半以降になるという。
同氏はこれについて何の補足もしていないが、発売は第2四半期になる印象を受けた。いずれにせよ、同氏はそのコードがベータなのか一般公開版なのかも明らかにしなかった。

したがって、VMware社が競合各社を驚かそうとしているのでなければ、これは2009年末に一般公開予定の無償版「XenClient」でCitrix社が先行してくることを意味する。

同クライアントハイパーバイザーは、次世代仮想デスクトップインフラにとって重要なものだ。
「View 4.0」やソフトウェア版「Teradici PCoIP」プロトコルとともに、CVPも「VMware VDI 2.0」プラットフォームの重要な基盤部品となっているのだ。
実行に移すにあたり何かミスを犯せばVDIに対する信頼が傷つき、幅広い普及が遅れるのは避けられない。VMware社はVDI戦略に巨額の資本を投じており、CVPについては慎重の上に慎重を期したい考えだ。
今回のVMworldで同社があまり多くの情報を明かさなかったのはそれが理由なのかもしれない。

ラベル: VDI, VMware

Leostream社が先ごろ「Connection Broker」の新バージョンをリリースした。

Leostream社はバージョン6.0でCitrix XenServerをフルサポートしてきたが、今回の新しい6.2ではMicrosoft社の技術に完全に重点を置いてきた。

実際のところ、Connection Broker 6.2は「Windows Server 2008 R2 Hyper-V」と「Hyper-V Server 2008 R2」をバックエンドハイパーバイザーとして、Windows 7を仮想 デスクトップのゲストOSとして、そしてRDP 7.0をリモート プロトコルとしてフルサポートする。

その上、この製品の新バージョンには多数の興味深い新機能も搭載されている。

• マルチモニタのサポート
• USB管理
  USBパススルーポリシーにより、管理者がニーズに応じてデバイスを複数クラスもしくは個々に管理できるようになる。USBポリシーは、ロケーションベースのようなLeostream社のほかのポリシーと組み合わせることが可能で、ビジネスルールの正確なインプリメンテーションをサポートする。
• ロケーションベースの印刷
  管理者は、場所に応じて特定のクライアントグループに接続する一連のネットワークプリンタを指定することができる。リモートデスクトップに接続しているときは、エンドユーザがローカルプリンタを選択することができる。
• RDPのシングルサインオン
  すべてのバージョンのWindows仮想デスクトップに対し、Windows 2000／2003／XP／VistaなどのすべてのクライアントデバイスとRDP 7からシームレスなアクセスを提供する。
• ユーザープロファイルのサポート

ラベル: Leostream, Releases, VDI

Citrix社はちょうど2年前、XenSource社買収を発表し、サーバ仮想化（XenServer）とデスクトップ仮想化（XenDesktop）の両市場に正式に参入し、元パートナーのVMware社と直接競合することになった。

Citrix社はこれに5億ドルを投資したものの、ハードウェア仮想化分野における自社の存在を周知させる活動は最小限に抑えた。
もちろん、コミュニティーではオープンソース業界におけるXenSourceの妥当性（Xenプロジェクトに対する影響や新興企業の買収費用）がしばらく関心を引いたが、その後同社は特に何をすることもなく、ターミナルサービス／アプリケーション配信ベンダーのイメージをほかのものへと変化させ、それが競合各社の顧客を大量に誘い込んだ。

Citrix社のマーケティング部門は買収後最初の18カ月、XenSourceが仲間に加わるまでは市場において自社を完全に新しい真の主要ベンダーにするための大規模な措置を何も執らなかったといって間違いない。
したがって、大半の顧客がXenServerをVMware ESXの本格的な代替製品として見なかった（今もまだ見ていない）としてもさほど驚きはない。

それでも、同社がXenServerやサーバおよびデスクトップの仮想化分野における同社の取り組みを売り込むべく唯一利用する武器が、XenSource社の創業者兼元最高技術責任者（CTO）で、現在はCitrix社の仮想化／管理事業部担当CTOを務める有名な Simon Crosby氏の言葉だ。
しかし、VMware社が毎四半期繰り広げる大規模なマーケティング活動や幅広く普及したコミュニティーの疲れを知らない活動に比べれば、同氏の言葉はささやき程度にしか聞こえてこない。
「Virtual Reality Check」ベンチマーク（2009年2月）やXenServerの熟成に関するBurton Groupのレポート（7月9日）がなかったら、競合各社はさらに楽だっただろう。

いずれにせよ、何かが変わりつつある。
Citrix社は、ハイパーバイザーは顧客がOSへの搭載を期待するようなコモディティになる可能性があることからサーバ仮想化市場でVMware社と競合するのはエネルギーの無駄だと判断し、そのためにXenServerを無償公開したのかもしれない。また、同社はデスクトップ仮想化市場でも積極的になりつつある。

Citrix社は買収後初めて、公に、そして直接VMware社との競合を展開しており、しかもかなり果敢に取り組んでいる。
同社の企業サイトにある「Citrix XenDesktop and VMware View: Which Is the Best VDI Solution?」（Citrix XenDesktopとVMware Viewはどちらが最高のVDIソリューションか？）というタイトルの比較表は、公の場での宣戦布告である。

Citrix社はブログやオンラインセミナーで、「Storage Best Practices for High Definition VDI」（高品位VDI用ストレージのベストプラクティス）について語りながら、NetApp社（VMware社の親会社であるEMC社の最大のライバル）などの仲間を引き合いに出している。

FAQ：  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせとVMware社のものとの差別化要因は？
回答：われわれのウェブサイトにある詳細な競合比較表で概要が示されるとおり、  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせは以下の4つの重要な分野で差別化される。 
1.       ユーザエクペリエンス：  Citrix社の「HDX Technologies」は、統合クライアント／エンドポイント側、サーバ側、あるいはネットワーク側の技術を強化し、幅広いアプリケーション（ストリーミングメディア、Flash、オーディオ、3Dグラフィックスなど）においてLANとWANの両方でユーザに最適な高品位ユーザエクスペリエンスを提供することで最適化する。  これは、LANのユースケースでは機能するがWANでは機能しない「VMware View」とは全く対照的だ。
2.       アプリケーション管理：  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせには、定評のあるCitrix社のアプリケーション仮想化ソリューションで、「Hosted」もしくは「Streamed」のいずれかのモードで数千種類ものWindowsアプリケーションに対応するXenAppが統合されている。  VMware ViewはVMware社の「ThinApp」アプリケーション仮想化技術と統合されている。  しかし、  VMware Viewソリューションには配信されたすべてのアプリケーションをVMにバンドルする必要があり、これがアプリケーションの配信を格段に厄介かつ難しくしている。
3.       柔軟性  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせなら、さまざまなVM Infrastructure（MicrosoftのHyper-V、Citrix XenServer、あるいはVMware ESX）を利用できる柔軟性がIT部門に与えられる。  対照的に、VMware ViewはIT部門をVMware ESXに縛り付けてしまう。  こちらは、最もパワフルで費用効果の高い最高品質のVDIソリューションを選べる柔軟性が顧客に与えられる。
4.       ポリシーベースのアクセスコントロール：  Citrix社とNetapp社のVDIソリューションの組み合わせは、使い慣れたMicrosoft社やCitrix社の管理ユーザインターフェースを活用し、詳細な（  ユーザグループ別や個人別など）データ／アプリケーションアクセス管理を行う。

重要なポイントは、上記の内容の真偽ではない（だが、virtualization.info読者の多くはすぐにそれを確認しようとするはずだ）。ポイントとなるのは、Citrix社がついにXenSource技術をどう扱うか決断し、その計画を実行に移しつつあることだ。
もしこれが本当なら、顧客は判断を下すために必要な戦略に対する具体的な理解を多少は深めたはずだ。

ラベル: Citrix, VDI, VMware

VMware社は8月4日、「Site Recovery Manager（SRM）4.0」に続き、もう1つプライベートベータを投入した。VDIソリューションのViewだ。

この新しい「View 4.0」では、「Teradici PC over IP」（PCoIP）リモート処理プロトコルの同ソフトウェア専用インプリメンテーションがようやく用意された。

VMware社では、Video Electronics Standards Association（VESA）に参加し、登場することのなかった「Net2Display」と呼ばれる新標準の開発を始めた2007年後半から「Microsoft Remote Desktop Protocol」（RDP）の代替手段開発に取り組んでいる。

Net2Displayが近い将来RDPに取って代われないことが明確になると、VMware社は自社VDIプラットフォーム用としてもっと効率的なプロトコルを投入するための2段階構成の計画を立ててきた。
同社はその第1段階で、「TCX-MMR」（マルチメディア用）およびTCX-MDS（マルチディスプレイ用）の両技術を使うべく、シンクライアントベンダーのWYSE Technology社との間でOEM契約を結んだ。
VMware社は第2段階で、ハイパフォーマンスPCoIPプロトコルのソフトウェア専用バージョン作成に向けたTeradici社との共同開発プログラムを立ち上げた。

Teradici社の技術は、専用グラフィックスアダプタの助けを借りなければ今のところ動作せず、それが仮想デスクトップを提供するマシンにインストールされている必要がある。
VMware社はVMworld Europe 2009でこの技術が動作する様子のデモを行い、好評を得ている。

View 4.0のこの最初のプライベートベータは完全にPCoIP専用であったため、それから数カ月の開発期間を経て両社ともに何か見せられるものが準備できたようだ。
今後登場するベータ版はコネクションブローカ本体の方に重点を置くことになり、対象も拡大される可能性がある。

このソフトウェア専用インプリメンテーションのデモは、カリフォルニア州サンフランシスコでまもなく開催されるVMworld 2009で行われると仮定して間違いないだろう。
両社が開発中のものがRDP（Microsoft社が2008年1月に獲得したCalista技術のおかげでVDIの方に重点が置かれつつある）に取って代われるだけ高速なものかどうかはもうすぐ分かるだろう。

ラベル: Teradici, VDI, VMware

VMware社の最高経営責任者（CEO）、Paul Maritz氏は前回の決算発表で利益の38％減や複数の新幹部の獲得を発表しただけでなく、VDIの採用に関する同社の予想も示した。

VMware社が新興企業のPropero社を買収し、これまで最高のパートナーであったCitrix社や、自らが2006年に作り出した業界の他社すべてと競合する決断を下した2007年4月からVDIに力を入れてきたことはよく知られている。

したがって、VDIの本格的な採用が早くとも1、2年後になるだろうというMaritz氏の言葉を聞くのは驚きだ。

これは、決算発表時にCiti社のアナリストが誇大宣伝と現実を切り離すよう求めたことに対して答えたものだ。Maritz氏は以下のように答えている。

…関連する問題をすべて問題なく理解させ、素晴らしいポテンシャルを秘めた極めて重要なものと考えられるよう本番環境に投入するにはしばらく時間がかかるが、売上高で大きな影響を与えるようになるのは実際は2010年もしくは2011 I年になると思う。…

VMware社とCitrix社がデスクトップ仮想化分野で発表した結果を比較すると、このコメントはさらに驚くべきものになる。
Maritz氏によると、同氏の会社は2009年第2四半期に2件の新しいEnterprise License Agreements（ELA）を確保したという。Citrix社CEOのMark Templeton氏は同時期に200社の新規顧客を開拓したことを発表し、そのうち10社が1000台以上の仮想デスクトップを契約したという。

これで、VDIの本格採用がまだであることがはっきりしたが、VMware社の自信のなさについては最近見えてきたばかりだ。
デスクトップ仮想化戦略の指揮が執れる新しい最高技術責任者（CTO）を同社が積極的に探しているのはこれが理由なのかもしれない。

ラベル: Citrix, VDI, VMware

2008年12月、Virtual Bridges社はIBM社との間で大規模な提携を結び、「Canonical Ubuntu Linux」や、「Lotus Symphony」および「Notes」などの各種IBM社製品が含まれた「IBM Open Collaboration Client Solution」（OCCS）と「Win4VDI」コネクションブローカのLinuxフレンドリーなバージョン（VERDE）をバンドルすることになった。

このバンドルはUbuntuが組み込んでいるKVM仮想化プラットフォームベースのVDIソリューションを実現するようになっており、提携として最適だ。また、IBM社は主力ISVとして初めてKVM仮想マシン内でエンタープライズ製品をサポートしていた。

そして8カ月後、Virtual Bridges社、IBM社、そしてCanonical社が「VERDE 2.0」で戻ってきた。

今回のリリースでまず新しいのが同製品の戦略だ。Virtual Bridges社では、Win4VDIからVERDEへと完全に切り替え、同じコネクションブローカの2種類のバージョンを宣伝および販売する事態を回避している。

最も重要な2番目のニュースは、同パッケージの重要な新コンポーネントであるクライアント側仮想化プラットフォームだ。

プレス発表には「クライアントハイパーバイザー」という言葉への言及があるが、ここではKVM（これはハイパーバイザーアーキテクチャではない）搭載の軽量Linuxディストリビューションを指しているわけではない。
ほかのクライアントハイパーバイザーと同様、これもIntel VTが有効である必要があるため、（ソニー社とIntel社の方針により）一部ノートPCでは機能しない。

仮想デスクトップはチェックしてローカルのKVMプラットフォームにコピーすることができ、モバイルユーザがいわゆる「オフラインVDI」モードで作業できるようになる。
VERDE 2.0は、ここで新しい「Self-Managing Auto Replicating Technology」（SMART）プロトコルを使い、ローカルの仮想デスクトップイメージと社内の仮想インフラ内に常駐するメインのものとを同期させる。

ラベル: IBM, KVM, Releases, VDI, Virtual Bridges

VMworld Europeを支える人気VMwareシニアエバンジェリストのRichard Garsthagen氏が「vAudit」という新しい無償ツールをリリースした。

このツールを使えば、ユーザが利用しているVMware View 3.x環境を追跡し、仮想デスクトップ上での彼らの行動（ログオンやログオンの失敗、作業時間、ログオフや接続解除）を監査し、それを時間に沿って表示させることができる。

vAuditはVMware社の正規製品ではないが、人気が高まれば同社がその機能を「VMwar View」の次期バージョンに組み込む可能性もある。

差し当っては、この無償バージョンをこちらからダウンロードしてお楽しみいただきたい。

ラベル: Releases, VDI, VMware

独自のリモートデスクトッププロトコルを投入し、総計1800万ドルの資金を調達した新興企業のPano Logic社が、同社のVDIプラットフォームである「Pano System」のアップデートをリリースする。

新バージョンの2.7では、VMware vSphere 4.0が新たにサポートされ、一部のパフォーマンスが強化されたほか、新機能が2つ加わる。

• ポリシーベースのインストールとアップデート
  これにより、Pano Direct Serviceのグループポリシーのインストールとアップデートがシームレスかつ自動的に行えるようになり、Pano Managerが管理者インターフェースからアップデート可能になる。　
• リモートユーザのログオフと接続解除コマンド
  これにより、Pano Devices経由でデスクトップ仮想マシン（DVM）にアクセスしているユーザを管理者がPano Managerのインターフェースを使ってログオフさせ、接続を解除するなど、1台のコンソールで管理が可能になる。

ラベル: Pano Logic, Releases, VDI

前回のメジャーリリースから2年近くが経過したところでLeostream社がようやく「Connection Broker 6.0」を出してきた。

搭載された新機能で最大の呼び物が「Citrix XenServer」のサポートだ。
Connection Brokerは、Citrix ICAプロトコルをバージョン1.0から、そして新しいXenApp 4.5インプリメンテーションを2008年2月にリリースされたバージョン5.3からサポートしているが、Citrixハイパーバイザー上での同製品の動作が完全認定されたのは今回が初めて。

VMwareの世界がどんどん、どんどん縮小するなか、これでLeostream社が代替機会を探し求めるVMware社の長年の忠実なパートナー各社の仲間入りを果たすのは明らかだ。

Connection Broker 6.0は、複数のモニタも新たにサポートする。

ラベル: Leostream, Releases, VDI

virtualization.infoはつい先月、仮想デスクトップインフラ（VDI）構想というVMware社が最も力を入れている分野でMicrosoft社が対抗策準備をひそかに進めていることを浮き彫りにした。

このひそかな取り組みには、各VDIクライアントがレンダリングしなくてはならない重いマルチメディアプロトコルの効率的処理を目指したRDPプロトコルの改良も含まれる。

いずれにせよ、これはMicrosoft社が具体化を進めている可能性のあるVDI関連の話の1つに過ぎない。
もう1つの話は、モバイルVDIクライアントを企業ネットワークへの依存から解放するいわゆる「クライアントハイパーバイザー」に関するものだ。 
この点についてMicrosoft社は完全に沈黙を守っているが、同社がいつでもゴーサインを出せることは明白だ。Microsoft社のようにクライアントハイパーバイザーを数百万台のデバイスに配信できる機能を有するベンダーは市場にはほかに存在しない。
彼らなら、Hyper-Vの専用バージョンを開発し、それをWindows 7（あるいはその後継版）に組み込むことも、Citrix社やIntel社が面倒な作業をするのを待って、まもなく登場するXenClient（無償になる）をOEMすることもできる。

打倒VMware社を目指してMicrosoft社が変えたいと考える3つ目の大きなポイントが、追加コンポーネントを必要とすることからどのターミナルサーバファームよりも大幅に高いVDIの価格設定だ。
Microsoft社はまさにこの点に関連し、「Microsoft Virtual Desktop Infrastructure Standard Suite」と「Microsoft Virtual Desktop Infrastructure Premium Suite」というVDI用の2つの新ボリュームライセンスを7月13日に発表している。

どちらの新製品にもハイパーバイザー（Hyper-V）、管理レイヤ（SCVMM、SCCM、およびSCOM）、リモートプロトコルアクセスライセンス（Remote Desktop Services CAL）、そしてアプリケーション仮想化プラットフォーム（App-VとMED-Vを含むMDOP）というVDIアーキテクチャで使われるすべてのライセンスが含まれている。
これらのライセンスのほかにも、顧客は「Virtual Enterprise Centralized Desktop」（VECD）を購入する必要があり、Microsoft社がすべてをパッケージングしなかった理由は正直なところ良く分からない。

VECDと同様、これらの新ライセンスはデバイス単位となっていて年間21ドル（Standard Suite）もしくは53ドル（Premium Suite）のコストがかかる。これらは2009年第4四半期に発売される。
VECDは今も年間23ドル（Software Assuranceの顧客の場合）もしくは110ドル（それ以外の場合）が必要となっている。
Microsoft社によると、この価格は5年以上の間VMware Viewライセンスのそれぞれ3分の1および2分の1になっているという。

かねてからの予測通り、Citrix社は即座にこの機会に便乗し、これらの新ライセンスのXenDesktopサポートを発表した。

ラベル: Microsoft, VDI

virtualization.infoは7月13日、Citrix社が最高技術責任者（CTO）を任命してアプリケーション仮想化事業部の再編を進めていることを報じたばかりだ。

VMware社もまさに同じことを進めている。virtualization.infoが信頼できる情報源から得た情報によると、同社がView、ThinApp、Teradici社と共同開発中の新しいリモートデスクトップ、そしておそらくクライアントハイパーバイザーも管理するデスクトップ事業部専任の新CTOを探しているという。
この新しいCTOは有名なSteve Herrod氏の後継ではなく、同氏と協力してVDIとアプリケーション仮想化の取り組みを進めていく。

偶然にも、GoogleのエンジニアリングディレクターであるMark Lucovsky氏が同検索エンジン大手を退社してVMware社に入社することをTechCrunchが14日午前に報じている。

Lucovsky氏はGoogleに5年在籍していた。その前のMicrosoft社在籍当時の同氏は著名なエンジニアで、Windows NTのカーネル実行ファイル、カーネル32、そしてWindows APIの大半を書いている。

Lucovsky氏はMicrosoft社に16年在籍しているので、VMware社の新CEOであるPaul Maritz氏も同氏のことをよく知っているはずだ（Maritz氏は1986年から2000年にかけてMicrosoftのトップ幹部の1人だった）。
Lucovsky氏がVMware社のデスクトップ事業部担当新CTOに就任するのかどうかは確認できていないが、Windows用のアプリケーション仮想化プラットフォームの改善方法を知る人物がいるとすれば同氏以外にない。

ラベル: Leadership, VDI, VMware

Wyse Technology社は先週、「Virtual Desktop Accelerator」（VDA）のリリースを発表した。

この新しい強化プロトコルは、VMware社がOEM供給を受ける既存のTCX Multimedia技術のスーパーセットだと思われ、200ms以上のネットワーク待ち時間があるWAN環境でCitrix XenDesktopとXenApp（ICAプロトコル使用）、VMware ViewとMicrosoft Remote Desktop Services（いずれもRDPプロトコル使用）のパフォーマンスを最大3倍に高めることを保証している。

この分野の「Citrix Branch Repeater」などの各種製品同様、VDAも顧客が事業所単位でインストールする必要のあるプロキシとして動作する。

VDAは「ThinOS 6.4」を使うWyse社のシンクライアントに組み込まれているが、Windows XPで動作するワークステーションやノートPCなど、通常のファットクライアント上でも動作する。

2分のデモがあるのでご覧いただきたい。

ラベル: Citrix, Microsoft, VDI, VMware, Wyse Technology

Citrix社は7月9日、XenDesktopに関するFujitsu Technology Solutions社（旧Fujitsu Siemens社）との新しいOEM契約を発表した。

Citrix社のコネクションブローカは、来月から「Virtual Workplace」製品の一部になる。同製品は基本的に、Fujitsu社が物理サーバからアプリケーション仮想化プラットフォームまでにおよぶ複数のサードパーティー技術を集約することで同社の顧客に提供するエンド間VDIアーキテクチャとなっている。

両社はさらに、「FTS PRIMERGY」ラック／ブレードシステムへのXenServer同梱に向けたOEM契約締結が迫っていることも事前に発表している。

ラベル: Alliances, Citrix, Fujitsu, VDI

Propalms社はサーバベースのコンピューティング（SBC）市場に重点を置く米企業だ。この分野の多くの企業同様、同社にもハードウェア仮想化の新しい主流用途になるやいなやVDI市場のシェアを獲得しようという野心がある。

同社は2007年4月にVMware Technology Alliance Partner Programに参加している。
そして2008年1月、同社は2008年にVDI市場に参入する意思があることを初めて発表した。
だが、それは実現に至らなかった。8カ月以上が経過したが、同社のフラグシップ製品である「TSE 6.0」はコネクションブローカとしては機能するものの、「VMware Server」にしか対応しない。
同社はプレス発表で情報を出すことさえしなかった。  

だが今回、Propalms社はVDI市場参入を再び発表してきた。
今回は2009年登場予定の「Propalms VDI」という専用の製品が投入される。
今回は実現することに期待したい。

ラベル: Propalms, VDI

VMware社、Cisco社、そしてEMC社は、Cisco社が3月に公開した新しい「Unified Computing System」（UCS）ブレードプラットフォームのプロモーションに相当な力を入れている。

そこから出てきたなかで最も興味深いものの1つがCisco社が自社サイトで公開したばかりの「Scalability Study for Deploying VMware View on Cisco UCS and EMC V-Max Systems」（Cisco UCSおよびEMC V-MaxシステムへのVMware View導入に関するスケーラビリティ調査）という白書だ。

この3社連合は、「VMware Infrastructure 3.5 Update 4」をベースにし、640台の仮想デスクトップ（Windows XP、512MバイトのvRAM、8GバイトのvHD）が96GバイトのRAMと新しいIntel Xeon 5500 Quad Core CPUを搭載した4台のUCSブレード（ブレード1台あたり160ユーザ）で実現されるVDI環境を構築し、文書化もしてきた。
これは「Dell M600」ブレードで達成したものの4倍に相当する。

この環境が極めて詳細に解説されており、コンフィギュレーションのセットアップとパフォーマンス分析も深く掘り下げられている。必読であること間違いない。

情報を提供してくれたVirtual Geekに謝辞を述べたい。

ラベル: Cisco, EMC, Papers, VDI, VMware

ここ2年間、IT業界ではほぼすべての主要ベンダーがVDI関連の製品群とロードマップの充実を急いだ。どの企業も全力で将来有望な新興企業を買収し、新しく効率の高いリモートデスクトッププロトコル（RDP）を発表し、OEM各社と次世代シンクライアント関連の提携を結んだ。

VMware社からCitrix社、Sun社からQuest社、HP社からVerizon社まで、各社が動いた。
さらには、LG社などのテレビメーカー各社までもがVDI市場参入を考えている。
ただし、Microsoft社だけは別だ。

Microsoft社は今のところ、リモートクライアントにかかる各種マルチメディアリソースのレンダリング作業の負荷軽減を実現できる小規模新興企業のCalista Technologies社を2008年1月に買収したときも、登場間近の「Windows Server 2008 R2」に搭載される基本的なデスクトップブローカ機能をいくつか発表したときも、可能な限り目立った動きを見せないようにしている。

だが今回、具体的ないくつかの詳細がようやく明らかになり始めており、Microsoft社のVDI戦略は予想より興味深いようだ。

…Windows 7とWindows Server 2008 R2の製品版、GDIアプリケーション、Windows Media Playerのメディア、および「Aero Glass」は、リモートのシナリオでは、プレリリース版のように引き続きクライアント側のレンダリングを利用する。製品版では「DirectX 10.1」／「DXGI 1.1」、そしてDirect 2Dアプリケーションではクライアントベースのレンダリングが行われず、その代わり、このようなタイプのコンテンツはR2で強化されたビットマップアクセラレーション機能を活用するホスト側のリソースを使ってリモート処理される。この判断は、品質と堅牢性が第一要件となる開発および検証プロセスのなかで得られたフィードバックに基づいて下されたものだ。  このデザイン変更は、特定のユースケースにおいてホスト側のCPU利用率とGPU資源に影響するかもしれないが、幅広いリッチ／シンクライアントデバイスに各種リッチ（2Dおよび3D）コンテンツをリモート処理させる整合性のあるアプローチが実現する。

…

Windows Server 2008 R2のHyper-V仮想マシンでのDirectXアプリケーションの動作については、GPUの負荷軽減をハードウェアがアシストするCalista技術が将来登場するだろう。…

したがって、Microsoft社は基本的に、発表のようにCalista技術をRDPに統合するだけでなく、マルチメディアコンテンツがVDI仮想デスクトップ内で実行される仮想ホストについても詳述する計画だ（これについてはBrian Maddenで新たな実態が紹介されている）。

要は、まもなく登場するGPUについて、多くの顧客が現在無視しているかもしれないロードマップの多くの部分をMicrosoft社は知っている、ということだ。
VDIを本当に効率的なソリューションにするために将来構築する必要のある非常に複雑なインフラの新しいリモートデスクトップやクライアントハイパーバイザーと同様、これらの次世代ディスプレイカードもその部品の1つに過ぎない。

ラベル: Microsoft, VDI

Quest社のVDI事業部であるProvision Networks社が、「vWorkspace」（旧Virtual Access Suite：VAS）コネクションブローカの次期バージョンのリリース準備を進めている。

vWorkspace 6.2のベータ1は主にバグ修正リリースとなっているが、複数のモニタコンフィギュレーション、USBリダイレクト、そしてグラフィックアクセラレーション（クライアント側でのCPUスロットリングを新たにサポート）のサポートもそれぞれ強化している。

Quest/Provision Networks社ではこのベータと同時に、一段と興味深い2番目のベータプログラムも開始し、Apple Mac OS X用の初のクライアントとなる「Mac AppPortal」を公開している。

最初のベータに実装されている機能は以下の通り。

• コネクションの作成と編集、および固定ストレージ（ディスクデータベース）でのその保存と読み込み
• ブローカからのアプリケーションリストの取得
• RDPセッションでのアプリケーション起動
• 既に実行中のセッションがあった場合の新アプリケーションでのRDPセッション共有

このベータプログラムへの参加には、Provision Networks社ダウンロードサービスのアカウント作成が必要。

ラベル: Provision Networks, Quest, VDI

ClearCube社は2008年1月、自社の不可知コネクションブローカを容易に販売できるようソフトウェア事業部をVDIworks社の名前でスピンオフさせることにした。

それ以来VDIworks社はレーダーから消えていたが、ここに来て興味深い動きに出た。「System Center Virtual Machine Manager（SCVMM）」ではなく「System Center Operation Manager（SCOM）」に対応するVDIプラグインをリリースし、「VMware Player」ベースのオフラインVDIソリューションを投入する計画を発表したのだ。

VDIworks社は、2008年9月にはそのサポートをHP RGSプロトコルにまで拡大したが、VideoOverIP（Voice Over IPと間違えやすいが、こちらもVoIP）という独自のデスクトッププロトコルを出してきて今度は全く異なる戦略を採るようだ。

この新プロトコルにより、VDIworks社は少なくとも以下のような比較を念頭に置いた上で、容易に独占できると考える危険でライバルの多い市場に参入する。

今のところ、同プロトコルはMicrosoft Hyper-V VMやWindows XPeのクライアント上のVMware ESXとServer VMsでサポートされている。

VideoOverIPで興味深いのは、小さい環境ではコネクションブローカがなくても利用可能である点だ。これは、こちらで無償ダウンロード公開されている。

ラベル: VDI, VDIworks

virtualization.infoは4月末、HP社がソフトウェアベンダーとしてVDI市場から撤退すべく、ハイパフォーマンスリモートデスクトッププロトコルのRGSと、そのコネクションブローカであるSAMの開発中止を計画中だというニュースを速報した。

われわれが公開した情報は、信頼できる情報源から入手したHP社内の正式な最新のプレゼンテーションが元になっている。
それにもかかわらず、HP社と匿名希望の複数の人物の両方が、われわれの記事は誤りで、誤解を招くと主張している。

情報源に（将来にわたっても）損害を与えたくないので、われわれはそのプレゼンテーションを公開しなかった。われわれとしては、何年にもわたって築いてきた信頼があるだけで読者への説明は十分だと考えている。

とはいえ、HP社の信用を傷つける意図もないので、同社とは6月1日電話で話をし、同社の正式な立場を理解した。

最初のポイントは、われわれが目にしたプレゼンテーションの存在をHP社が完全に認め、これが同社全体と一部の顧客が評価を進めていた「戦略（案）」だと言明した点だ。
内部の情報が今後起こることと反対の内容でも構わない。HP社の幹部はvirtualization.infoに対し、このプレゼンテーションの内容が最終承認された戦略と大きく異なることを明言した。
もちろん、スライドの中に（案）の記載は一切なく、情報源からはこれが新しい市場参入戦略だと聞いている。そうでなければ、virtualization.infoが今回のような形で記事を配信することは絶対にない。

2番目のポイントは、今後もRGSとSAMの開発とサポートを続けるというのがHP社の最終承認戦略であることだ。
同社は今後も、Citrix社、Microsoft社、そしてVMware社の代替製品と一緒にリモートデスクトッププロトコルとコネクションブローカを提供し続ける。
将来的に、HP社はこれら3社のベンダーとともに研究開発への投資を増やし、各社のプロトコル（Citrix HDX、Microsoft RDP + Calistaの強化機能、VMware PCoIP）を、既にQuest/Provision Networks社とのOEM提携によって提供しているRGSやRDPの強化機能と統合する。
同時に、HP社はSAMと、Citrix社やVMware社のようなベンダーから登場するクライアントハイパーバイザーや、チップセットベンダー各社から近い将来登場する仮想化GPUなどの次世代VDI技術との統合も目指していく。

HP社はここ数週間、業界アナリストに自社戦略の概要を説明しており、RGSとSAMの運命をvirtualization.infoに保証しているので、過去に何があったとしても、今は同社も完全にVDIソフトウェア技術の継続をコミットしている。

ラベル: HP, VDI

VMware社は先週、コネクションブローカソリューションの「View」（旧Virtual Desktop Manager）をバージョン3.1（ビルド167577）にアップデートした。

このバージョンは次のような新機能を搭載している。

• HP RGSプロトコルのサポート（バージョン5.2.5）
  これはVDIのエンドポイントがHP製ハードウェア（ブレードPC、ワークステーション、およびブレードワークステーション）である場合に限られる。
• Windows Vista用Multimedia Redirection（MMR）
  MMR技術は、RDPでデコードとレンダリングを行わず、RDP仮想チャネルを使ってマルチメディアストリームをクライアントに直接配信する。これにより、View Clientで質の高い再生が可能になる。
• クライアント情報
  エンドユーザが接続に利用するクライアントデバイスの情報がレジストリの設定としてデスクトップセッションに提供されるようになった。これにより、顧客がサードパーティーツールを利用したり、ローカルプリンタをデバイスにマッピングするカスタムスクリプトを作成できるようになる。提供される情報には、デバイス名、IPアドレス、およびMACアドレスなどがある。
• 自動バックアップ
  「View Administrator」でLDAPデータや「View Composer」データベースの自動バックアップがコンフィギュレーション可能になり、災害対策が可能になる。
• Adobe Flashの帯域削減
  Adobe Flashの帯域幅を削減する機能により、Adobe Flashコンテンツのブラウジング時にエンドユーザの生産性が向上する。

ラベル: VDI, VMware

Vizioncore社を創業し、同社を2008年1月にQuest社に売却し、そのわずか2カ月後に同社を去ったDavid Bieneman氏が戻ってきた。

もちろん、買収契約ではQuest/Vizioncore社と競合する企業への入社や、そのような企業の設立が厳格に禁止じられている。
そこで、Bieneman氏はLiquidware Labs社という新興企業で新しい仮想化市場に参入してきた。

同社にはほかに、2008年1月にVMware社に買収され、コンサルティング会社として活躍中のFoedus社を設立したJ. Tyler Rohrer氏が参加している。
Roher氏は、VMware社のエンタープライズデスクトップチーム（「VMware View」を担当する部署）に1年半近く勤務した後に同社を退社している。

The Art＆Science of the Desktop（デスクトップを科学する）という同社のキャッチフレーズや、LinkedInにあるRoher氏のプロファイルからは、Liquidware Labs社がVDI分野で活躍し、PSO企業各社に対応し、ステルスモード時点の先ごろ未公表額で買収したvmSight社の技術を活用するであろうことがうかがえる。

新興企業のvmSight社は、ネットワーク関連アクティビティを分析し、仮想デスクトップでのユーザの作業をトラッキングするソリューションを提供する。
スヌーピングしたパケットを再収集してVDIセッションの履歴とパフォーマンスを理解し、トラブルシューティングを簡単にするネットワークスニッファのようなものだと考えられる。

Liquidware Labs社は13件の特許で保護されたこの技術を使って何をするのだろうか？
Roher氏の市場戦略は非常に明確だ。

市場を専用ツールで支援し、VDIプロジェクトの選定、使用、そしてスケーラビリティを実現する。
構築前にデザインし、デザイン前にそのあるべき姿を評価する必要があると考える。
PSO重視とアプリケーション優先の方法論

Liquidware Labs社の正式な発足はまだだが、新会社の買収が成功する可能性はかなり高いと思われる。

この話を明らかにしてくれたLanamark社（実際はLiquidware Labs社のライバル）に謝辞を述べたい。

Liquidware Labs社をvirtualization.infoの仮想化レーダーに追加した。

ラベル: Acquisitions, LiquidWare Labs, VDI, vmSight

何年も前からハイパフォーマンスの「Remote Graphics Software（RGS）」リモートデスクトップを必死に売り込んできたHP社がついにこれをあきらめ、2009年末までにフェーズアウトさせる。

virtualization.infoがかなり信頼できる情報源から得た情報によると、HP社はRGSの開発を打ち切るだけでなく、VDI市場からも完全撤退して、「Session Allocation Manager（SAM）」コネクションブローカの開発も中止するという。　

2010年からは、同社はCitrix社、VMware社、そしてMicrosoft社などのサードパーティー製品に依存することになる。HP社では特に、「Citrix Prism/HDX」と、VMware社とTeradici社が開発中のPCoIPプロトコルのソフトウェアインプリメンテーションの2つのプロトコルを調査している。
コネクションブローカも同じで、HP社では「Citrix XenDesktop」と「VMware View」の採用を進めている。
もちろん、HP社では利益の非常に大きいSBC／VDI環境用のシンクライアント／ブレードワークステーションの開発は継続する。

HP社のVDI市場参入は、同社がQuest/Provision Networks社との間で大規模なOEM契約を結んだ2008年12月には既に様子がおかしくなってきた。
この斬新な戦略変更に対してQuest社がどのようにコメントするのか興味深い。

同社が自社の顧客に既にこの判断を伝えていることは、別の記事に寄せられた匿名のコメントによって確認されている。

HP社がRGS製品の開発を打ち切ると聞いた。だれかほかにこれに関する情報を持っていないだろうか？自分はHP社の大口顧客のある企業でITディレクターを務める同僚から情報を聞いた。彼らはRGSを使用してきたが、代替製品探しを提案する丁重な要請があった。

最新情報：その後、HP社の広報部門からvirtualization.infoに即座に連絡があり、全く異なる見解を示してきた。そこで、HP社の信用を傷つける意図が全くないことを証明するために、これを以下に紹介させていただく。

シンクライアントソリューションと仮想化の両市場をリードするHP社は、VDI技術の開発と、クライアント仮想化市場における継続的技術革新に対して最大の努力を払っている。 また、業界各社のプロトコルやブローカのサポート拡大によって各社との長年の関係を拡大するとともに、HP RGSとSAMは2009年以降も引き続き開発を続けていく。この幅広いサポート戦略は、HP社のクライアント仮想化製品群が市場が成熟し続けるなかで顧客に最も幅広い選択肢を提供することを約束する。さらにわれわれは、TCO（総所有コスト）を削減し、セキュリティを高め、技術管理を簡略化し、高い柔軟性を維持して新しい業務要件を手軽に採用できる信頼性の高いデスクトップインフラを顧客が構築できるようにする多数のVDIインフラとソリューションサービスも提供する。 

HP社はその電子メールのなかで、上にあるわれわれの記事は誤った情報を広めていると指摘している。
残念ながら、virtualization.infoが確認したHP社の公式文書や、関係のない複数の情報源が受け取ったフィードバックの内容は完全に異なる。そして、われわれにはそれを証明する証拠もある。

もし、HP社が戦略を再び変更し、RGSとSAMの開発を今後数年間継続することにしたのであれば、それはわれわれとしてもうれしい。
あるいは、もしわれわれが調べたHP社の公式文書に完全に誤った情報が含まれていたのであれば、HP社が正式にその矛盾点を説明した直後にvirtualization.infoはすみやかに新たな記事を公開してすべてを明確にする。
読者にすべての見解を読む機会が与えられるため、HP社がこの記事に直接コメントしてくれるのももちろん大歓迎だ。

一方、読者のなかでこのストーリーの証拠をお持ちの方がいれば、本稿で引用した匿名の読者のようにコメントを寄せていただきたい。

ラベル: HP, VDI

virtualization.infoは1週間前、製品管理／国際マーケティング担当バイスプレジデントで、初期のVMware社を先導した重要な経営陣の1人であるKarthik Rau氏の退社を速報した。

このニュースについて匿名の情報源から情報があり、2007年のPropero社買収後にVMware社に入社した「View」（旧Virtual Desktop ManagerあるいはVDM）チームの一部の重要メンバーの雇用状況を再確認するようアドバイスがあった。

そのうち2人は同社を退社してコンサルティング会社を設立している。

• Steve Peskin氏 - VDI OEMアライアンス担当シニアディレクター
• Tommy Armstrong氏 - VDM/ViewおよびThinApp担当製品マーケティングシニアマネージャ

オリジナルのPropero社出身チームメンバーの3人目は買収直後にVMware社を退社し、現在は元同僚（Propero社業務開発担当のSteve Roberts氏）の元に加わっている。

彼らのプロファイルの1つは、VMware社が2007年のPropero社買収に投じた金額を明らかにしていて特に興味深い。2500万ドルだ。
当時は買収条件が明らかにされていなかった。

ラベル: Leadership, VDI, VMware

IBM社がSun社を飲み込むのかどうか、その行方をだれもが見守るなかSun社が相変わらず自社の（論争を呼んでいる）仮想化戦略を進めている。
シンプルに「VDI」と呼ばれる同社VDIコネクションブローカの第三弾がついにその登場準備を整えた。

1月に発表された同製品はかねてからの予測通り、Sun社が2008年2月にinnotek社から獲得したホステドVMM（仮想マシン・モニタ）の「xVM VirtualBox」を新たにサポートする。

先に浮き彫りになったように、自社の顧客が仮想デスクトップインフラのようなリソース食いをハイパーバイザーより大幅に動作の遅いプラットフォーム上で運用したがっている、とSun社が考えている理由は明らかでない。
そして、その理由が価格であることもない。VirtualBoxは無償でも、現在入手可能な無償ハイパーバイザーは1つではない。

いずれにせよ、これよりも興味深い仕様はほかにもいくつかある。

• Microsoft RDPリモーティングプロトコルのサポート（ついに来た！）
• Microsoft Active Directoryのサポート
• Solaris ZFSとの統合

Sun社はこのバージョンの価格を同時使用ユーザ1人当たり年間40ドルに設定している。

ラベル: Releases, Sun, VDI

Leostream社がついに新たな方向へと向かうようで喜ばしい。同社のフラグシップ製品は1年半の休眠期間を経て今も深刻なメジャーアップグレードの必要性を抱えているが、少なくとも同社は、有益な提携を2カ月程度ごとに新たに結ぼうとしている。

• 2008年9月のIBM社との販売代理店契約　
• 2008年10月のeG Innovations社との技術提携
• 2009年2月のBOSaNOVA社とのOEM契約　

そして今回が、Connection Broker上でNXリモート プロトコルをサポートするためのNoMachine社との新たな技術提携だ。

NXのようなLinux環境用リモートプロトコルをLeostream社がサポートする理由はいくつかある。
まず第一に、同社はサポートするインフラをできる限り拡大し、Provision Networks社（2007年11月にQuest社によって買収）の成功にならいたいと考えている。
次に同社は、競合が少なく、VMware社がさほど影響力を持たないニッチ市場を見つけ出したいとも考えている。
大事なことを言い忘れていたが、Leostream社はRed Hat社の新しいKVM関連戦略がLinuxベースのVDI インフラ採用拡大につながることを期待しており、その分野で先行したい考えなのかもしれない。

ラベル: Alliances, Leostream, NoMachine, VDI

VMware社が、同社のVDI環境で真っ先に選ばれるリモートデスクトッププロトコルの座からMicrosoft RDPを引きずり下ろすべく懸命に開発を進めていることは公然の秘密だ。

同社は2007年末、新標準である「Net2Display」（これまでのところは日の目を見ていない）の開発を目指すVESA委員会に既に参加していた。
また、当時のVMworld 2008で、同社は（専用のグラフィックスカードにしか対応していなかった）PCoIPプロトコルのソフトウェア版を開発する技術提携を新興企業のTeradici社との間で発表している。

そして先週、VMworld Europe 2009（virtualization.infoによる第1日および第2日の速報参照）の開催中に、VMware社はそのソフトウェアインプリメンテーションのアルファ版を公開する見通しだったが、代わりに披露されたのが既存の「Teradici」ソリューションだった。

Brian Maddenがまもなく登場する機能について優れた記事を掲載している。

• WAN環境で150から250msの待ち時間を実現し、軽量のFlashアプリケーション、VoIP、リモートプリントなどをサポート。
• LAN環境で1900x1200ピクセル解像度のマルチディスプレイに対応し、フル機能のFlashアプリケーション、「Adobe AIR」、「Microsoft Silverlight」、HDビデオをサポート。
• 専用グラフィックスカード使用時には3D CAD、レンダリング、そしてアニメーションを新たにサポート。

一方、Chris Wolfが代わりにこのソフトウェア版のPCoIPを見て記事を書いている。

…

デフォルトインストール時にはPCoIPがフラッシュムービーのスムーズなレンダリング、ストリーミングビデオ、PDFの表示、PowerPointの編集やプレゼンテーションの再生、そして大量のコメントが付いたWordドキュメントの編集を可能にしている。Warrenによると、ソフトウェアPCoIPのインプリメンテーションは、最低125 Kbpsの帯域幅や最高250 msの待ち時間でも品質とユーザエクスペリエンスを維持することをその目標にしているという。われわれのテストでは、WarrenがWANem仮想アプライアンスを使って低い帯域幅と長い待ち時間をシミュレートした。そして、Warrenが待ち時間を250 msまで徐々に上げていったが問題は発生しなかった。そこで筆者は、帯域幅を200 Kbps以下に落とすよう頼んだ。すると同氏は帯域幅を150 Kbpsまで落としたが、パフォーマンスは高いままだった。…

ラベル: VDI, VMware

2007年10月、「XenServer Enterprise Edition」を「ProLiant」および「BladeSystem」の両サーバに搭載して販売することに関してCitrix社とHP社が大規模提携を結んだ。

そして両社はこれを一歩進め、一部のサーバにプレインストールされ、「ProLiant Virtual Console」（PVC）という無償管理コンソールが付属する「XenServer HP Select Edition」というCitrix社製ハイパーバイザーの専用バージョンを2008年3月に投入してきた。　 

HP社はCitrix社が新しいエンド間VDIソリューションの「XenDesktop」を発売した2008年5月にも「ProLiant」と「Compaq」の両シンクライアントでの同製品サポートを正式に認めている。

両者の密接な関係は今日まで続いており、HP社は2月18日、同社のBlade PCシステムにリリースされたばかりのCitrix XenDesktop 3が付属することを発表した 。　

現時点ではコンフィギュレーション、価格設定、あるいは発売時期について何の詳細も明らかになっていない。HP社は同製品をまもなく開催されるSynergy 2009で公開する可能性が高い。　

HP社がVDI市場でどれだけ広範囲に戦おうとしているのか注目していると面白い。

Citrix社との提携に加え、同社は（Citrix社が設立した）Desktone社が提供する技術を使ってホステドVDIプロバイダーになろうとしている。
さらに同社は、自社の独自リモートデスクトッププロトコルであるRGSをアップデートし、Provision Networks社から「Desktop Optimization Pack」のOEM供給を受けることで現行のVDI製品群の一新を進めている。

ラベル: Alliances, Citrix, HP, VDI

今年を占う最初の予想をGartner社が出し、2009年の仮想化ソフトウェア関連の売上は2008年の19億ドルから27億ドルへと43％増になると予測してきた。

同調査会社は特に、2009年はVDIソリューションの売上高が7410万から2億9860万ドルへと3倍以上増加し、サーバ仮想化管理ソフトウェアの売上高も2008年の9億1390万ドルが13億ドルへと42％増加すると予想している。　
大事なことが抜けていたが、サーバ仮想化インフラの売上高も2008年の9億1700万ドルから22.5％増の11億ドルに増加するという。

Gartner社はさらに、VDIソリューションは既に現行の仮想化ソフトウェア関連の売上の11％を占めているとも話している。

さらに興味深いのは、Garner社がMicrosoft社が2013年までにVMware社のリーダーの座を脅かすようになると予測している点だ。

この最後の予想は、Microsoft社に関してこれまでリリースされてきたなかで最も悲観的なようだ。2007年にはForrester社がMicrosoft社が仮想化市場に影響を与えるのは2010年以降になると予測しており、わずか2カ月前にもIDC社が2009年にはMicrosoft社がハイパーバイザー市場をひっくり返すと予測している。

これに従ってvirtualization.infoの業界予測を更新した。

ラベル: Market Trends, Microsoft, VDI, VMware

米新興企業のDesktone社は2008年4月に創業し、Verizon社、SoftBank Telecom社、HP社、そしてIBM社と印象的な提携を結んできた。

その後また動きを見せなくなったが同社が、2月17日にvmSight社との新しい技術提携を発表した。

vmSight社は、仮想環境におけるアプリケーションのレスポンスタイムに重点を置いたパフォーマンスモニタを提供しており、これがVDI環境には特に便利だと思われる。
DABCC.comが同製品の詳細なレビュー記事を公開しているのでぜひ読まれたい。

Desktone社は、ホスティング版VDI（同社では「Desktop as a Service：DaaS」と呼んでいる）のプロバイダーがシステムを酷使している顧客と使い勝手が落ちている顧客を把握できるよう「vmSight Center」コンソールを提供する。

vmSight社をvirtualization.infoの仮想化レーダーに追加した。

ラベル: Alliances, Desktone, Performance Monitoring, VDI, vmSight

VMware社が同社コネクションブローカ用オープンソースクライアントのリリース準備に追われるなか、Citrix社の方は同社の総合VDIプラットフォームのアップデートに追われている。

バージョン 2.1のわずか2カ月後にリリースされた新しい「XenDesktop 3.0」では　重要なアップデートが行われ、新機能が追加されている。

• XenServer 4.1ではなく5.0を搭載（集約率向上を意味する。Citrix社は、XenDesktop 3.0ではXenDesktop 2.xの2倍の仮想デスクトップをホスティングできるようになったと主張している）。
• 「Provisioning Server」（旧Ardence Provisioning Server）をバンドルパッケージではなく内蔵コンポーネントとして搭載。
• XenApp ICAの機能を追加搭載（SpeedScreen マルチメディアリダイレクション、USBデバイスサポート）。
• 「HD-X」と呼ばれる一連の全く新しいリモートデスクトップレンダリング強化機能を搭載。
• 「User Profile Manager 2.0」を搭載。
• 「SmartCard認証」をサポート。

新しいXenDesktopで重要なのがHD-X関連の革新技術だ。
この最適化エンジンはサーバ側、ネットワーク上、そしてクライアント側でさまざまな処理を行う。

サーバ側では、写真編集やウェブブラウジングのようなグラフィックス処理要求の高い処理、ビデオや（双方向）オーディオ処理などをHD-Xが加速させる。
2009年前半には、同技術がVoIPや3D／CADアプリケーションの処理も加速できるようになる。

ネットワーク側では、HD-Xが（支店レベルのシナリオに重点を置いて）帯域幅の可用性を見積もり、仮想チャネルの優先度を決定し、リモートデスクトップセッションのバランスを取る。

クライアント側では、HD-Xがテキスト入力やマウスクリックのフィードバック、あるいはマルチメディア処理といった共通のユーザーインタフェースとのやりとりを一部加速させる。
さらにHD-Xは、マルチモニタ、ハイパフォーマンスディスプレイカード、USB デバイスといったクライアントハードウェアのサポートも拡大する。
2009年後半には、HD-XがMicrosoft Aero Glass インターフェースもサポートできるようになる（おそらくWindows Vistaに含まれるものと、Windows 7に搭載される次期バージョンのどちらも）。

いずれにせよ、HD-Xで最も重要な強化が実施されるのはCitrix社が「SmartRendering」と呼ばれる技術を投入する2009年後半になる見通しだ。
基本的に、SmartRenderingは仮想デスクトップインフラのすべてのコンポーネントを検査し、XenDesktopの機能を自動的にチューニングして、可能な範囲で最善の使い勝手を提供する。
そしてこれは、HD-Xがリソースの可用性に応じてレンダリングの負荷をかける場所（サーバ、ネットワーク、あるいはクライアント）を自ら決めるようになることを意味する。

ラベル: Citrix, Releases, VDI

エンタープライズ市場を巡るVMware社とCitrix社の戦いの場がサーバ集約分野ではなくVDI分野に移ったことは、もはやかなり明確になったはずだ。

両社（およびほかの競合各社）が革新をもたらすことのできるVDIには多数のコンポーネントがある。サーバ側ハイパーバイザーによって実現される集約率、コネクションブローカのインテリジェンス、RDPの速度、シンクライアントOSのプロビジョニング、そしてクライアント側ハイパーバイザーの効率性（待望のオフラインVDI実現の必要性）ももうすぐだ。

この長期にわたる流れで注目に値する動きに出たのがCitrix社で、同社はわずか2週間前に、全主要OEMパートナー経由で配布するクライアントハイパーバイザーを開発するIntel社との画期的な提携を発表したばかりだ。

VMware社は2月3日、これに応えてオープンソースのVDIクライアント「VMware View Open Client」をリリースする。

GNU Lesser GNU General Public Licenseのバージョン2.1（LGPL v 2.1）でリリースされるこのソースコード（バイナリも入手可能）は、どのLinuxディストリビューションにも統合可能となっている。
今のところ、VMware社では「SUSE  Linux Enterprise Thin Client」（SLETC）と「Debian 4.0r3」でテストを進めてきた。

同社はオープンソースの札を切ることで、自前のコネクタを開発するのではなくView Open Clientをカスタマイズする方を選ぶ可能性のある多数のシンクライアントプロバイダーを攻略できると期待している。
そうなると、まもなく市場に登場してくる新デバイスの多くは最初から「VMware Virtual Desktop Manager（VDM）」や「VMware View」の両コネクションブローカとのコネクティビティを用意してくる可能性がある。

LGPLライセンスと「VMware Contribution Agreement」にパートナーに対する制限があまりないと仮定すれば、これは優れたプランのように思える。
とはいえ、同製品の最初のバージョンには以下の重要な機能が欠けているため、本格的な普及にはまだしばらくかかるかもしれない。

• USBリダイレクト
• マルチデスクトップセッション
• マルチリダイレクト

ラベル: VDI, VMware

Sun社がXenベースハイパーバイザーの「xVM Server」と一緒に、同社のコネクションブローカである「xVM VDI 3.0」の発売準備を進めている。
「Early Access」プログラムが用意されており、1月末まで利用可能となっている。

奇妙なのは、Sun社がまもなく登場する基盤仮想化プラットフォームをサポートする代わりに、innotek社から2008年2月に獲得したコンシューマー市場向けホステド仮想化製品の「xVM Virtual Box」をサポートすることにした点だ。

リソースを消費するVDI環境の実行に顧客がホステドプラットフォーム（ハイパーバイザーと比較して明らかに遅い）を利用したいと考える理由は分からない。
Sun社がVirtualBoxホストで利用できる仮想デスクトップの台数を把握するためのパフォーマンス比較を公表してくれることを望みたい。

さらに奇妙なのは、Sun社がxVM Serverをサポートすべきでないと確信している様子であることだ。
同社では、かなり以前からハイパーバイザーを開発してきた。Sun VDIが10カ月前にバージョン2.0になるころには、仮想化エンジンの開発は既に始まっていた。
xVM Server 1.0とxVM VDI 3.0を統合するための期間が1年以上ありながらSun社はそれをしなかったのだ。

Sun社が他社も巻き込んでVMwareソリューションに賭けていることが明らかになっているためESXは今もサポートされている。

ラベル: Sun, VDI

長期にわたるベータテストを終えた、（少なくとも欧州では）人気のLogin Consultants社は先週、「Virtual Session Indexer（VSI）」の初めてのバージョンをリリースした。

VSI 1.0は、Terminal ServerファームやVDI環境のリモートデスクトップのパフォーマンスを測定する無償のベンチマークプラットフォームとなっている。

同ツールを実行するには、認証用のドメインコントローラ、ユーザセッションログ用のファイルサーバ、TS/XenApp/VDIサービスホスティング用のサーバ、そしてユーザセッション立ち上げ用のワークステーションという4層構成のインフラが必要になる。　

以下は同製品が動作する様子を紹介しているビデオだ。

ダウンロードはこちら。

ラベル: Tools, VDI

VDI市場が日ごとに充実しつつある。この市場に参入する大規模ベンダーはどこも、仮想化によるクライアントの集約を現実的な選択肢とする包括的なVDIプラットフォームを提供すべく、自社のソリューションを開発、リリース、もしくは見直している。

この市場はCitrix社、VMware社、そしてQuest/Provision Networks社がリードし、それをRed Hat社（Qumranet社を買収してKVMを採用する計画）、Pano Logic社（独自プラットフォームを保有）、Leostream社、Ericom社（多数のハイパーバイザーをサポートするものの本命はOracle VMか？）、Propalms社をはじめとする意欲的な新規参入各社が追う形となっている。

どのベンダーも、（Microsoft社がCalista社の買収によって入手した技術による強化を行うまでの間は）RDPプロトコルのパフォーマンスを何らかの形で引き上げるか、あるいはそれを完全に入れ替えようとしている。

この分野に投入可能な技術を有するHP社は9日、注目すべきマーケティング を展開して自社製品を「Virtual Client Essentials」の名前で再発売した。

この新プラットフォームには、コネクションブローカの「Session Allocation Manager（SAM）」、全く新しい「Remote Desktop Protocol（RDP）Enhancements」パッケージ、そして独自のリモートプロトコルである「Remote Graphics Software（RGS）」が含まれている。
HP社にはハイパーバイザーがないため特定のものはバンドルされていないが、SAMがVMwareとCitrixの両ハイパーバイザーをサポートしている。

最新情報：virtualization.infoは、新しい「HP RDP Enhancements」パッケージがQuest/Provision Networks社から9月に発売された「Desktop Optimization Pack」のライセンス版であるとの確認情報を複数得た。
同製品はRDPセッションを最大8倍に圧縮することが可能であり、RGSプロトコルがあるにもかかわらずHP社がその採用を決めたのは注目すべきことだ。

これに従って仮想化レーダーを更新した。

ラベル: HP, VDI

VMware社は12月2日、かつて「Virtual Desktop Manager」（VDM）と呼ばれていたVDIコネクションブローカのバージョン3.0（ビルド127642）をリリースした。同製品は現在、「VMware View」へと名称変更され、3つの主要な新機能を提供している。

まず第一に、View 3.0ではMicrosoft Terminal Serverや、RDPが有効になった一般的なWindowsマシンへのエンドユーザアクセスが可能になっており、この新バージョンによってVMware社はCitrix社やQuest/Provision Networks社の得意分野に深く侵攻する。VMware社ではこれを「Unified Access」と呼んでいる。

それだけではない。同製品は「試験的ながら」待望のオフラインVDI機能を投入し、ユーザが自分のノートPCのローカルにイメージを保存し、自分の仮想デスクトップをチェックアウトして企業ネットワークから離れることが可能になっている。

大事なことを言い忘れていたが、VMware Viewでは、ゴールドマスターとなっている仮想デスクトップ上でリンククローン 機能を利用することで大規模VDIをアップデートする機能も投入している。
この機能は「View Composer」と呼ばれており、VMware社によると、ストレージ容量を最大70％削減できるという（こちらに実例があるが、ゴールドマスターのイメージが壊れたらどうなるのだろうか？）。

一つだけ同バージョンのViewに不足している重要なものを挙げると、それは、VMware社が新興企業のTeradici社と共同開発中で既に発表済みの全く新しいリモートデスクトッププロトコルだ。
とはいえ、View 3ではシンクライアントベンダーであるWyse Technologies社とのコラボレーションのおかげでRDPの強化がいくつか行われている。

完全なアプリケーション配信プラットフォームをバンドルすべくCitrix社とその「XenDesktop」を追いかけるVMware社は、View 3.0を2つのエディションで用意している。
上位版の「Premiere」には、ハイパーバイザー（ESX）と管理コンソール（vCenter）、コネクションブローカ（View Manager）、アプリケーション仮想化プラットフォーム（ThinApp）、そしてデスクトップ仮想化プラットフォーム（Workstation）が含まれる。

しかし、Brian Madden氏が言うように、ローカルとリモートのアプリをユーザのデスクトップ上でシームレスに結合することが（今のところ）できておらず、VMware ViewはまだCitrix XenDesktopに大きく後れを取っているという。試用版のダウンロードはこちら。

これに従ってvirtualization.infoの製品ロードマップと仮想化レーダーを更新した。

ラベル: Releases, VDI, VMware

ClearCube社からスピンオフしたVDIworks社が、待望の「オフラインVDI」（モバイルVDIとも呼ばれる）機能の実現を約束するコネクションブローカの拡張機能がまもなく登場することを発表した。

今四半期末に登場予定の「VDIwork2Go」では、外出先の社員がホスティングされた仮想デスクトップをチェックアウトし、好きなノートPCでローカルのコピーを運用（VMware Player経由）してネットワークを離れることができる。
ユーザが再びチェックインすると、ローカルVM内で行われた変更は仮想デスクトップインフラと同期される。

VDIのアプローチは多くの顧客が最近評価しているものであることは確かだが、そのインプリメンテーションには大きな難問が残っている。この問題もその1つであり、ソリューションに対する信頼性を高めるべく多くのベンダーが解決に取り組んでいる。

VMware社もオフラインVDIを提供するために取り組んでいる。同社は、2月に開催したVMworld Europe 2008で初めて同技術をプレビューし、その後、まもなく登場する「VMware View」の機能の1つとしてこれを正式に発表している。

ラベル: VDI, VDIworks

大半の仮想化ベンダーが営業の新たなシナリオの重点をサーバの集約からデスクトップ集約（またの名をホステドデスクトップ環境、仮想デスクトップインフラ、そしてVDIともいう）へと移しつつあることは今では周知の事実だ。
集約関連ベンダーと起業間もない新興企業各社はどこも、利益にあふれ、果てしないポテンシャルを秘めたVDI市場のシェアを奪い合っている。

Microsoft社は、大規模な投資を行うには市場がまだ未成熟との評価を下しており、今のところ参入には慎重な姿勢だ。
同社は代わりに、集約戦略の一環としてCitrix社、Quest/Provision Networks社、そしてEricom社という勇敢な複数のパートナーに初期のチャンスを与えることにした。

だが、何らかの変化があったようだ。Microsoft社は「Terminal Services」製品の一部としてVDIコネクションブローカを投入する意向であることを先ほど発表してきた。

「Remote Desktop Services（RDS）」へと名前を変えたTSの新バージョンは、2010年登場予定の「Windows Server 2008 R2」で導入され、全く新しい「Remote Desktop Connection Broker」を搭載する。

いずれにせよ、Microsoft社は次のような理由からVDIパートナーが大歓迎であることを即座に明確にしている。

…技術革新を継続し、顧客に付加価値を提供できるようにする多彩なAPIセットがある。

ラベル: Microsoft, VDI

シンクライアント市場を専門にする米企業のPropalms社では、仮想化（特にVDI）に以前から関心を持ってきた。同社は2007年4月にVMware Technology Alliance Partnerプログラムに参加し、2008年1月には同社フラグシップ製品の最新バージョンである「TSE 6.0」へのコネクションブローカ搭載を発表した。

同製品は6月にベータテストを開始し、Propalms社は多くの詳細を明かすことなく、VMware ESX、Microsoft Hyper-V、Virtual Serverとの互換性を明言した。

TSE 6.0はついに投入されたものの、驚くべきことにVDIコネクションブローカはVMware Serverにしか対応していない。
何か深刻な問題が起こったようだ。結局、発表は行われたがPropalms社は公式プレスリリースで新しいVDI機能に一言も触れておらず、ウェブサイトでもほとんど言及されていない。

ラベル: Propalms, Releases, VDI

調査会社のGartner社が、仮想化は2009年最大の戦略技術になるという、全くもって当然の内容が書かれた新しいレポートをリリースした。しかし、それより興味深かったのは、VDIの導入に関する以下のような予測だ。

…しかし、多くの組織が野心的な導入プランを立てているにもかかわらず、ホスティングされた仮想デスクトップ機能の導入は、2010年までターゲットユーザの40％未満にとどまる。

2009年の戦略技術で2番目に大きいのは、信じられないかもしれないがクラウドコンピューティングだ。
Gartner社の予測が、virtualization.infoの集計した仮想化担当アーキテクトの認識より正確かどうかはいずれ分かるだろう。

これに従ってvirtualization.infoの業界予測を更新した。

ラベル: Market Trends, VDI

Sun社がXenベースのハイパーバイザー（xVM Server）、物理／仮想マシン用管理プラットフォーム（xVM Ops Center）、コネクションブローカ（Sun VDI）、そしてデスクトップ用にホスティングされた仮想化プラットフォーム（VirtualBox）などで大攻勢をかけて仮想化市場に参入しようとしていることは、今ではよく知られるようになった。
同社がこれらに対応する仮想化フレンドリーなサーバやストレージアレイをリリースしていくことは容易に想像できる。

何度も繰り返されてきたが、Sun社には今、マルチベンダーのライセンスやサポート契約（そして問題）で顧客を煩わすことなく、ハードウェアからソフトウェアまでを含む仮想化向けの完全なコンピューティングスタックを提供できる唯一の大企業となるまたとないチャンスが巡ってきている。

このような位置にいると、Sun社はうまく連係の取れた製品上でのコンポーネントの統合に全力を注いでおり、同社の製品以外ではほとんど何も望むものはないと考えてしまうだろう。しかし、そうでもない。

同社のハイパーバイザーの出荷予定が来月だろうとなかろうと、それと相互接続可能なコネクションブローカが既に存在していようといまいと、Sun社は引き続きVMware社との関係強化を進めている。

両社は先月、Sun社が「VMware Virtual Desktop Manager」（VDM）をSun Rayシンクライアントと一緒に販売することを発表した。

新しいハイパーバイザーを必要としたSun社の顧客がどこに目を向けるかは容易に想像が付くが、同社が発売直後のxVM Serverに彼らの注目を向けさせることができるとは考えにくい。

最も驚くのは、ハイパーバイザーの相互運用性に関するMicrosoft社との提携があるにもかかわらず、Sun社が今もVMware社と取引を続けている点だ。
もちろん、Microsoft社との提携は同社との排他的な関係を意味するものではないが、実際のところ、このような契約の背景には大きな経済的利害関係があり、Microsoft社はSun社がHyper-VではなくESXの採用を推奨していることをあまり喜ばしく思っていないのではないだろうか。

この戦略を修正するかどうか、した場合の修正内容、そしてその影響はxVMファミリー登場後に分かるだろう。

ラベル: Alliances, Sun, VDI, VMware

VMware社は、先月ネバダ州ラスベガスで開催したVMworld 2008カンファレンスで、仮想デスクトップインフラ（VDI）技術の次のフェーズを先行公開し、それを「VMware View」として発表した。

同社最高技術責任者（CTO）のSteve Herrod氏は壇上で、より効率的なリモートデスクトッププロトコルの開発に関連した新興企業Teradici社との提携を公表した。
市販製品を用意するのに必要な時間を加味するなど、どうやらこれだけでは不十分なようで、VMware社は10月9日、Microsoft RDPのパフォーマンスをさらに一歩先へと進める措置を講じてきた。

同社はシンコンピューティングベンダーのWyse Technologies社との間で、同社の「TCX-MMR」（マルチメディア用）および「TCX-MDS」（マルチディスプレイ用）の両技術を使ってVMware View製品の仮想デスクトップの使い勝手を向上させるためのライセンス契約を結んだ。

ラベル: Alliances, VDI, VMware, Wyse Technologies