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Microsoft社は先週、ベルリンで開催したTechEd Conferenceでアップデートされ、同社の大半の製品を網羅したロードマップを公表した。
仮想化の観点から見て最も興味深いのは、「System Center」ファミリーに関するものだ。

どうやら、Virtual Machine Manager（SCVMM）は2011年までメジャーアップデートが行われないようだ。

情報を提供してくれたBink.nuに謝辞を述べたい。

ラベル: Microsoft

最初のベータ投入から5カ月後、Microsoft社が「Visual Studio Team System 2010 Lab Management」のベータ2投入準備を整えた。これは、「Hyper-V R2」や「System Center Virtual Machine Manager 2008 R2」と連動してフル機能搭載の仮想ラボ自動化システムプラットフォームを実現する人気の高いIDEの専用バージョンとなっている。

この新しいベータに特筆すべきものはあまりないが、セットアップや管理用のGUIが改善されているほか、ドメインコントローラとして機能する仮想マシンによるネットワークフェンシングがサポートされた（後者は非常にうれしい新機能だ）。

Visual Studio Lab Managementのチームでは、同プラットフォームの使い方や専用機能（ネットワークフェンシング）の仕組みに関する多数の詳細な説明を公開しており、これは必読である。

ラベル: Microsoft, Virtual Lab Automation

virtualization.infoでは、デスクトップ仮想化（アプリケーション仮想化やいわゆるエンタープライズデスクトップ仮想化 - つまりわれわれがプラットフォームラッパと呼んでいるものも含む）関連の取り組みについてMicrosoft社につい先週質問を行ったばかりだ。
われわれは記事のなかで、MED-Vの開発ライフサイクルが活発でないこと、そして現時点ではそれが最善であると思われることでMicrosoft社にもApp-Vについては舞台裏でしか動きがない事実に言及した。

App-Vや、Hyper-V以外の各種製品を大規模に売り込むのにMicrosoft社は何を待っているのだろうか？
App-Vに関して言えば、「Office 2010」（コード名：Office 14）がその答えなのかもしれない。

実際、ZDNetでは今夏、2010年頃登場予定のOfficeの新バージョンでは「Click-To-Run」（CTR）と呼ばれる特別版が用意されることを報じている。

Microsoft社が自社のベータテスターに送付した案内状の説明によると、Office 2010 CTRはMicrosoft社の各種サーバ上で提供され、顧客のデスクトップにオンデマンドでストリーミングされるものだという。

…

質問：インストールが完了する前でもOffice 2010アプリケーションを使うことはできますか？
回答：はい、手元のコンピュータへのストリーミング中でも使うことはできます。ただし、マシンに完全にインストールされていない段階では使用中に若干の遅延を感じるかもしれません。
Office 2010製品はアプリケーションを使う度にマシンにインストールされるのですか？それともマシンを再起動するときだけですか？
Office 2010製品はお手元のコンピュータにストリーミングされ、インストールされます。一度お手元のコンピュータにストリーミングされた同製品はマシンにインストールされた状態のままとなります。
いずれのOffice 2010アプリケーションも、使用中はインターネットに接続している必要があるのですか？
インターネット回線が必要なのは製品をすべてダウンロードするときだけです。一度ダウンロードが完了すればその後はインターネット回線は不要となります。
Office 2010製品を完全にダウンロードする前にインターネット回線が切断されてしまった場合どうなるのですか？
それでもOffice 2010アプリケーションを使うことはできます。ただし、製品の機能すべてが手元のコンピュータにストリーミングされていないため、そこまでにダウンロードされた内容によってアプリケーションの機能に制限のある場合があります。回線が復旧した時点で、前回停止したところから製品のストリーミングが再開されます。…

ZDNetはApp-Vの関与を確認することができていないが、virtualization.infoは独自に確認を取ったところだ。

Microsoft社は特に何かを隠そうとしているわけではない。Microsoft社がちょうど1カ月前に公開したCTRエディションを紹介するビデオがここにある。App-Vへの言及はないが、アプリケーションの仮想化については明言されている。

Office CTRは現在プライベートベータテスト中。Microsoft社では、うまくいけばこれを11月6日のTechEd Europe 2009でOffice 2010の公開ベータ（ベータ2）と一緒に公開することになるかもしれない。

顧客がOffice CTRを採用すれば、それはアプリケーション仮想化が本格的に認められたことになり、Microsoft社は、そのプラットフォームをエンタープライズ分野において完全に異なる方法で推進することにより、同製品の認知度や関心度を活かせるようになるだろう。

これにより、ISV各社からも反応が出てくるかもしれない。この新プラットフォーム上でサードパーティーのアプリケーションサポートがなければ、顧客はMicrosoft社製品だけとしかApp-Vを利用することができず、それではスタートとして良くても、今日のようなハードウェア仮想化の普及レベルに到達するには不十分だ。

ラベル: Microsoft

Microsoft社は2週間ほど前、「Desktop Optimization Pack（MDOP）2009 R2」の発売を発表した。
大半の読者がご存じのように、これは同社が大企業の顧客に提供する（ボリュームライセンスのみ）専用バンドルで、Software Assurance（SA）サービス加入者限定となっている。

MDOPには、2006年5月にSoftricity社から取得したアプリケーション仮想化プラットフォームの「App-V」や、2008年3月にKidaro社から取得した「Virtual PC MED-V」のセキュリティラッパなど、Microsoft社仮想化製品の重要なコンポーネントが含まれている。　

これら2つの技術はいずれもハイパーバイザーほどの人気はないものの、いずれもMicrosoft社の長期仮想化戦略にとって重要なものとなっている。
App-Vが特に重要で、今日のようなデスクトップだけという形ではなく、これをサーバ内部で提供すべくMicrosoft社は舞台裏で密かに作業を進めている。

この新しいMDOP 2009 R2がアップデートするのはService Pack 1適用済みの「App-V 4.5」のみで、このSP1ではWindows 7が新たにサポートされただけとなっている（AppLocker、BranchCache、およびBitLocker ToGoの各機能のサポートを含む）。
MED-V 1.0がWindows 7をサポートするのは2010年第1四半期以降となり、そのほか特に重要なポイントはないものと思われる。

Microsoft社ではMED-Vの開発スケジュールが大幅に遅れているようだ。Kidaro社買収後、ブランドを変更したバージョン1.0のリリースまで13カ月を要し、最初のサービスパックをリリースするだけで9から12カ月を要している。
また、ホスティング版仮想化プラットフォームで、Microsoft社が全く力を入れていない「Virtual PC」を依然として同製品がサポートしていることも覚えておきたい。

市場の大規模採用準備が整うまでMicrosoft社がApp-Vをさほど強く売り込まないのはかまわない。
「ThinApp」でアプリケーション仮想化市場に侵攻するというVMware社の初期の戦略阻止をCitrix社が進める一方、こうすることで同社にはHyper-Vに専念し、さらに強力なエンジンを開発してサーバ側に移植し、有意義なマーケティング戦略を具体化するための時間ができるのだ。

その一方で、ハードウェア仮想化を活用して革新的な手法で大企業の安全を確保するMED-Vに関してMicrosoft社が何も具体的なことをしていない点はあまり納得がいかない。
Microsoft社はセキュリティ市場をリードしていない。また、セキュリティ業界のMicrosoft社に対する認識はここ数年さほど改善していない。
VMware社がACEではこの市場で勝てないことを考えれば、今は仮想化で大企業の顧客のセキュリティを確保するまたとないチャンスだが、Microsoft社はそれを無駄にしているのだ。

Microsoft社は、Virtual PCのような瀕死のプラットフォーム上で何かを開発したくないがためにこのようなことをしているのかもしれない。しかし、今のところ同社はデスクトップ仮想化分野に関しては何の計画も明らかにしていない。
同社では、Virtual PCをデスクトップ用Hyper-Vの別バージョン（非常に幅広く普及するかもしれないVDI用クライアントハイパーバイザー）で置き換えるか、本格的にVirtual PCへの投資を再開する可能性もある。

顧客には状況が全く分かっていないが、控えの立場にあるこの仮想化プラットフォームで起こることはMED-Vにも影響を与えることになる。
大企業にとって、リーダーではなく、明確なロードマップもなく、開発ライフサイクルが不活発なベンダー（セキュリティ市場におけるMicrosoft社など）は信頼することができない。SAに加入する顧客にとって、MDOPのなかにMED-Vを持つ価値はどこにあるのだろうか？

ラベル: Microsoft, Platform Wrapper, Releases

自分の物理環境をHyper-V仮想マシンに移行したいMicrosoft社の顧客はこれまで、「System Center Virtual Machine Manager（SCVMM）」とPhysical-to-Virtual（P2V）移行ツールを購入および使用する必要があった。
それ以外では、Novell/Platespin社やQuest/Vizioncore社といったサードパーティーのP2V移行ツールの購入／使用が必要だった。

P2V移行が可能な低価格（無料のものもある）ツールはほかにもあるが、たいていは動作中のマシンを変換することができない。
そこにライブマイグレーションの可能な無償ツールが登場した。「Disk2VHD」だ。

このツールは、Sysinternals/Winternals社の創業者兼元チーフソフトウェアアーキテクトで、現在はMicrosoft社でテクニカルフェローを務める世界的に人気の高いMark Russinovich氏が2週間前にリリースした。

Disk2VHDは、XP SP2やServer 2003 SP1以降のどのWindowsシステム上でも動作する。
これは大半の市販ソフトウェアと同様、Volume Shadow Service（VSS）を利用してライブマイグレーションを実行する。
変換したVHDはHyper-VもしくはWindows Virtual PC仮想マシンで起動することができる。また、Windows 7やWindows Server 2008のファイルシステム内部でマウントすることも可能だ。

大半のSystinternalsツール同様、これもネット起動にも対応するスタンドアロン実行イメージとなっている。

オプションは多くはないものの、評価を行う場合はHyper-Vと併用するのにパーフェクトだ。
そして、PowerShellの助けを借りればさらに多くのことが可能になるのではないだろうか。

ラベル: Microsoft, P2V/V2V Migration, Tools

Microsoft社とRed Hat社は先週、それぞれのOSであるWindowsとRed Hat Enterprise Linux（RHEL）が、それぞれの仮想化プラットフォームであるHyper-VおよびKVM上で動作することを認証したと発表した。

これは、いろいろな意味で重要な発表だ。

まず第一に、WindowsとLinuxの混在環境を持つ顧客も、これでようやくきちんとした選択ができるようになる。 
Novell SUSE Enterprise Linuxと一緒に、Hyper-V（R1およびR2の両方）もRHEL 5.2、5.3、そして新しい5.4をサポートすることになる。

さらに重要なこととして、Microsoft社とRed Hat社はRHEL 5.4搭載のKVMインプリメンテーションでWindows Server 2003、2008、および2008 R2がゲストOSとして使用できることを認証した。

その上、Microsoft社は自社の大半のエンタープライズアプリケーションをKVM仮想マシン内で運用するRed Hatユーザへのサポート提供にも同意した。

これで、ようやくRed Hat社は顧客に具体的な話ができるようになった。
世界中の大半の仮想マシンがWindowsを運用するなか、この必須の処置がなければ、Red Hat社の新しい製品は興味深い未来のプラットフォームに過ぎなくなる。

だが、Server Virtualization Validation Program（SVVP）のおかげで、KVM（少なくともRed Hat社によるKVMインプリメンテーション）はVMware ESX、Citrix XenServer、Novell Xen、およびOracle VM ServerとMicrosoft社技術のサポートの点では同レベルにある。

Red Hat社は、次は本格的な取り組みを早急に見せなければならない。

ラベル: Alliances, KVM, Microsoft, Red Hat

Microsoft社は9月末、「Data Protection Manager（DPM）2010」の公開ベータプログラム（コード名：「Zinger」）を投入した。　

DPM 2010のベータでは、「Hyper-V R2」（WindowsエディションとスタンドアロンHyper-V Serverエディションの両方）が新たにサポートされている。

さらに重要なこととして、同製品では「Windows Server 2008 Cluster Shared Volumes」（CSV）上で動作する仮想マシンのバックアップ機能をようやく投入してきた。これは、Hyper-V R2でVMのライブマイグレーションを行うのに使用する技術。
現在のところ、virtualization.infoでは、（SANレベルではなく）ホストレベルで動作し、Microsoft社にそのような動作を正式認定された一般に入手可能な災害対策製品を把握していない（間違いであるならコメントセクションでお知らせいただければ本稿をアップデートする）。 
DPM 2010や同様のサードパーティーソリューションがなければ、CSVでHyper-V仮想マシンをバックアップする方法はゲストOS内部でバックアップエージェントを起動するしかない。

DPM 2010はさらに、仮想マシンを代替ホストにリストアする機能や、複数のVHD内部から1つの項目をリストアする機能など、ほかにも仮想化に有用な機能を投入している。

このニュースを提供してくれたBink.nuに謝辞を述べたい。

ラベル: Disaster Recovery, Microsoft

Citrix社は先週、Microsoft社製ハイパーバイザーに対応する同社のプレミアム管理ソリューション「Essentials for Hyper-V 5.5」の公開ベータを発表した。

このバージョンのメインとなる新機能は、「Hyper-V R2」と「System Center Virtual Machine Manager（SCVMM）2008 R2」のサポート（加えてOEM版の「VMLogix Lab Manager」でのWindows 7）だが、Hyper-V用の「StorageLink Site Recovery」技術も投入されている。

StorageLink Site Recoveryを使えば、Hyper-Vの管理者が複数のコンソールを使わずにSANアレイが提供するレプリケーション機能をコントロールできるようになるほか、保護されたVMを隔離されたテストネットワークにレストアすることでリカバリプロセスをテストできるようになる。

この技術は「VMware Site Recovery Manager」と競合できる新製品の基盤になるかもしれず、これでCitrix社はそれを自社とMicrosoft社の両方の顧客に提供できる位置に立った。

ラベル: Citrix, Microsoft

Microsoft社は先週末、企業ブログに短い告知を掲載し、Windows 7 Professional、Ultimate、あるいはEnterpriseの各エディションに付属するVirtual PC上でWindows XP SP3をゲストOSにして動作する設定済みの仮想マシン、「Windows XP Mode」の製品版を発表した。

virtualization.infoでは、8月のリリース候補版に土壇場で追加された仕様については既にお伝えしている。

同仮想マシンは、Windows 7の正式発売日である10月22日までに、Microsoft社の顧客全員が無償でダウンロードできるようになる。
ただし、VAIOノートPCを購入したソニーの顧客は注意が必要だ。

Intel VTに関するソニーの戦略が要因となりIntel VT機能に制限があるためだ。

ラベル: Microsoft

クラウドコンピューティングは多数の異なる意味を持っている。今のところ、仮想データセンタの技術に主な重点を置くvirtualization.infoの関心は、クラウドコンピューティングのなかでもハイパーバイザーがオーケストレーションフレームワークと連携して拡張可能なペイ・パー・ユースのオンデマンド仮想インフラを作り出す「Infrastructure-as-a-Service」（IaaS）と呼ばれるアーキテクチャに限定されている。

もちろん、「Server-as-a-Service」（この言葉は今のところまだだれも使っていないが、業界ではいずれ使われていくのではないか）や、目前に迫った「Desktop-as-a-Service」（DaaS）アーキテクチャなど、IaaSクラウドが取り得る多くの形にも重点を置いている。
したがって、virtualization.infoではIaaSサービスプロバイダー（Amazon社、IBM社、Rackspace社、tuCloud社など）とIaaS技術プロバイダー（Citrix社、Desktone社、Skytap社、VMware社など）の両方を注意深く見守っている。

そして、まもなくMicrosoft社についてもカバーすることになるだろう。

今のところ、「Azure」と呼ばれるMicrosoft社のクラウドコンピューティング関連作業は、「Google AppEngine」や、VMware社、SpringSource社、そしてTerremark社の間の複雑な技術統合によっていずれ誕生するものと競合する「Platform-as-a-Service」（PaaS）アーキテクチャだと考えられている。

しかし、Microsoft社ではAzureの機能を拡張し、これを「Amazon Elastic Computing Cloud（EC2）」や「Rackspace Cloud」などと競合するIaaSクラウドにもしようとしている。こちらも、VMware社とTerremark社が共同で計画していることに左右されることはない。

そもそも、Microsoft社の仮想化サイトには「Cloud Computing」（クラウドコンピューティング）という新しいセクションが用意されており、そのなかにはAzureに具体的に言及する「Private Cloud」（プライベートクラウド）というセクションも用意されている。

次に、Microsoft社はプライベートクラウドの概念に関する「Dynamic Data Center Alliance Blog」（ダイナミックデーターセンタアライアンス・ブログ）という新しいブログを立ち上げており、現在そこでは新しい無償のDynamic Data Center Toolkit for Hostersを売り込んでホスティングプロバイダーに訴えている。

…このToolkitは、Windows Server 2008／Hyper-VとSystem Centerを組み合わせた仮想化インフラを使って管理サービスやパートナーがホスティングするクラウド製品の作成を包括的に規定するガイドになっている。つまり、Windows Server 2008とSystem Centerを組み合わせ、そこにリッチなWebサービスを重ねて、基盤の仮想化インフラを既存環境に統合するためのわかりやすい指針が提供されている。仮想化インフラとWebサービスをいったん組み合わせてしまえば最高のクラウド製品を提供できるようになる。このツールキットを活用すれば、ホスティング側はセルフサービスで可視性と管理を提供する顧客向けポータル経由でオンデマンド仮想マシン（VM）プロビジョニングを導入できるようになる。…

このブログの最新の書き込みには、まもなく登場する「Dynamic Data Center Toolkit for the Enterprise」への言及が既にある。
Microsoft社は、ここでは一切Azureに言及していないが、クラウドアーキテクチャのIaaSの未来を示唆するクロスリンクがある。

…Windows Server 2008 R2では基本機能がさらに強化される。このリリースではネイティブの仮想化機能を強化している。

• ライブマイグレーション
• より大型のVMのサポート：32／64ビットVMで、VMあたりメモリは最大64Gバイト
• VHDからの起動とクラスタ型共有ボリューム（Azureからの核となる強化）

まとめると、われわれはパブリッククラウドの教訓を短期間のうちに最大のメリットを提供できる可能性が高い分野、つまりデータセンタのなかで生かそうとしている。Azureを推進する技術が進化すれば、プライベートクラウドコンピューティングを現実のものとする社内技術の継続的な革新と進化が期待できる。…

各所で流れるうわさによると、Microsoft社はAzureのIaaS機能を現在テスト中で、正式発売も遠くはないという。

今まではVMware社が「vCloud」構想で高い関心と支持を集めているが、Hyper-Vで動作するAzureの早期登場と、先ごろ発表された「Xen Cloud Platform」がクラウドコンピューティング分野における独占的立場の確立を難しくする可能性がある。 
具体的なものはまだ何もないが、Microsoft社とCitrix社がサーバ仮想化の初期の頃のようなVMware社の一人勝ちを許さないであろうことは明らかだ。

ラベル: Microsoft

4月末、Parallels社がAlmaz Fund社から約1100万ドルを調達したことをロシアのビジネス誌が報道し、同社が1 - 2年前に新規公募を熟慮していたことも公表された。

そして、今度はBloomberg社が新規公募実施に対する関心を裏付けてParallels社の創業者兼最高経営責任者（CEO）であるSerguei Beloussov氏のコメントを伝えている。

Parallels社CEOのSerguei Beloussov氏は、同ソフトウェアメーカーの株式を約2年以内に公開し、独立企業の立場を維持したい考えだという。

さらに興味深いことに、Beloussov氏はIBM社とMicrosoft社が同氏の会社の買収に向けて話し合いを始めたことも公表した。

Beloussov氏は先週行われたインタビューのなかで、Microsoft Corp社とInternational Business Machines Corp（IBM）社を含む複数の企業が買収について「非公式に」アプローチしてきたことを明かした。

Microsoft社がParallels社に関心を抱いていたことに驚きはない。2006年5月にも、Microsoft社主催によるWinHECカンファレンスの基調講演でも、Microsoft社はサーバ（あるいはハードウェア）仮想化、OSパーティション、アプリケーション仮想化という3つの主力仮想化技術をすべてLonghornに乗せるつもりだとBob Muglia氏が明言していた。

Microsoft社には現在、Hyper-Vハードウェア仮想化エンジン、App-Vアプリケーション仮想化エンジン、VDIコネクションブローカ、そしてセキュリティラッパのMED-Vと、仮想化スタックがすべてそろっている。
そこに唯一欠けているのがOSパーティション技術であり、現在これを提供しているエンタープライズベンダーはParallels社だけだ。
したがって、Microsoft社が自社の計画やゼロから開発するものを変更していない限り買収のターゲットはParallels社ということになる。

一方、IBM社がParallels社の買収に関心を寄せているという事実の方は奇妙だ。これは、この巨大OEMベンダーがついに自社の市場戦略の見直しに着手したのか、もうすぐx86仮想化市場に重点を移すのかのどちらかだということになる。

Parallels社に対するIBM社の関心が本物であれば、同社が獲得に乗り出すのはOSのパーティションレイヤだけではないことになる。そして、Red Hat社はKVMベースの新プラットフォームのデモを大喜び実施するのではないだろうか。

ラベル: Funding, IBM, Microsoft, Parallels

VMworldカンファレンスがもう1週間後に迫っており、VMware社の競合各社にとっては、論争や同イベントの妨害を始める理由が1つ増えた。

一番の話題になっているのが攻撃対象領域に当てはまるハイパーバイザーの本体容量で、これはプラットフォームの全体的なセキュリティレベルを予測する際にも関連する。

Hyper-Vのメインバージョンにはその親パーティションとしてWindows Server 2008の完全版が付属するため、これはVMware社がMicrosoft社に対する一定の優位性を主張してきた分野の1つだ。
VMware社では現在、これを主要セールスポイントの1つと考えており、これを自社サイトで大々的に宣伝している。

Microsoft社は2週間前、一連のパッチ適用でハイパーバイザーの本体容量がどうなるのかを分析したが（パート1, パート2、およびパート3）批判には対応を取らなかった。

VMware社の方は、Console Operating System（COS）が付属しない軽量のESXiハイパーバイザーとフルバージョンのHyper-Vを自社サイトで比較している。Microsoft社にとってより公平な比較をするなら、ESXiと軽量のHyper-V Serverとを比較すべきだろう。
それにもかかわらず、同社は3種類の分析（重要なものとセキュリティパッチだけを含めたもの）を用意してきた。

• Hyper-V Server 2008対ESXi 3.5|2008年6月 - 2009年6月
  Hyper-V：26件のパッチで本体容量が82Mバイト増加
  ESXi：13件のパッチで本体容量が2.7Gバイト増加
• Windows Server 2008 Hyper-V対ESX 3.5|2008年1月 - 2009年6月
  Hyper-V：32件のパッチで本体容量が408Mバイト増加
  ESX：85件のパッチで本体容量が3Gバイト増加
• Windows Server 2008 Hyper-V対ESXi 3.5|2008年1月 - 2009年6月
  Hyper-V：32件のパッチで本体容量が408Mバイト増加
  ESX：13件のパッチで本体容量が2.7Gバイト増加

パッチ未適用の場合、Microsoft社では2つのプラットフォームで実際に攻撃を受ける可能性があるのは（ハイパーバイザーと仮想化スタックの合計が）ESXで32Mバイト、Hyper-Vで20Mバイトだと強調している。

VMware社も先週の終わりに正式な回答を出してきた。 
最初はパッチ未適用時のハイパーバイザーの本体容量だ。

…

Hyper-Vシステムのコードが何行になるのかは知らないので、インストールしたディスクの容量（仮想マシンのサポートに必要なファイルのインストールサイズ）をコード行数の妥当な代用値として採用した。

…

「df -h」コマンドを実行すると、「/bootbank」に対応するディレクトリ内の圧縮されたESXiブートイメージの合計サイズが59.3Mバイト（公表している70Mバイトよりやや少ない値）であることが分かる。

…

比較として、ESX 4.0「Classic」のディスク本体容量は約1.7Gバイトとなっている。  本体容量増加分の大半はLinuxベースのサービスコンソールが要因となっている。

Hyper-V R2 RTMで測定したディスク本体容量の方がはるかに大きかった。  Hyper-Vを有効にしたWindows 2008 R2 Server Coreは3.6Gバイトだった。  「見慣れたWindows」を残したいHyper-Vユーザの場合、Windows Server 2008 R2のフルインストレーションは10Gバイトに達する。

確かに、ESX「Classic」はLinuxベースのサービスコンソールを使用し、そのためにディスク本体容量も増えるが、VMware社はOSフリーのESXiアーキテクチャがわれわれの未来の方向性であることを公言しており、ESXiにはESX「Classic」の全機能が搭載されている。  Microsoft社では、Hyper-VのWindows依存を排除するような姿勢を見せていない。…

そして、パッチ適用後の本体容量だ。

…

ESXiはアプライアンスのようにインストールしてパッチを適用する（イメージ全体が交換される）ので、パッチが必然的にESXiのフルインストーラパッケージのサイズになる。  インストレーションの一貫性を保証し、実証済みコンフィギュレーションからの「パッチ適用による逸脱」を回避するため、われわれの顧客はこのアプライアンスのアプローチの方を好む。  Hyper-VではWindows Updateベースのパッチ適用手法が採用されており、パッチは小さくすることができるが、顧客がパッチ適用を飛ばしたり、見過ごしてしまうこともあり、これが安全性に欠ける一部パッチ未適用のコンフィギュレーションにつながる場合もある。

…

ESXもESXiも、VMotionやMaintenance Modeが再起動時のVMの代替ホストへの移行を容易にするため、パッチ適用後のホストの再起動には問題がでなかった。  Microsoft社の顧客がこれと同じ機能を待望のHyper-V R2で心待ちにしていることは間違いない。

…

われわれは、Hyper-Vが最初に出荷された2008年6月以来、Server Core Hyper-Vシステムで必要な「月例パッチ公開日」を追跡してきたが、ほぼ毎月、複数の「重要」もしくは「緊急」レベルのパッチが出た。  これらのパッチの大半はHyper-Vには関係のないものだが、ユーザはそれでもこれらをインストールし、ホストを再起動しなければならない。  また、ユーザにはうんざりするほど分かっていることだが、Hyper-V R1がライブマイグレーションをサポートしていないため、再起動のたびにVMにダウンタイムが生じることになる。  ダウンタイムはHyper-V R2で減少するかもしれないが、パッチの数はそうはいかない。…

両者の立場は極めて多岐にわたっており、なおかつ明確になっている。実際のところ、ここまでの引用は両社が分析でカバーした詳細のすべてを要約しているわけではない。

どこが正しいのか判断するためにはすべての記事を読まれることを推奨する。

いずれにしても、ハイパーバイザーのセキュリティは仮想インフラのセキュリティに部分的にしか影響しないということはすべての方に覚えておいていただきたい。
攻撃はどこから来るか分からない。virtualization.infoのセキュリティコラムニスト、Claudio Criscioneが「仮想インフラにおける現実のセキュリティ」（パート1、パート2、およびパート3。パート4は近日中に公開）という自身の連載の第1回でまさにこの話題について書いている。

ラベル: Microsoft, Security, VMware

数時間前、Microsoft社の仮想化管理ソリューション、「System Center Virtual Machine Manager (SCVMM) 2008 R2」が製品版に到達した。

かねてからの予測通り、製品版は「Windows Server 2008 R2」、「Hyper-V R2」、そして「Hyper-V Server 2008 R2」がMicrosoft社のパートナー各社にリリースされてからわずか数週間後の登場となった。

このリリースに搭載されている最も重要な新機能が待望の仮想マシンライブマイグレーションだ。
いずれにしても、Microsoft社は6月上旬、Quick Storage MotionやVMwareポートグループのサポートといった歓迎すべき機能をSCVMM 2008 R2 Release Candidateに搭載してユーザを驚かせている。

Release Candidateは全機能が固定されるものだが、同社は製品版に想定外の機能を追加してきた。「VMware vSphere 4.0」の（一部）サポートだ。
基本的に、Microsoft社は新しいVMware社のプラットフォームをVI3.5と同じ機能に限定してサポートしている。VMware社が用意する新機能のいくつかは、今後のSCVMMのアップデートでサポートされるようになる。

virtualization.infoでは全機能セットの詳細をこちらで解説している。

Microsoft社では既に、同製品の試用版をDownloadサイトで公開している。
一方の完全版は、まず最初にVolume Licenseの顧客に向けて10月1日から提供が開始される。

ラベル: Microsoft, Platform Management, Releases

virtualization.infoは先ごろ、EAL4+認定取得に向けてCommon CriteriaラボがVMware VI 3.5とvSphere 4.0の両方のテストを進めていることを伝えた。

VMware社では既にVI 3.0.2でEAL4+認定を受けているが、そこまで高い格付けを得たハイパーバイザーはESXだけではない。

実際、Microsoft社もHyper-V 2008（発売直後のR2ではなく最初のリリース）が  EAL4+認定を受けたことを発表したばかりだ。

Microsoft社が、Windows Server 2008のフルバージョンに組み込まれたHyper-Vのリリース候補バージョンと、同ハイパーバイザーを1.0 RTMにアップグレードする「KB950050」緊急パッチでこの認定を取得したことは注目に値する。

Microsoft社ではHyper-Vの認証を取得するのに、Windows Server 2008 Server Coreに組み込まれたバージョンや、スタンドアロンのHyper-V Server 2008など、攻撃対象の少ないエディションを使う必要さえなかったのだ。

これは、Hyper-VがWindowsのフルバージョンに付属するのに対しESXは本体がかなり小さいため後者の方が前者より安全だ、という典型的な議論が正しくないことを明確にするはずだ。ただし、virtualization.infoが何度も示唆しているように、Common Criteria認定の絶対的な価値に異論を唱えるのでなければの話だが。

ラベル: Microsoft, Security

virtualization.infoが4月に報じたように、Microsoft社では単純に「Windows Virtual PC」（WVPC）と呼ばれるVirtual PCの新バージョン開発に取り組んでいる。これは、Windows 7をホストOSとしてサポートし、「Windows XP Mode」と呼ばれる専用の仮想マシンを起動することができる。

Windows XP ModeはWindows XP SP3をゲストOSにするようあらかじめコンフィギュレーションされたVMだが、新しいVirtual PCエンジンにはシームレスなアプリケーションパブリッシング、USBの仮想化、そしてマルチモニタサポートが新たに加わっているため、Windows 7との統合が特に優れているようだ。

Windows XP Mode VMはWindows 7の「Professional」、「Ultimate」、および「Enterprise」に無償で搭載されるが、AMD-VあるいはIntel VTが有効になったCPUが必要とされる（したがって、世界中のソニー製品のユーザは利用が難しい）。

Windows 7は8月6日にMSDNとTechNet経由でMicrosoft社のパートナー各社にリリースされているため、  同社は互換性を与えるべく新しいVirtual PCのリリース候補版も公開している。

また、Microsoft社では今回の新ビルドで機能をいくつか洗練させてきた。

• USBデバイスは、Windows 7のタスクバーからWindows XP Modeのアプリケーションに直接接続させることができる。
• Windows XP Modeアプリケーションには「ジャンプリスト」からアクセスできる（最後に使用したファイルを選択して開くにはWindows 7のタスクバーでWindows XP Modeアプリケーションを右クリック）。
• 差分ディスクファイルの保存場所がカスタマイズ可能。
• Windows XP ModeとWindows 7のドライブ共有は無効にすることも可能。

ラベル: Microsoft

Microsoftが「App-V for Servers」によってアプリケーションの仮想化をどのように多層バックエンドサービスに応用するのか仮想化コミュニティーが見守るなか、同社がApp-V 4.6のベータプログラムを正式に開始する。

このバージョンはまだクライアントアプリケーション寄りだが、64ビットプラットフォーム（リリースされたばかりのWindows 7とWindows Server 2008 R2も含む）のサポートという主要機能が新たに加わる。
Microsoft社によると、これにより市場では現在どこもできていない64ビットアプリケーションのシーケンスが初めて可能になるという。

Microsoft社では、App-V 4.6を2010年後半にファイナライズする見通しだ。それまでの間ベータプログラムに参加される場合はこちらから。

ラベル: Microsoft

どのような形の仮想化でも、顧客がそれを採用する際に最も大きな課題となっているのが、ISV各社が自社製品を仮想マシン内、OSコンテナ、あるいは好みの仮想レイヤでサポートしているかどうかの検証だ。
正式なサポートがうたわれていないと、物理マシン上にある仮想化プラットフォーム内で発生した技術的な問題をISVが再現する必要も出てくる。そして、それはコストも時間もかかる作業で、完了させるのが不可能なことも多い。

「Oracle VM」や「Red Hat Enterprise Virtualization Hypervisor」（KVMベース）のように、全く新しかったり、幅広く普及していない仮想化プラットフォームの場合、ISVがサポートしないのはよくあることだ。
VMware ESXと比較して、Hyper-Vはまだまだ幅広く普及しておらず、Microsoft社のハイパーバイザーを正式にサポートするISVもあまり多くない。しかし、この状況が間もなく劇的に変化する可能性がある。

Microsoft社はもう少しで見過ごしてしまうような行動に出て、Windows Logoの仕様を作り直し、ISV各社にHyper-Vのサポートが義務づけられるようになった。

今後はHyper-Vがオプション要件ではなくなる。Logoを取得したいアプリケーションはMicrosoft Hyper-Vが有効になったWindows Server 2008 R2 Serverコンピュータで動作するVM上でテストされるようになる。アプリケーションをMicrosoft Hyper-V上のVirtual Machine内でテストできない場合の選択肢については本ドキュメントのポリシーに関する項を参照のこと。

…

今回のアップデートにより、アプリケーションは8コア搭載の物理マシンではなく、4個のVirtualプロセッサを搭載したVMで適切に動作しなければならなくなった。

…

Microsoft社は、テストベンダー各社がMicrosoft Hyper-V上で動作する仮想マシン内でアプリケーションをテストするようになることを認めた。この環境で動作できないアプリケーションは、このポリシーを満たせない技術上あるいはその他の正当な理由を示す必要がある。

…

Microsoft Hyper-V上で動作するVM上でのテストに合格するアプリケーションは、Hyper-Vテスト合格済みを示すマーク付きでWindows Server Catalogに掲載される。

この指定は、アプリケーションの主要機能がHyper-V上で動作するWindows Server 2008 R2の仮想マシン内で実証され、ステータスの保存、リストア、ポーズ、シャットダウン、およびスナップショットという、仮想マシンで固有のHyper-Vの5つの重要な機能をアプリケーションがサポートすることを意味する。

一方、この指定はアプリケーションがHyper-Vに完全対応することも、アプリケーションのすべての機能が最適な形で動作することも示唆するものではない。場合によっては、Hyper-V上で動作する仮想マシン内ではアプリケーションや、そのアプリケーションの一部コンポーネントで機能に制限があったり動かないこともある。

さらに、この指定はアプリケーションが仮想環境内での動作中にすべての認定要件に合格したことを意味するわけでもない。この認定プログラムのなかの一部テストケースは、物理マシン上で実行することもできる。もしアプリケーションがHyper-Vの仮想マシン内で動作するか、スタータスの保存やリストアといったHyper-Vの機能が実行されるときに影響を受けると思われる場合は、その影響や、回避策がある場合はこれを文書化し、要望に応じて顧客に公開する必要がある。

VSS対応アプリケーションは、VM内での動作時に特別に考慮する点がある。これは認定のための要件ではないが、ISVはVSSのシナリオをテストし、アプリケーションが想定通りの動作を続け、ほかのサービス、アプリケーション、あるいはWindows機能と絶対に干渉しないようにする必要がある。

したがって、新しいロゴを取得したいISVはHyper-Vのトレンドに乗る以外に選択肢がなく、このようにして、Microsoft社は市場をリードしなくてもHyper-Vに関して業界で最も幅の広いサポートを受けられているのだ。

ラベル: Microsoft

Microsoft社は2週間ほど前、同社史上類を見ない行動に出た。自社技術のいくつかをGPLv2ライセンスでオープンソースとして公開したのだ。
具体的には、LinuxゲストOSのパフォーマンスを引き上げる準仮想化ドライバのセットである「Hyper-V Linux Integration Components」をオープンソースとしてリリースした。

Microsoft社がこの前代未聞の行動を正当化する表向きの理由は、Linux仮想マシンの相互運用性とパフォーマンスを向上させたいという願望だ。しかし、投入直後に舞台裏の詳細が見え始め、完全に別の話が明らかになった。

これらのコンポーネントをオープンソースとして公開するはるか以前に、Vyatta社の主任エンジニアであるStephen Hemminger氏は、自身の会社が最初からHyper-Vをサポートできるようにするための方法を調査していた。
そのため、Hemminger氏はMicrosoft社が「Novell SUSE Linux Enterprise」用にリリースする「Linux Integration Components」を調査して、準仮想化ドライバをVyatta仮想ルータのカーネルに統合できるかどうか判断する必要があった。
同氏はこのとき、Microsoft社がクローズドソースとオープンソースのコードをパッケージ内で混在させることでGPLライセンスに違反していたことを発見した。

事を荒立てないようにするため、同氏はNovell社に連絡を取り、Microsoft社と協力し、パッケージ全体をオープンソースとしてリリースすることでライセンス侵害の問題を穏やかに解決するよう求めた。

Microsoft社の公式発表にはGPL違反への言及はなく、Novell社もこの詳細は省略することにしたが、ZDNetの報道によると、彼らは最終的にこれを正式に認めざるを得なくなったという。

Microsoft社がこの件について寄せた最終回答は、違反があったことを否定している。

Microsoft社の判断は、GPLv2ライセンスに関連して認識された義務に基づいて下したものではない。

ラベル: Microsoft

先週、権威あるニュースサービスのDow Jones社から、Microsoft Hyper-Vが仮想化市場で24％のマーケットシェアを獲得したという爆弾報道があった。

これはMicrosoft社の社内から出たもので、具体的には同社COOのKevin Turner氏による以下のような発言だった。

われわれは昨年10月に最初の製品を発売した。それからこれまでの間、非常に手ごわいライバル各社から24ポイントのマーケットシェアを奪った。

VMware社からDow Jones社に対する正式な回答はなかったものの、virtualization.infoが問い合わせたところ、この声明を裏付ける証拠は把握できていないとの回答が返ってきた。

もし事実であるなら、これはMicrosoft社にとって大きな飛躍だ。前回の各種レポートのチェック結果は大幅に異なるものだったからだ。

• 2008年3月のGartner社の報告によると、Microsoft社の市場シェアは7％だった。
• 2008年10月のIDC社の報告によると、Microsoft社の市場シェアは23％だったが、この数字はHyper-VとVirtual Serverの合計だった。

ラベル: Microsoft

Microsoft社は7月22日、待望のWindows Server 2008 R2とHyper-V R2をリリースした。Microsoft社は同日、「Hyper-V Server 2008 R2」と呼ばれるスタンドアロン版ハイパーバイザーもリリースしている。

Windows Server 2008エディション搭載機能のサブセットを持っていた最初のリリースに対し、今回の新しいスタンドアロン版Hyper-VはWindows組込版と同等の機能を持っているようだ（ほかに情報があればこの投稿を更新する）。また、このなかには待望の「Live Migration」機能も含まれている。

Hyper-V R2バージョンは機能を抑えることをせず、代わりにフラッシュメモリからのブート機能を追加してきた。
これはMicrosoft社が発表していなかった主力新機能の1つで、VMware ESXiやCitrix XenServerと並んでHyper-VがOEM各社のプレインストレーションオプションになれるかもしれない。

Hyper-V Server 2008 R2は、MSDNやTechNetなどの各種販売チャネル経由で8月6日にMicrosoft社のパートナー各社に対してWindows組込版と同様に無償でリリースされる。

ラベル: Microsoft, Releases

かねてからの予測通り、Microsoft社は7月22日に「Hyper-V R2」を搭載した「Windows Server 2008 R2 RTM」の最終確定を発表した。

確定機能のリストはMicrosoft社がRelease Candidateをリリースした6月から明らかにされていた。

• 仮想マシンのライブマイグレーションをサポート（Windows Server 2008 R2 Standard Edition）
• 仮想ディスクのホットプラグをサポート
• 最大64基の論理プロセッサをサポート（最大8基の物理プロセッサで8コア） 
• 最大1Tバイトの物理RAMをサポート（Windows Server 2008 R2 Standard Editionは32Gバイトのみサポート）
• 最大384台の1ウェイ仮想マシンをサポート（論理プロセッサ1基あたり仮想CPU8基）
• Processor Compatibility Modeのサポート（同じCPUベンダーの世代を超えて仮想マシンを移行）
  
  
• Core ParkingおよびCPU消費電力コントロールをサポート
• Second Level Address Translationをサポート（SLAT、旧ネステドページテーブル：NPT。具体的にはAMD RVIとIntel EPT）
• TCP/IP Offload Engines（TOEs）のサポート
• ジャンボフレームのサポート
• Intel Virtual Machine Device Queues（VMDq）のサポート

さらに、新しいWindows Server 2008 R2 Remote Desktop Services（RDS：旧Terminal Services）に「Remote Desktop Connection Broker」という基本のコネクションブローカコンポーネントが搭載されたことでHyper-V R2がVDI対応になったことも加えておくべきだろう。
同社では現在、より友好的なライセンス供与条件と、Citrix社やQuest社などのパートナーの取り組みによってVDIの採用を大々的に売り込んでいる。

ライセンス供与条件については何の変更もない。Windows Server 2008 R2 Standard Editionでは1台、Enterprise Editionでは最大4台、そしてDatacenter Editionでは無限の仮想マシンを「無償」で持つことができる。

新しいハイパーバイザーは10月22日に世界同時発売されるが、Microsoft社のパートナーはMSDNおよびTechNetの両ウェブサイトから既にダウンロードが可能となっている。

Microsoft社の仮想化関連ポートフォリオには、先週リリースされた「Microsoft Assessment＆Planning（MAP）Toolkit 4.0」や、現在Release Candidateが用意されており、もうすぐリリース予定の「System Center Virtual Machine Manager 2008 R2」など、ほかにもHyper-V R2をサポートするものがいくつかある。

virtualization.infoでは、「VMware vSphere 4.0」、「XenServer 5.5」、そして新しいHyper-V R2を含むバイヤーズガイドの新エディションを数週間以内にリリースする。

ラベル: Microsoft, Releases

Microsoft社はわずか2日前、GPLv2ライセンスで「Linux Integration Components for Hyper-V」のソースコードをリリースした。
これらの準仮想化ドライバのLinuxカーネルへの統合（現在評価中のものの1つ）がMicrosoft社の顧客に何か具体的なメリットをもたらすかどうかはしばらく様子を見るしかない。

今のところ優先事項として残っているのは、Red Hat社およびNovell社の最も人気の高い2つのエンタープライズディストリビューションをHyper-V仮想マシンに搭載することだ。だが、Microsoft社は今まで前者に関してはあまり協力的ではなかった。

しかし変化が見え始めてきた。Linux Integration Componentsの新しいR2バージョンがRed Hat Enterprise Linux 5.2と5.3をようやくサポートすることになった。
残念ながら、これらはまだマウスをサポートしておらず（それについてはLinuxディストリビューターが対応するはずだ）、サポート対象もシングル仮想CPU搭載の仮想マシンだけだ。

新パッケージはRelease Candidate 2フェーズに到達したばかりで、リリースはWindows Server 2008 R2とHyper-V R2が製品版ステータスに到達（1から2週間以内の見込み）する直後になる。

Linux Integrated Components R2は、Hyper-VとHyper-V R2の両方に対応して無償で提供される。

ラベル: Microsoft

Microsoft社は7月20日、前代未聞の動きに出て「Linux Integration Components」と呼ばれるLinuxゲストOS用Hyper-V準仮想化ドライバをGPLv2オープンソースソフトウェアとしてリリースした。

VMware社の親会社であるEMC社が仮想化関連でMicrosoft社と3年の提携を結んだ際、virtualization.infoではこれを天変地異だとしたが（両社はこれをコーペティションと呼んでいるようなのでそうではないが）まだこれだけではないようだ。

Microsoft社が大企業の信頼を獲得するには、自社仮想マシン内部でLinuxをサポートする必要がある。また、Linuxもエンタープライズレベルのパフォーマンスを実現する必要がある。

この目標達成に向け、同社はLinux Integration Componentsを無償のスタンドアロンパッケージとして2008年9月からリリースしている。
これらを通じてMicrosoft社はNovell SUSE Linux EnterpriseをゲストOSとしてサポートしており、これが正しい方向へと向かう第一歩となってはいるが、集約の必要があるLinuxディストリビューションが複数ある多くの顧客を満足させるには不十分であることは間違いない。

Microsoft社は今回、Red Hat Enterprise LinuxゲストOSにサポートを拡大するだけでなく驚くべき行動に出ることにした。Linux Integrated ComponentsをGNU General Public License（GPL）v2でライセンスするオープンソースコードとしてリリースしたのだ。

詳細としては、Microsoft社はHyper-V VMbusに統合される3種類のドライバのコードを無償配布（こちらでハイパーバイザーのアーキテクチャをチェックいただきたい）し、Linuxカーネルへの搭載に向けて2万行におよぶコードの審査を要請する。 
これらは20日にGreg Kroah-Hartman氏のツリー（The Linux Driver Project）に登場しており、受け入れられることになれば、いずれはすべての主要Linuxディストリビューションがこれらを最初から搭載することになる。

このプロジェクトではNovell社が大きな役割を果たしており、彼らがコードの審査を行い、将来に向けたさらなる強化を約束している。
彼らに加え、Linux Foundation（旧Open Source Development Labs：OSDL）の元エンジニアリングディレクターで、Microsoft社のPort 25施設でLinux相互運用担当ディレクターを務めるTom Hanrahan氏も参加している。 

Microsoft社がこのような行動に出ているのはなぜだろうか？

公式プレス発表の説明はかなり漠然としており、相互運用性とパフォーマンスの問題に取り組みたいとの願望が述べられている。だが、現実はおそらく違うだろう。Microsoft社は集約プロセスを加速したいのだ。

LinuxのハードウェアをHyper-V内部に移行する作業では、Integration Componentsをダウンロードしてディストリビューションの内部にインストールする必要があり、そこで初めてP2Vの移行を安全に実行することができるため、いまだにかなりの時間がかかる。
スマートスクリプティングを使えばおそらくプロセスを自動化することはできるだろうが、Hyper-V対応のLinuxディストリビューションを使う方がはるかに容易だ。

もしこれが本来の意図であったとしても、この計画には（現時点では）大きな弱点がある。LinuxカーネルにHyper-V Integration Componentsが含まれるからといって、Microsoft社がこれを搭載したすべてのLinuxディストリビューションをサポートするわけではない。
顧客は確かにP2Vの移行を加速させるだろうが、彼らの新しいLinux仮想マシンは完全に未サポートになる。

そこで、Microsoft社が何か別のことを考えているか、LinuxのHyper-Vサポートが大幅に拡充される必要がある。

最新情報：Microsoft社はServer Virtualization Validation Program（SVVP）に参加するLinuxディストリビューターをすべてサポートすることを正式に認めた。

ラベル: Microsoft

virtualization.infoはつい先月、仮想デスクトップインフラ（VDI）構想というVMware社が最も力を入れている分野でMicrosoft社が対抗策準備をひそかに進めていることを浮き彫りにした。

このひそかな取り組みには、各VDIクライアントがレンダリングしなくてはならない重いマルチメディアプロトコルの効率的処理を目指したRDPプロトコルの改良も含まれる。

いずれにせよ、これはMicrosoft社が具体化を進めている可能性のあるVDI関連の話の1つに過ぎない。
もう1つの話は、モバイルVDIクライアントを企業ネットワークへの依存から解放するいわゆる「クライアントハイパーバイザー」に関するものだ。 
この点についてMicrosoft社は完全に沈黙を守っているが、同社がいつでもゴーサインを出せることは明白だ。Microsoft社のようにクライアントハイパーバイザーを数百万台のデバイスに配信できる機能を有するベンダーは市場にはほかに存在しない。
彼らなら、Hyper-Vの専用バージョンを開発し、それをWindows 7（あるいはその後継版）に組み込むことも、Citrix社やIntel社が面倒な作業をするのを待って、まもなく登場するXenClient（無償になる）をOEMすることもできる。

打倒VMware社を目指してMicrosoft社が変えたいと考える3つ目の大きなポイントが、追加コンポーネントを必要とすることからどのターミナルサーバファームよりも大幅に高いVDIの価格設定だ。
Microsoft社はまさにこの点に関連し、「Microsoft Virtual Desktop Infrastructure Standard Suite」と「Microsoft Virtual Desktop Infrastructure Premium Suite」というVDI用の2つの新ボリュームライセンスを7月13日に発表している。

どちらの新製品にもハイパーバイザー（Hyper-V）、管理レイヤ（SCVMM、SCCM、およびSCOM）、リモートプロトコルアクセスライセンス（Remote Desktop Services CAL）、そしてアプリケーション仮想化プラットフォーム（App-VとMED-Vを含むMDOP）というVDIアーキテクチャで使われるすべてのライセンスが含まれている。
これらのライセンスのほかにも、顧客は「Virtual Enterprise Centralized Desktop」（VECD）を購入する必要があり、Microsoft社がすべてをパッケージングしなかった理由は正直なところ良く分からない。

VECDと同様、これらの新ライセンスはデバイス単位となっていて年間21ドル（Standard Suite）もしくは53ドル（Premium Suite）のコストがかかる。これらは2009年第4四半期に発売される。
VECDは今も年間23ドル（Software Assuranceの顧客の場合）もしくは110ドル（それ以外の場合）が必要となっている。
Microsoft社によると、この価格は5年以上の間VMware Viewライセンスのそれぞれ3分の1および2分の1になっているという。

かねてからの予測通り、Citrix社は即座にこの機会に便乗し、これらの新ライセンスのXenDesktopサポートを発表した。

ラベル: Microsoft, VDI

virtualization.infoでは、仮想化周辺でMicrosoft社とCitrix社の関係が歴史的なTerminal Server／Metaframeの提携を大きく超えて密接になりつつあることを2年ほど前から報じてきた。

両社が2年前に発表した統合計画の名の下、XenServerはMicrosoft社の仮想ハードディスクフォーマット（VHD）を使い、Citrix Essentials管理スイートはHyper-Vをコントロール（さらに、Citrix社ではその一部を無償で提供）し、「Microsoft System Center Virtual Machine Manager（SCVMM）」はXenServerとXenAppを管理するようになる。

しかもそれがまだ続く。Citrix社は7月13日、さらなる統合を発表した。今回はApp-VとXenAppに関するものだ。

Citrix社は自社のReceiver上で2009年下半期から、そして新しいDazzle管理ソリューションでは2010年上半期からMicrosoft社のアプリケーション仮想化プラットフォームをサポートするようになる。
さらに、Citrix社はMicrosoft社の管理ソリューション経由でXenApp仮想アプリケーションを配信するため、「System Center Configuration Manager」（SCCM）用のコネクタを2010年上半期にリリースする。

今回の発表の前半部分について、Citrix社XenApp事業部の新しい最高技術責任者（CTO）　、Harry Labana氏が「Citrix社はApplication Virtualizationの開発を中止するのだろうか？」という重要な質問に即座に回答している。

今はステータスレポートを見ることのできる立場になったので推測は不要になった。開発チームが多数の機能強化作業に取り組んでいることは事実として把握しているので、これらの強化は次期バージョンのXenAppのリリースに備えて続いていくだろう。XenAppの次期リリース以降については、サービスとしてのWindowsアプリケーション配信を実現すべく投資を継続するつもりだ。

ラベル: Alliances, Citrix, Microsoft

Wyse Technology社は先週、「Virtual Desktop Accelerator」（VDA）のリリースを発表した。

この新しい強化プロトコルは、VMware社がOEM供給を受ける既存のTCX Multimedia技術のスーパーセットだと思われ、200ms以上のネットワーク待ち時間があるWAN環境でCitrix XenDesktopとXenApp（ICAプロトコル使用）、VMware ViewとMicrosoft Remote Desktop Services（いずれもRDPプロトコル使用）のパフォーマンスを最大3倍に高めることを保証している。

この分野の「Citrix Branch Repeater」などの各種製品同様、VDAも顧客が事業所単位でインストールする必要のあるプロキシとして動作する。

VDAは「ThinOS 6.4」を使うWyse社のシンクライアントに組み込まれているが、Windows XPで動作するワークステーションやノートPCなど、通常のファットクライアント上でも動作する。

2分のデモがあるのでご覧いただきたい。

ラベル: Citrix, Microsoft, VDI, VMware, Wyse Technology

Microsoft社は7月13日、「Microsoft Assessment＆Planning（MAP）Toolkit 4.0」キャパシティプラニングツールの製品版をリリースした。

ベータプログラム期間中に予想されたように、この新バージョンは、今日、明日中にも「Windows Server 2008 R2 RTM」に搭載されるHyper-V R2と、VMware Server HostsとGuestsの棚卸しもサポートする。

同製品は今もまだ無償で提供されている。

ラベル: Capacity Planning, Microsoft, Releases

Citrix社が無償提供する自社技術はまだ出てくるようだ。
彼らは2月、第一弾としてXenServerにマルチホスト管理コンソール（XenCenter）、仮想マシンライブマイグレーション（XenMotion）、ダイナミックリソース管理（Resource Pools）、そして基本のストレージ管理機能を組み入れた。

2007年のXenSource社買収に投じた5億ドルに続くこの膨大な額の投資を乗り切るべく、同社はビジネスモデルを変更した。利益は「Citrix Essentials」のサポートライセンスとプレミアム管理パッケージの売上から計上することになったのだ。

この新モデルに対しては懐疑的な見方が多く、SMBの顧客はこの措置に大喜びしても、多くはXenを徐々にフェードアウトさせ、最終的にはMicrosoft Hyper-Vを採用させて、Terminal ServerとMetaframe/Presentation Server/XenAppで既に見られる周知の相乗効果を再確立するのに良い方法だとの考えだ。
しかし、もしSun社がこのモデルをSolaris OSで利用することができ、XenServerのライバルである「xVM Server」と同じことをする計画であれば、Citrix社にもおそらくそれができる。

Citrix社が無償バージョンの「Essential for Hyper-V」をリリースするなか、現在は状況がはるかに複雑になってきている。
公式発表は今週開催されるMicrosoft Worldwide Partner Conference（WPC）で行われる。

「Express Edition」と呼ばれるこのバージョンは、Hyper-Vホスト数が2、ストレージアレイが1に制限されている。
StorageLink技術は搭載するものの、ラボおよびステージ管理（VMLogix社のOEM）やオーケストレーションフレームワーク（Workflow Studio）など、ほかの上級仕様は用意されていない。　

それにもかかわらず、平均的なSMBがサーバ集約用に冗長化された仮想化プラットフォーム（VMライブマイグレーション機能搭載のHyper-V R2は今週登場）を構築するにはこれで十二分なのだ。そして、これは大きな問題だ。

顧客にとっては素晴らしいことに思えるが、Citrix社の戦略が完全にMicrosoft社に依存していることがこれまで以上に露呈するのだ。

もしHyper-Vが無償でEssentialsも無償ならば、SMB市場のどこがXenServerを採用するのだろうか？Microsoft社の技術をミッションクリティカルなプラットフォームに使う考え方が嫌な顧客もいるかもしれないが、（無償であろうとなかろうと）XenServerを使い続けることはもう都合の良いことではなくなってしまった。そして、この世界的な金融危機のなかではこれまで以上に金が物を言う。

SMB市場をMicrosoft社に「割り振り」、エンタープライズ市場をCitrix社に割り振るという計画はこれで非常に明確になった（だが、virtualization.infoではそれが明らかであることを最初から浮き彫りにしていた）。Citrix社はEssentialsのようなエンタープライズ技術を無償配布することでHyper-Vの採用を促進し、Microsoft社はVDIや大規模な導入について自社の大企業の顧客をCitrix社に紹介する。

しかし、このように明確な計画があっても失敗する可能性のあるところは多い。大手の顧客が低価格のオプション（現在ならHyper-V R2とEssentials Express Edition）を選んで規模の小さい試験を開始することになったらどうだろう？ 
また、とりわけMicrosoft社が確信を抱き、自社のハイパーバイザー（例えばHyper-V 3.0）をエンタープライズ市場に投入してきたらどうだろう？
Citrix社には後戻りが一切できない。Microsoft社に渡してしまった顧客を取り戻すことはできないのだ。

Citrix社が（異種ホスト間のライブマイグレーションなどを使って）いかに便利かつ透過的にXenServerからHyper-Vに仮想マシンを移行させても関係ない。
仮想化プラットフォームの切替は骨の折れる作業であり、移行前に何度も検討を繰り返すことになる。

もしかするとCitrix社は、XenServerによって自社だけでSMB各社を獲得するよりも、Essentials Express Editionのサポート契約をMicrosoft社の顧客になっている数十万の小規模企業に売る方が長期的には利益が大きいと考えているのかもしれない。

いずれにせよ、Citrix社がここで長期戦略を明確にしないと、この終わりなき無償配布合戦は信頼よりも疑念しか生み出ささないだろう。

ラベル: Citrix, Microsoft

ここ2年間、IT業界ではほぼすべての主要ベンダーがVDI関連の製品群とロードマップの充実を急いだ。どの企業も全力で将来有望な新興企業を買収し、新しく効率の高いリモートデスクトッププロトコル（RDP）を発表し、OEM各社と次世代シンクライアント関連の提携を結んだ。

VMware社からCitrix社、Sun社からQuest社、HP社からVerizon社まで、各社が動いた。
さらには、LG社などのテレビメーカー各社までもがVDI市場参入を考えている。
ただし、Microsoft社だけは別だ。

Microsoft社は今のところ、リモートクライアントにかかる各種マルチメディアリソースのレンダリング作業の負荷軽減を実現できる小規模新興企業のCalista Technologies社を2008年1月に買収したときも、登場間近の「Windows Server 2008 R2」に搭載される基本的なデスクトップブローカ機能をいくつか発表したときも、可能な限り目立った動きを見せないようにしている。

だが今回、具体的ないくつかの詳細がようやく明らかになり始めており、Microsoft社のVDI戦略は予想より興味深いようだ。

…Windows 7とWindows Server 2008 R2の製品版、GDIアプリケーション、Windows Media Playerのメディア、および「Aero Glass」は、リモートのシナリオでは、プレリリース版のように引き続きクライアント側のレンダリングを利用する。製品版では「DirectX 10.1」／「DXGI 1.1」、そしてDirect 2Dアプリケーションではクライアントベースのレンダリングが行われず、その代わり、このようなタイプのコンテンツはR2で強化されたビットマップアクセラレーション機能を活用するホスト側のリソースを使ってリモート処理される。この判断は、品質と堅牢性が第一要件となる開発および検証プロセスのなかで得られたフィードバックに基づいて下されたものだ。  このデザイン変更は、特定のユースケースにおいてホスト側のCPU利用率とGPU資源に影響するかもしれないが、幅広いリッチ／シンクライアントデバイスに各種リッチ（2Dおよび3D）コンテンツをリモート処理させる整合性のあるアプローチが実現する。

…

Windows Server 2008 R2のHyper-V仮想マシンでのDirectXアプリケーションの動作については、GPUの負荷軽減をハードウェアがアシストするCalista技術が将来登場するだろう。…

したがって、Microsoft社は基本的に、発表のようにCalista技術をRDPに統合するだけでなく、マルチメディアコンテンツがVDI仮想デスクトップ内で実行される仮想ホストについても詳述する計画だ（これについてはBrian Maddenで新たな実態が紹介されている）。

要は、まもなく登場するGPUについて、多くの顧客が現在無視しているかもしれないロードマップの多くの部分をMicrosoft社は知っている、ということだ。
VDIを本当に効率的なソリューションにするために将来構築する必要のある非常に複雑なインフラの新しいリモートデスクトップやクライアントハイパーバイザーと同様、これらの次世代ディスプレイカードもその部品の1つに過ぎない。

ラベル: Microsoft, VDI

かなり皮肉なことだが、Microsoft社がHyper-V R2をリリースしようとするなか、同社の出版部門がようやく「Resource Kit for Hyper-V 1.0」（というより「Windows Server 2008 Hyper-V」）をリリースする。

全750ページの同書は、「Virtual Server 2005 R2 Resource Kit」を執筆したRobert Larson氏とJanique Carbone氏の共著によるもの。
Larson氏はMicrosoft社のコンサルティングサービス出身で、Carbone氏はMicrosoft社の元プレミアサポートエンジニア。

同書はvirtualization.info Bookstore（Amazon社提供）で発売中。

ラベル: Books, Microsoft

Microsoft社がつい先ごろ、「Microsoft Assessment and Planning」（MAP）ツールキットと呼ばれるほぼ無名の無償キャパシティプラニングツールの新しいベータプログラムを公開した。

過去数バージョンに関しては、MAPはHyper-VやApp-Vだけでなく、ほかの非仮想化関連作業のキャパシティプラニング用としても利用することができた。
今回の新バージョンでとにかく最も重要なアップデートとなっているのが、Microsoft社のパートナー各社には7月下旬、そして一般には10月22日リリースされる「Hyper-V 2.0/R2」のサポートだ。　　
その上、MAP 4.0ではVMwareのホストとゲストの棚卸しが実行できるようになる。

MAP 4.0が搭載する新機能の詳細は次のようになっている。

• Windows 7用ハードウェアおよびデバイス互換性評価
• Windows Server 2008 R2用ハードウェアおよびデバイス互換性評価
• Hyper-V R2 Server統合用の仮想化候補評価
• Microsoft Integrated Virtualization ROI Calculatorとの統合
• VMware Serverホストおよびゲストの棚卸し
• パートナー各社とのブランド提携のためのユーザーインタフェースおよびプロポーザルのカスタマイズ

ベータプログラムへの参加はこちらから。

ラベル: Capacity Planning, Microsoft

仮想ラボ自動化システム分野で好調な少数のベンダー各社（VMware社、Surgient社、VMLogix社、Skytap社、そしてひん死のStackSafe社など）は、もうすぐMicrosoft社というとてつもなく大きな問題に直面する可能性がある。

世界各地で仮想化を普及させるのにその巨大なデベロッパーコミュニティーを活用せず数年間を無駄にした同社がようやく動きを見せてきた。

2008年11月に発表された「Visual Studio 2010」、「System Center Virtual Machine Manager（SCVMM）2008」、そして「Hyper-V 1.0/2.0」の仮想ラボ自動化システム向けの統合は、今後「Visual Studio 2010 Lab Management」と呼ばれることになった。

同製品はベータ1フェーズに入ったばかりで、.NET分野で大ヒットする可能性を秘めている。

Visual Studio Team System（VSTS）Lab Management Teamでは先ごろ、仮想ラボ自動化システムの基本情報やVisual Studio 2010の機能を説明するブログを開設しているので、ぜひ定期購読されたい。
以下にわずかながらその抜粋を紹介する。

TFSのラボ管理サービスは、ラボインフラと複数の仮想化プラットフォームをまたぐ仮想マシンプロビジョニングの管理にSystem Center Virtual Machine Manager（SCVMM）を使う。Lab ManagementにはSCVMMのコピーが付属する。

「Microsoft Test and Lab Manager」は「Windows Presentation Foundation」ベースのリッチクライアントとなっている。「Lab Center in Test and Lab Manager」を使うと以下が可能になる。

• 仮想／物理環境の作成と管理
• 環境のスナップショット取得や、仮想環境の既存スナップショットへの復帰
• 環境内での環境ビューワ経由での仮想マシンとのやりとり
• 環境向けテスト設定の定義

Testing Centerではテスト計画、テストスイート、およびテストケースを定義し、それらをラボ環境で実行することが可能となっている。

この製品の中心にはワークフローの概念がある。

Team Foundation Build ServiceにはLab Managementワークフロー作業がバンドルされている。これらの作業はWindowsワークフローデザイナーのなかで以下を実現するカスタムワークフローの作成がドラッグ＆ドロップを使って可能になっている。

• 仮想環境の素早いプロビジョニング
• 複数の「クリーンアップ」スクリプトを実行したり、必要なOSやアプリケーションを再インストールするのではなく環境スナップショットを利用する「クリーン」環境への素早い復帰
• 分散ワークフローの使用による仮想マシン上でのセットアップとコンフィギュレーションスクリプトの実行
• 導入後の環境スナップショット取得など

このベータ1は2010年4月半ばに有効期限が切れる設定になっているため、製品版の発売はその期限の数カ月前である可能性が非常に高い。

ラベル: Microsoft, Virtual Lab Automation

virtualization.info読者なら既にご存じの通り、Microsoft社は「Hyper-V 2.0 RTM」を「Windows Server 2008 R2 RTM」の一部として7月下旬にパートナー各社、そして10月下旬に顧客に向けてリリースする。

したがって、「System Center Virtual Machine Manager（SCVMM）2008 R2」が週末にRelease Candidateステータスに到達してもさほど驚くことではない。
だが、Sanbolic社やSymantec/Veritas社のソリューション、あるいは全く新しい「Quick Storage Migration」をサポートするなど、この新ビルドがストレージ方面で多数の改良を加えてきたことには驚かされる。

いずれにせよ、現時点では同製品も機能を完全にそろえているので、製品版に搭載される新機能のリストを以下に紹介する。

• Windows Server 2008 R2のクラスタ化されたホスト間における仮想マシンのライブマイグレーション。
  ライブマイグレーションでは、Windows Server 2008 R2のフェールオーバークラスタノードから同じクラスタ内の別のノードにダウンタイムを発生させることなく仮想マシンを移行することができる。仮想マシンにダウンタイムが発生しないため、この移動は仮想マシンに接続されたユーザに完全に透過的になっている。
• 仮想マシン配備中のネットワーク最適化の検知。
  SCVMM 2008 R2は、Server 2008 R2の機能で、仮想マシンのネットワークパフォーマンスを向上させる「Virtual Machine Queue（VMQ）」と「TCP Chimney」の両方をサポートする。
  VMQ機能をサポートするネットワークアダプタは、各仮想ネットワークアダプタごとにユニークなネットワークキューを作成し、そのキューを仮想マシンのメモリに直接接続することが可能だ。この回線は、パケットをハイパーバイザーから仮想マシンに直接ルーティングし、仮想化スタックの処理の大半を迂回する。
  TCP Chimney機能をサポートするネットワークアダプタは、ネットワーキングスタックからネットワークトラフィックの処理負荷を削減することができる。これらの機能はいずれもネットワークのパフォーマンスを高め、CPU利用率を削減する。
• 仮想ハードディスク（VHD）のホット登録と解除。
  Windows Server 2008 R2では、Hyper-Vを使うことでユーザが仮想マシンの実行中にVHDを登録および解除することができる。
• Clustered Shared Volume（CSV）のサポート
  VMM 2008 R2はWindows Server 2008 R2のクラスタ化共有ボリューム（CSV）機能をサポートする。CSVは、Windows Server 2008 R2フェールオーバークラスタ上のすべてのホストが共有論理ユニット番号（LUN）上の仮想マシンファイルを同時にアクセスできるようにする。クラスタ上のノードはすべて単一の共有LUNにアクセスできるため、仮想マシンはLUNを実際に保有するノードに関して完全に透過的になっている。これでクラスタ内のノードはすべてどのLUNにもアクセスできるため、クラスタ内での仮想マシンのライブマイグレーションが可能になる。
• Sanbolic Clustered File Systemのサポート
  VMM 2008 R2は、Windows Server 2008とHyper-Vが動作するホスト上の素早い移行と、Windows Server 2008 R2とHyper-Vが動作するホスト上のライブマイグレーションを実現するサードパーティー製共有ボリュームソリューションの「Sanbolic Clustered File System（CFS）」をサポートする。
• Veritas Storage Foundation for Windowsのサポート
  VMM 2008 R2は、物理ディスクやアレイから仮想ストレージデバイスを作成するオンラインストレージ管理ソリューションの「Veritas Storage Foundation 5.1 for Windows」（SFW）をサポートする。クラスタリソースグループの一部としてSFWを使って作成されたボリュームは、VMM 2008 R2に検知され、仮想マシンの配備や移行時に選択することができる。SFWのボリュームは1台の仮想マシンにつき1つに制限されている。
• クラスタ化されたホストでのSANの移行
  VMM 2008 R2は、SAN転送を使ってクラスタからの仮想マシンと高可用仮想マシンの出し入れをサポートする。SAN転送を使って仮想マシンをクラスタに移行する場合、VMMはクラスタの中のすべてのノードをチェックして確実に各ノードからLUNを見ることができ、そのLUN用のクラスタディスクリソースを自動的に作成できるようにする。VMMは自動的にクラスタディスクリソースのコンフィギュレーションを行うが、その認証は行わない。新たに作成したクラスタディスクリソースは、「Failover Cluster Management」の「Validate a Configuration」ウィザードを使って認証することになる。仮想マシンをクラスタの外に移行するには、仮想マシンがCSVを使わない専用のLUN上になくてはならない。
• iSCSI SANの拡張サポート
  VMM 2008は、ターゲットLUNごとに1つのiSCSIが必要なイニシエータベースのiSCSIターゲット接続を利用する仮想マシンのSAN転送をサポートする。VMM 2008 R2では、iSCSIターゲットごとに複数のLUNを使えるようにし、VMMのiSCSI SANベンダーサポートを拡大するLUNマスキングを新たにサポートしている。
• Quick Storage Migration
  Windows Server 2008 R2のホストや、Storage VMotion対応のホストでは、動作中の仮想マシンのファイルをサービス停止時間を最小限もしくはゼロに抑えて同じホスト上のストレージの異なる場所に移行することができる。仮想マシンをWindows Server 2008 R2が動作中のホストに移行するウィザードを使い、ネットワーク転送を使う場合は、各仮想マシンの各仮想ハードディスク（.vhd）ファイルごとに別の保存場所を指定するオプションがVMM 2008 R2に用意されている。
• ホストのメンテナンスモード
  VMM 2008 R2では、アップデートの適用や物理コンポーネントの交換など、メンテナンス作業が必要なときはいつでもWindowsベースのホストでメンテナンスモードを開始することができる。
  高可用仮想マシンのWindows Server 2008 R2クラスタのホストでメンテナンスモードを開始するには次のいずれかの方法がある。
  • オプションがある場合は、ライブマイグレーションを使ってすべての仮想マシンを同一クラスタ上のほかのホストに退避させる。ホスト上のいずれかの仮想マシンで移行が失敗すると、メンテナンスモードが開始されず、VMMが既に移行した仮想マシンに戻らない。
  • ホスト上の仮想マシンはすべて保存ステータスにする。
• VMware Port Groups for Virtual Switches
  VMMは、ハードウェアコンフィギュレーションの仮想ネットワークアダプタに明記されたネットワークロケーションとタグを使ってホスト上の仮想マシンのネットワーク可用性を判断する。VMM 2008 R2では、仮想マシンをVMware ESX Serverホストに導入する場合は、仮想スイッチが利用できるVMwareポートグループから選択する。
• Hyper-Vに割り当てられた仮想マシンパーミッション
  VMM 2008 R2では、VMMがHyper-V承認保管場所のrootの範囲内にロール定義やロール会員数に対する変更を保存する。ほかの領域に対するそのほかの変更はすべてVMMのロールユーザリフレッシュ機能によって30分ごとに上書きされる。これは、VMM 2008のロールユーザ処理とは異なる。VMM 2008では、仮想マシン、ホスト、そして資源の利用をVMMがユーザロールに関連づけられたアクセス権とパミッションだけで判断する。VMM 2008はHyper-Vのロール定義やロール会員数には一切変更を加えず、ホストと仮想マシンが管理下にある間はHyper-Vの承認場所を無視するだけとなっている。

ベータプログラムは現在も公開中で、申し込みはこちら。

ラベル: Microsoft

Windows Serverマーケティング事業部グループ製品マネージャのWard Ralston氏は、Windows Server Divisionブログで、「Windows Server 2008 R2」の製品版登場が「Windows 7」と同時期になることを発表した。
いずれも、一般発売日は2009年10月22日となる。

こうなると問題はHyper-V 2.0の発売日だ。

Hyper-V 1.0のときは、Microsoft社ではWindows Server 2008の最終コードに同ハイパーバイザーのベータ版を組み込み、その後「Windows Update」サービスを使ってRTMにアップデートすることにしていた。
組み込み先のOSが最終確定しないと仮想化チームはハイパーバイザーの微調整ができない、というのが公式見解だった。

だが、2009年になると変化があった。virtualization.infoでは、Hyper-V 2.0 RTMがWindows Server 2008 R2 RTMに組み込まれるという情報を同社から直接入手した。
ということは、当然同ハイパーバイザーが10月22日から一般発売されることを意味する。

これで、Hyper-V 2.0で発売が遅れるエディションは、Microsoft社がWindows Server 2008 R2のリリースから30日以内にリリースする「Hyper-V Server 2008 R2」スタンドアロンプラットフォームだけとなる。

Microsoft社のパートナーはすべて、MSDNおよびTechNetソフトウェアサブスクリプション経由で7月下旬からHyper-V 2.0を利用できるようになる。
2009年のVMworld 2009ではVMware社製品以外のものをどこまで見ることができるのか分からないといった事情もあるが、同社が新しいライブマイグレーションを同ショーでの公開に間に合うよう準備したい考えであることは明らかだ。

ラベル: Microsoft

「Hyper-V 2.0」（別名：Hyper-V搭載Windows Server 2008 R2）と「Hyper-V Server 2008 R2」のリリースが近づいている。
Release Candidateのビルドが1カ月近く前から公開されており、Microsoft社はこのプラットフォームを当初の発表通り2010年より前にリリースする可能性がある。

同ハイパーバイザーがRCに到達するなか、同社が新たな詳細を公開している。
2008年第4四半期、仮想ディスクのホットプラグ対応機能とネステドページテーブル（NPT）、TCP/IP Offload Engines（TOEs）、およびJumbo Framesのサポートに加え、仮想マシンのライブマイグレーション機能の存在が分かった。　
これで、Hyper-V 2.0がホスト（それぞれが8コアを搭載するCPUが8基）上で最大64基の論理プロセッサと、いわゆる「Processor Compatibility Mode」をサポートすることが分かった。

この最後の機能は同じCPUベンダーの異なる世代間で仮想マシンのライブマイグレーションを行う際に重要になってくる。
驚いたことに、このProcessor Compatibility Modeは、Intel社とAMD社がこの処理のために開発した「Intel FlexMigration」および「AMD-V Extended Migration」の2つの技術に依存していないため、Hyper-V 2.0もプロセッサに依存しない。

このほかに、Microsoft社はHyper-Vのまもなく登場するエディションに存在する複数の制限を詳細に解説した新しい表を公開している。

もちろん、この表は最新ではなく、前述の64論理プロセッサのサポートが反映されていない。

ラベル: Microsoft

オープンソースハイパーバイザーのXenが1年近くの開発期間を経てバージョン3.4に到達する。

次のような重要な機能が投入されるため、これは同プロジェクトにとって重要な節目となる。

• Xen Client Initiative（XCI）Enhancements
  Xen 3.4には最初のXCIコードリリースが含まれており、コミュニティーの拡張／向上のための基本クライアントハイパーバイザーが提供される。
  Citrix社の仮想化／管理事業部担当最高技術責任者（CTO）、Simon Crosby氏が、この点に関して興味深い新たな詳細を明かしている。
  Xenプロジェクトでは初めて、単純にハイパーバイザーを提供するだけでなく、それをベンダー／ユーザ／開発者にまかせ、それぞれに自分のシステムを構築させようとしている。  このリリースには、管理ツールスタックの「Dom0」やXenなど、ありとあらゆるものが詰まっている。  つまり、Xenクライアントシステムの準備から運用開始までに必要なものすべてがそろっている。
• RAS　-　Reliability（信頼性） - Availability（可用性） - Serviceability（保守性）
  Xen 3.4は、システムの不具合を回避および検知し、システム障害を切り離すことで最大限のアップタイムを実現し、システム障害を管理者に通知してハードウェア／ソフトウェアを適切に保守する多数の機能を用意している。これらのサービスを組み合わせることで、障害対応およびバックアップ機能を内蔵した堅牢なXenハイパーバイザーが実現する。
• 電源管理
  Xen 3.4は、ピーク電力を節約するよう最適化されたスケジューラやタイマなど多数の新アルゴリズムによって節電機能を向上させ、プロセッサ管理を改善している。
• Hyper-V啓もうインターフェースのサポート

XCIコンポーネントは、クライアントハイパーバイザーの提供を目指すすべてのベンダー（Citrix社、Phoenix Technologies社、Virtual Computer社、およびNeocleus社など）にとって重要なものだが、当然ながら最も興味深いのはXenのクローズドソース版とも言えるHyper-Vを特に設定しなくてもサポートする新機能だ。

同ハイパーバイザーを利用する主要ベンダーがCitrix社、Novell社、そしてOracle社（今ではSunとVirtual Ironの両方）のわずか3社であることを考えると、今後はXenロードマップの進化が非常に興味深くなっていくだろう。

ラベル: Microsoft, Xen

Microsoft社では、まもなく登場するサーバ側製品「App-V」に関するティーザー戦略を相変わらず展開しているが、この戦略も開始からだいぶ時間が経過した。
同社がこの製品の存在を初めてほのめかしたのは2008年9月で、2009年3月にも動きはあったが、今のところ同製品の仕様やロードマップに関する正式な詳細は一切出ていない。

にもかかわらず同社は、先週開催されたMMS 2009で5分間のデモを紹介した。

これはサーバのワークロードを初めて処理する史上初のアプリケーション仮想化製品かもしれないため、Microsoft社が極めて慎重になりたいのは明らかだ。
同時に、同社がこれを早急にリリースし、想定外の分野でVMware社を攻撃したいことも明らかだ。

確かに、App-Vはアプリケーション仮想化技術であり、VMware社がESXで取っているハードウェア仮想化のアプローチと直接比較することはできない。しかし、戦略的観点から見ると、Microsoft社はハイパーバイザーではなく、こちらでライバルを排除することに非常に高い関心を寄せている。また、これはHyper-Vが今もマーケットシェア関連の数字でESXに後れを取っているからであるとか、Microsoft社が既存の市場リーダー打倒に自信がないからではなく、ハイパーバイザー（はどれも）がスタック全体のコントロールをOSから奪ってしまうためだ。

Microsoft社には政治的にそれを許すことができず、技術的にもOSベンダーにとって理にかなうことではない。
VMware社など各社がWindowsは非常に非効率的だと非難するのならば、リソースを無駄にすることなくアプリケーションを実行する最有力新プラットフォームとしてMicrosoft社が同ハイパーバイザーを採用するわけにはいかない。 
今のところ、同社にはハードウェア仮想化市場で競争する以外に選択肢は無いが、長期的にMicrosoft社にとって得策なのは、自社のOSをもっと効率的なものにし、アプリケーションを直接処理してハードウェアの仮想化に対する必要性を消し去ることだ。
App-V（クライアント側とサーバ側の両方）はそれに最適であり、これに対してMicrosoft社がHyper-Vを大幅に上回る投資をしてくる可能性はかなり高い。

ラベル: Microsoft

Microsoft社は先月開催したMicrosoft Management Summit（MMS）カンファレンスで、「System Center」ファミリーのロードマップを公開した。

まず第一に、Microsoft社は「Virtual Machine Manager（SCVMM）2008 R2」が「Windows Server 2008 R2」のリリースから60日後に登場予定であることを発表し、自社製OSの10月発売にも自信を見せている。

Techlog提供の表によると、2009年後半の発売後は、Microsoft社によるSCVMM（仮想マシン・モニタ）の新バージョンリリース計画は2011年以降になる。

このことは、Microsoft社が「Visual Studio 2010」や「Virtual Machine Manager」との同時投入を約束した仮想ラボ自動化システムソリューションの登場が2011年以降になる可能性があることを意味する。

VMware社がリリースしようとしている膨大な数のvCenterモジュールを考慮すると、Microsoft社がSCVMM 2010抜きで競争力を維持するのは困難になるかもしれない。SCVMM 2011がまもなく登場する「App-V for Servers」を管理して非公開／公開クラウドと対話する機能を搭載してもだ。

ただしもちろん、同社がSCVMMで一元管理しないスタンドアロンソリューションをリリースしてくる可能性もある。

ラベル: Microsoft

Microsoft社が数年前から1つだけ明らかにしてこなかったのが同社のコンシューマー市場向け仮想化戦略だ。
エンタープライズインフラのクライアント側の話であればMicrosoft社に大きな野望があり、同社が「Software Assurance」加入者向けのMDOPバンドルとして「App-V」（旧SoftGrid）と「MED-V」（旧Kidaro Managed Workspace）の売り込みに力を入れていることは分かっている。しかし、Windows VistaやWindows 7が動作するハードウェアで仮想化製品を運用したいと考える数百万人の消費者に提供される選択肢についてはこれまで一切言及がなかった。

もちろん、Microsoft社には「VirtualPC」があるが、この製品はかなり以前から本格的なアップデートが行われていない。
最新バージョンの「VirtualPC 2007」は登場が2007年2月にさかのぼる。しかも、Microsoft社はそこに到達するまでに4年を費やし、その間は、大幅な強化が行われなかった「VirtualPC 2004」用のサービスパックしかリリースしていない。
さらに同社は、Mac版VirtualPCの開発を2006年8月に打ち切っている。

プロシューマーが「VMware Workstation」や「Sun VirtualBox」、そして場合によっては「Citrix XenWorkstation」（もし本当に存在するのならば）を検討しても不思議ではない。

数年間沈黙してきたMicrosoft社も、一般ユーザーに有益なデスクトップ仮想化製品を通じて仮想化技術を伝道することの価値をついに認識したため、VirtualPCの新バージョン（開発コード：VirtualPC 7）をまもなく登場するWindows 7に組み込むことになったのかもしれない。

いずれにせよ、Microsoft社による今回の売り込み方は奇妙だ。VirtualPCの新バージョンはWindows XP SP3の仮想化にしか利用できず、これによって実現する仮想マシン（仮想アプライアンスと呼んでも差し支えないだろう）はWindows 7の「Professional」、「Enterprise」、および「Ultimate」の各エディションにしかバンドルされない。

この新製品は「Windows XP Mode」と呼ばれ、シームレスなウィンドウなどの待望の機能がいくつか搭載され、マルチモニタやUSB仮想化がサポートされる。
VirtualPC 7はIntel VTもしくはAMD-V対応CPUのほか、もちろん適切な容量のRAM（Microsoft社によると最低2Gバイト）が必要になる。

このアプローチは平均的な消費者にはうまくいくだろうが、仮想化を使いこなしたいと考える専門家（Microsoft社が自社のプログラミング言語を提供する数百万人のデベロッパーなど）は、その機能にも登場時期にも不満を示すだろう。

最新情報：Microsoft社では、新製品に関する新たな情報が含まれた新しいWindows 7 Virtual PC Evaluation Guide（Windows 7 Virtual PC評価ガイド）を公開した。

Microsoft社はVirtualPC 7を「Windows XP Mode」以外でも使えるようにする計画のようだ。

統合コンポーネントは、物理リソースと仮想マシン環境との間のやりとりを改善することにより仮想マシンを使いやすくする。これらは、Windows XPモードを設定すると自動的にインストールされる。ほかのOSは、同OSのセットアップ後に別途インストールする。

…

オプション2：自分独自の仮想マシン作成

ゲストOSとしてWindows XPを使いたくない場合にはこのオプションを選ぶ。このオプションは、仮想マシンの作成方法と、その仮想マシンで運用したいゲストOSのインストール方法を見せる。…

リンク情報を提供してくれたDugie’s Pensieveに謝辞を述べたい。

ラベル: Microsoft

virtualization.infoは4月9日、競合企業2社による自社仮想化製品の社内利用について詳細に解説したMicrosoft社とVMware社による仮想化技術の社内利用というタイトルの記事を公開した。

Microsoft社内のケーススタディーに関する詳細がTechNetの記事で一般に明らかになり、ベンダー各社がHyper-Vをうまく使用できていないようだとの批判が多く集まった。

この記事に関与したMicrosoft社の社員の1人であるMicrosoft IT技術アーキテクトのDavid Lef氏はvirtualization.infoに手記を寄せ、Microsoft社内における仮想化技術選定の新たな詳細を明らかにした。

わたしはMicrosoft社のケーススタディーに関するすべての情報を提供したわけではないが、その多くの部分と、関連するウェブキャストを提供した。MSでは、かなり初期の（多くの場合は一般公開前で、エレガントにサポートするために必要なものがそろっていない）製品を導入していることに留意いただきたい。クラスタリングに関する早期判断はこのような状況で長所と欠点を加味して運用レベルで下されたものとなっている。当時それが不要だった環境に、特に複雑化する代償まで払ってクラスタリングを持ち込むことは理にかなうものではなかった。「System Center Virtual Machine Manager 2008」がこれをうまく処理するし、より新しいインフラならさらに適したものとなっているが、当初はそうではなかった。状況はどんどん変わる。われわれは、Hyper-V用の「Windows Server 2008 R2」インフラに欠くことのできないパーツとしてこれをデザインしている。すべてのホストは、最初からクラスタ化されてSC VMM（仮想マシン・モニタ）で管理されるようになる。

VMとホストの比率もかなり主観的で、わずかな数の抜粋を調査しただけで本当のことは分からない。シンプルな数字を大きく異なると思われるシナリオで比較するのも大きな誤解を招きかねない。10対1（場合によってはそれよりも低い）比率は、これまでの仮想化で目指していた今まで通りの低い負荷ではなく、厳しく要求の高い負荷をかけて得られた結果だ。われわれは、Hyper-VのVMを小型の標準物理サーバ専用にし、VM以外の採用を正当化すべくサーバインスタンスの追加を要求する（あるいは古いシステムを交換する）人々に挑戦している。このようにしてVMで運用中の40％（11,000インスタンス中4,500以上）にアプローチし、今後VMに直接行く新しいインスタンス全体の80％をターゲットにしている。また、「ラボ環境」について話をするときは純粋なデバイステストではない。実際、これらは本番前の環境であり、Microsoft社の社内業務（ソースコード管理、製品構築、サポートなど）遂行にユーザが必要とする生きたデータとアプリケーションをサポートしている。また、これは社内の人間を大量に投入してベータ版を利用させ、顧客に提供する前に製品と各種シナリオを試す「ドッグフーデイング」の機会ともなっている。われわれの事業部に対するコメントは「間違いなくひどい」ものであり、より小型のホストで同じ数のVMを運用できるので「VMwareの方が大幅に安い」というコメントも、これがそもそも比較の対象にならないことに気付けば簡単に説明がつく。われわれは1台のホストでVMを10台走らせているが、VMではSQLからエンタープライズコアインフラ、そして重要な業務ラインツールまでさまざまなものが走っている。プロセッサ1基に512MバイトのRAMを積むのが一般的だった時代は過去のことであり、今は各VMごとに2から4基のプロセッサと4GB以上のRAMが普通だ。われわれはこれらすべてを、厳しいSLAを確実に満たし、パフォーマンスの期待に確実に答え、非常に要求の高いエンドユーザコミュニティーを満足させるながら実現しなくてはならない。潜在コストがどうであれ、1台のホストにできる限り多くのVMを詰め込むだけというのは望んでいない。実際、アプリやサービスがVM上で走っていることに気付いて欲しくないし、気にしないでもらいたい。多くは気付いていないので、かなりうまくできていることは証明されている。

Virtualizationはどうしても完ぺきではない。Microsoft社、パートナー、そしてライバルベンダーの製品も相変わらず改良が進んでいる。われわれは利用方法を洗練させる作業を全員で続けているが、その大部分を占めるのが柔軟性、軽快性、そして集中化の各側面を実際に活用できるよう業務および運用のプロセスを変える部分だ。われわれは基盤にあるプラットフォームの機能と周辺の管理ツールがこれをもっと効率的にするような方向で作業を続けているが、既にこれがないよりもあった方が格段に優れた結果が出るようになっている。ビジネス的にそのような認識があるため、仮想化はわれわれの優先順位のかなり高い位置にある。

定評のあるわれわれのような大企業には、何かを突然変えるような贅沢は許されない。だが、方向的には正しい道を進んでいるはずだ。Microsoft ITでは物事がよい方向へと向かっている。他社もこれに追従し、経験に対するわれわれの率直な見方を追い風にできるよう期待している。

ラベル: Microsoft

virtualization.infoは2008年1月、Microsoft社が間接的に発表した自社製アプリケーション仮想化技術（App-V、旧SoftGrid）のサーバ対応計画を浮き彫りにした。

当時は、主流のニュースメディアがこの画期的ニュースを認識していなかったが、先ごろMicrosoft Careerポータルに出てきた求人情報は、CodenameWindowsとZDNetのMary-Jo Foley氏の注目を一気に集めた。

Windowsプラットフォームにソフトウェアを導入／実行するMicrosoft社と業界の手法を変えてしまう技術を提供し、成長を続ける優秀なチームの仲間になりたいと思われないだろうか？Microsoft Application Virtualization（App-V）チームに参加して新しいv1製品を開発し、革命的なApplication Virtualization技術をデータセンタという新しい市場に投入しよう。Server Application Virtualizationは、事実上あらゆるアプリケーションを複数回コピー可能なアプリケーションに再パッケージし、導入を大幅にシンプルかつ信頼できるものにする…

Foley氏がMicrosoft社に確認の問い合わせを行ったところ、同社はFoley氏にわれわれの1月の記事を紹介した。

Microsoft社はSoftricity社を2006年に買収している。この分野に多数の技術的課題があることが明らかであっても、これほどの時間が経過した後にApp-Vがデータセンタに移植されつつあるのは驚きだ。

もしかすると、同社は市場がサーバ側のアプリケーション仮想化を用意するほど十分に成熟していないと考えたのかもしれないし、オリジナルのSoftGridのアーキテクチャが多層バックエンドサービスを仮想化する設計になっていなかったのかもしれない。
理由がどうあれ、Microsoft社はこの製品を具体化し始めており、これは容易に仮想化製品で最も重要なツールになるかもしれない。

ラベル: Microsoft

Microsoft社内のIT部門におけるHyper-Vの社内利用方法の貴重な解説を公開したTechNetライブラリが、重要な情報をまた新たに公開する。Hyper-Vが返すすべてのエラーメッセージ一覧だ。

「Hyper-V Health Model」と呼ばれるMicrosoft社制作のこのトラブルシューティングガイドはまだ草稿の段階（前回のアップデート4月7日）だが、それでも既にかなり詳細な内容となっている。
同ガイドはイベントとエラーを次の5つのカテゴリーに分類している。

• Services（サービス）
• Virtual Machines（仮想マシン）
• Virtual Network Switch（仮想ネットワークスイッチ）
• Hypervisor（ハイパーバイザ）
• Authorization manager（AzMan）Store（承認管理ストア）

各セクションはイベントIDごとに数十種類のサブカテゴリにさらに分類されている。各イベントIDごとに問題解決や適切な処理の検証用アクションのリストがある。

「Hyper-V 2.0」がまだ登場していないため、このHealth Modelは同ハイパーバイザーの最初のリリースに関連したものと仮定しても構わないだろう。
ただ、Microsoft社が今ごろこれを公開してきたことや、このガイドがまだ草稿の段階にあることには驚く。

とはいえ、Hyper-Vの管理者にとってこれは現在有数の情報リソースだ。

情報を提供してくれたHyperVoriaに謝辞を述べたい。

ラベル: Microsoft, Tech

潜在的な顧客に購入を説得するために成功事例を示すところとして仮想化ベンダーに勝るものはないだろう。

Microsoft社は2008年5月、MSDNとTechNet IIS7の両ウェブフロントエンドのサービス運営におけるHyper-V利用の詳細を一部公表した。

VMware社もCitrix社も、そしてほかのベンダー各社も、社内のインプリメンテーションに関する情報を公表することは一切なかった。
いずれにしても、Microsoft社とVMware社のデータセンタに関する内容の濃い詳細が先ごろ新たに出てきた。

Microsoft社は実際にどのようにHyper-Vを使っているのか

MSDNとTechNetのケーススタディーは興味深いものだったが、各所で詳細が不足していた。TechNetライブラリで2009年1月に公開された新しいドキュメントから巧妙な（そして、場合によっては懸念される）話が明らかになってきた。

早くも2004年9月には、Microsoft ITの計算から、データセンタと管理ラボ内のサーバのCPU平均利用率が10％未満で、さらに下がり続けていることが分かった。

3500台以上の仮想マシンを導入しているMicrosoft ITでは仮想化の目標がかなり高く設定されている。Microsoft ITでは、2009年6月までにすべてのサーバインスタンスの半数を仮想マシン上で動作させるという計画だ。Windows Server 2008 Hyper-Vを使うことで、新しいサーバの少なくとも80％が仮想マシンとして導入される見込みとなっている。

…

Microsoft ITが仮想化する物理マシンの選択基準を確立するなか、利用率や可用性の要件が非常に低いラボ／開発サーバを多数見つけだした。期待が低かったため、Microsoft ITは現在、ラボ／開発の仮想サーバに4プロセッサソケット、16から24のプロセッサコア、そして最大64 GバイトのRAMを導入している。これらのサーバは大量の仮想マシンのホスティングが可能で、ホストマシンあたり仮想マシンは平均10.4台になる。

Microsoft ITが仮想マシンの導入に関する専門知識、特にWindows Server 2008 Hyper-Vによるパフォーマンス改善を中心に蓄えたことで、同社は次第に本番環境サーバの仮想化へと進んでいった。多くの本番環境サーバは今も利用率が低いままだが、一部にはラボ／開発コンピュータより極めてパフォーマンス要件が高いものもある。本番環境用サーバの導入に関し、Microsoft ITは2プロセッサソケット、8から12プロセッサコア、そして32GバイトのRAMを搭載するサーバを利用している。　

…

平均では、8プロセッサと32GバイトのRAMを搭載したホストサーバが本番環境で5.7台の仮想マシンをホスティングしている。

…

Microsoft ITは、仮想マシンの構成とハードディスクファイルの格納にSANを使うようすべての仮想マシンホストを構成している。ホストコンピュータはデュアルパスFibre Channel HBAを使ってSANに接続している。本番環境用仮想サーバでは、SANストレージがRAID 0+1を使い、ラボ／開発用の仮想マシンストレージではRAID 5が使われている。Microsoft ITが本番環境サーバでRAID 0+1の構成を選択したのは、こちらの方がパフォーマンスに優れるためだが、同時にディスクの使用量も増える。ラボ環境ではそこまでパフォーマンスが重要ではないため、Microsoft ITでは仮想マシン保管用の使用ディスク容量が少ないRAID5を使っている。　

…

Microsoft ITが最初にサーバの仮想化を導入したときは、仮想マシンで共有ストレージモデルを使うことが目標だった。Microsoft ITでは、最初にホストコンピュータごとに1から2つの大きなLUN（100 Gバイト以上）をSAN上に作成し、それからLUNごとに複数の仮想マシンを導入する。典型的なシナリオでは、Microsoft ITが顧客に50 GバイトのCドライブと20 GバイトのDドライブを提供している。両ドライブともにダイナミック仮想ディスクであるため、LUN上で実際に使用される容量は最大サイズより大幅に少ない。

しかし、顧客が仮想サーバ上にデータを保管していくとダイナミックディスクも徐々に増加し、わずか2、3台の仮想マシンでLUN全体がいっぱいになってしまう。これは、使用可能容量を見るためにすべてのLUNをトラッキングして容量がいっぱいになる前に仮想マシンを移動しなくてはならなかったMicrosoft ITにとって重大な管理問題となった。

この問題に対応し、仮想マシンでフェールオーバークラスタリングを有効にするため、Microsoft ITは次に、1つのLUNに1台だけ仮想マシンを構成するモデルを採用した。このモデルでは、30から50GバイトのLUNが各仮想マシン専用として割り当てられ、必要に応じて仮想マシンにさらに容量を割り当てるオプションも用意された。

Microsoft ITはディスクマウントポイントの使用を回避したため、1台のホスト上に導入する仮想マシンの台数を制限する要因が、ホストコンピュータ上の使用可能な文字数（ドライブ数）になった。多くの場合、これはホスト上に仮想マシンを23台以上導入しないことを意味した。

…

• Microsoft ITは、Microsoft Virtual Server 2005 R2上で動作する仮想マシンで99.95％の可用性を達成しており、Hyper-V上で動作する仮想マシンでは可用性がさらに上がることを期待している。仮想マシンとして導入されたアプリケーションでこれ以上高い可用性レベルを求めるものは非常に少ない。
• Windows Server 2008のフェールオーバークラスタリングでは、管理者は各仮想マシンをそれぞれ別のLUNに格納する必要がある。管理者はすべてのクラスタノードが同じドライブ名を使って共有ストレージを使えるようにする必要があるため、フェールオーバークラスタで動作可能な仮想マシンの最大数は23となる。Microsoft ITでは、マウントポイントの利用と仮想マシンのグループ分けでこの制限を回避することができたが、この構成ではあまりに管理が複雑になると考えた。この制限があるため、Microsoft ITはクラスタあたりわずか3ノードを使う基準を採用し、1ノードの障害が許容可能になるようクラスタを構成した。
• Windows Server 2008のフェールオーバークラスタで仮想マシンがフェールオーバーをすると、Hyper-Vのクラスタサービスが仮想マシンのステータスを保存し、共有ストレージの制御を別のクラスタノードに渡し、保存された状態から仮想マシンを再起動する。この処理にはわずか数秒しかかからないが、仮想マシンはその短い時間内もオフラインのままになる。セキュリティアップデートのインストレーションなどで管理者がフェールオーバークラスタのすべてのホストを再起動しなくてはならない場合は、クラスタ内の仮想マシンを何度もオフラインにしなくてはならない。そこでMicrosoft ITは、ソフトウェアアップデートの適用など、ホストの保守のためにあらかじめ計画された単純なダウンタイムの場合は高可用仮想マシンの方がスタンドアロンサーバに導入された仮想マシンよりダウンタイムが長い可能性があると判断した。
• ホスト間で仮想マシンを移動する際は、毎回わずかながら必ずダウンタイムが発生するため、Microsoft ITはサーバのアップデートプロセスを仮想マシンのオーナーと調整することは難しいことに気付いた。1台の物理ホストに複数の仮想マシンが含まれる可能性があるため、Microsoft ITでは仮想マシンの各オーナーと連絡を取ってホストサーバの保守と仮想マシンの保守をコーディネートする必要があった。

これらの問題があったため、Microsoft ITはフェールオーバークラスタリングを仮想マシンのデフォルト標準として導入していない。Microsoft ITでは複数の3ノードクラスタを導入しており、重要なワークロードを処理する仮想マシンにはこのサービスを提供している。Microsoft ITが仮想マシンのフェールオーバークラスタリングを使用している一例としては、24時間サポートスタッフが常駐しないブランチオフィスがある。ホストのダウン時に対応できる管理者が常駐するデータセンタでは、Microsoft ITはHyper-Vクラスタリングの使用を最小限に抑えている。…

この記事全体がきわめて貴重な内容なので、ぜひお読みになることを推奨する（リンクを伝えてくれたVinternalsに感謝したい）。
また、無精なユーザ向けにMicrosoft社はこの社内ケーススタディーに関するウェブキャストも公開している。司会はMicrosoft社のMicrosoft ITで技術アーキテクトを務めるDavid Lef氏だ。

VMware社は実際にどのようにESXを使っているのか

既に述べたとおり、VMware社は市場をリードする立場にありながら、ESXなどの各種製品の社内利用の実体を一切明らかにしてこなかった。
だが今回初めて、同社CIOのTayloe Stansbury氏がVMworld Europe 2009期間中に行ったプレゼンテーション（DC35）で詳細が一部明らかにされた。

• VMware社では、社内の大半の部署を含む550人以上のユーザにVDIを導入している。
  クライアントの構成は、Wyse V10 Thin Clients、Dellの24インチモニタ（設定は1920x1200ピクセル、15ビット解像度）、キーボードとマウス。
  サーバの構成は、HP c7000ブレードシステム上で動作し、HPのブレードにはEMC Clariion CX3-80ストレージとCisco 3020シリーズのスイッチモジュールが搭載されている。
  インフラ全体が米国はVMware Virtual Desktop Manager（VDM）2.1、欧州はView 3.0で運用されている。
• VMware社では仮想化メールサーバを社内に導入して7800個のメールボックスを処理している。
  インフラは全体がMicrosoft Exchange 2007 Enterprise Editionの動作する29台の仮想マシン（2カ所のデータセンタに分割）で運用されている。 そのうち22台はメールボックス専用で、残りの7台はClient Access Servers（CAS）として動作している。
• VMware社では、Oracle Real Application Clusters（RAC）を除き、ERPインフラ全体を仮想化している。  
• 同社サーバの97％は1台のTier 4および2台のTier 2データセンタをまたいで仮想化されている。
  見あたらないアプリケーションは2つだけ（1つはOracle RAC）。
  EMC DMX4はミッションクリティカルなアプリケーションで選択されるストレージバックエンドとして利用され、それ以外の場合はEMC CX3-80が選択される。
  フロントエンドとして各所で選ばれているのがHP c7000ブレードだ。
• 平均集約率はサーバが10:1、VDIデスクトップが64:1。
• 管理者は1人当たり平均145台の仮想マシンを管理している。

ラベル: Microsoft, Tech, VMware

Kidaro社の買収から1年以上が経過して、Microsoft社もようやく「Enterprise Desktop Virtualization」（MED-V）へと名称を変更した自社バージョンの「Managed Workspace」をリリースできるようになった。

MED-VはVirtual PC用のプラットフォームラッパで、仮想マシンをセキュリティレイヤで包むことにより、管理者はより細かい社内ポリシーの設定、アクセス可能な物理ネットワークの決定、VMの期限、仮想ハードディスクの暗号化などが可能になる。

ユーザは、MED-Vでは一度に複数の仮想マシンを実行することができず、イメージは中央の管理コンソールからアップデートする。

MED-Vのポテンシャルは相当なものだが、Microsoft社は主に、新OS（すなわちVistaと登場間近のWindows 7）へのアップデート中に社内レガシーアプリケーションを保守するためのソリューションとしてこの製品を投入する。

現在、この分野でMicrosoft社と競合するベンダーはわずか3社しかいないが、マーケティングのメッセージはすべて異なる。VMware社はACE（しかし、ACE機能が直接VMware Workstation内部に移動されている途中であること、そして現状の同製品はまもなく消える可能性があることに留意いただきたい）、Sentillion社はvThere、そして設立間もないTresys TechnologyはVM Fortressを売り込んでいる。

MED-V 1.0は「Microsoft Desktop Optimization Pack（MDOP）2009」の一部として、「App-V 4.5 Cumulative Update 1」などの各種非仮想化製品と一緒に配布されている。　
MDOPはSoftware Assuranceを購入したMicrosoft社の顧客専用になっている。
この販売モデルにはかなりの苦情が集まっているが、Microsoft社はかなり満足しており、MDOPの顧客数を1440万人としている。
もしかしたら本当なのかもしれないが、これの代わりにMED-VやAPP-VをMicrosoft社が直接販売したら何人の顧客を獲得できるのだろうか。

ラベル: Microsoft, Platform Wrapper, Releases

Microsoft社は「Windows Server 2008」を2008年2月にリリースした。
その当時、「Hyper-V」はまだベータフェーズにあったにもかかわらず、Microsoft社は前代未聞の高リスクを取る判断を下し、これをサーバOSの製品版に組み込んできた。

だが、同ハイパーバイザーの実際の製品版が投入されたのは2008年6月以降だった。
アップグレードを希望する場合は、スタンドアロンパッケージをダウンロードするか、Windows Updatedサービスに接続することで可能になる。

その状況は今も変わっておらず、Windows Server 2008をダウンロードするユーザはHyper-Vのベータをインストールし、それから何らかの方法でこれをアップグレードする必要がある。

だがMicrosoft社は、Hyper-V 1.0の製品版をOSの一部としてようやく統合して投入するWindows Server 2008の「Service Pack 2」からこの現状を修正してくる。

SP2の「RTM-Escrow」版は3月26日にリリースされたばかりだが、このことは完成版の登場が非常に近いことを意味する。ただし、
Hyper-Vが既に2.0のベータフェーズに入っているタイミングでの登場は皮肉である。

ラベル: Microsoft

Citrix社は3月24日、「Microsoft Hyper-V」上で動作する並行仮想化されたLinuxゲストOS用ソフトウェアスタックである「Project Satori」の新コンポーネントをGPL2オープンソースライセンスでリリースした。

このソフトウェアのコア部分は、「Linux Integration Components」の名前でMicrosoft社によって既に2008年9月にリリース済みだった。
このなかには最適化されたディスクドライバ（「StorVSC」）であるHyper-V用のハイパーコールアダプタと、最適化されたネットワークドライバ（「NetVSC」）が含まれる。

だが、このパッケージには最適化されたマウスドライバ（「InputVSC」）が用意されていなかったため、Hyper-VコンソールにリモートからアクセスしてそのなかからゲストOSとやりとりしようとした場合はパフォーマンスが低下することになる。

今回そのInputVSCドライバが公開され、こちらからダウンロード可能になった。

ラベル: Citrix, Microsoft, Releases

Microsoft社は2008年3月、企業向け仮想マシンセキュリティ市場（われわれが仮想化レーダーで「プラットフォームラッパ」と呼んでいる分野）に重点を置くKidaro社という興味深い新興企業を買収した。

もともとの製品である「Managed Workspace」は「Microsoft Enterprise Desktop Virtualization（MED-V）」へと名前を変え、2009年1月にベータ版が投入された。

Microsoft社では同製品を2009年後半に「Microsoft Desktop Optimization Pack（MDOP）」というかなり不評のソフトウェアバンドルの一部としてリリースする計画であるため、Software Assuranceでエンタープライズライセンス契約のない見込み客はそれを目にすることがないということになる。

同社はMDOPはスマートで成功した製品だと力説するが、無数の顧客が同バンドルに不満を訴えており、そのためにMED-VとApp-Vの両方を利用できずにいる。

Microsoft社がMDOPに対する考えを変える可能性はないが、少なくとも今回は、だれでもダウンロードしてインストールできるMED-V 1.0ベータの公開デモバージョン（試用版とはやや異なる）をリリースしている。
このキットは「Virtual PC 2007」の仮想マシンとして登場し、「Windows Vista」ホスト上の「Windows XP SP 3」仮想環境におけるレガシーアプリケーションの利用状況を表示するようあらかじめコンフィギュレーションされている。

1Gバイトにもなるこのパッケージの試用期限が2009年6月30日なので、MED-V 1.0はその前後にリリースされると仮定して構わないだろう。

ラベル: Microsoft, Platform Wrapper

Microsoft社が、自社製ハイパーバイザーである「Hyper-V」の紹介と詳しい説明を行う複数パート構成のウェブキャストを公開中だ。

同社はこれまでに以下のパート7までを公開している。

• パート1 - サーバの仮想化 （42:09分）
• パート2 - Hyper-Vのインストールとコンフィギュレーションと管理（17:35分）
• パート3 - 統合サービスを理解する（7:43分）
• パート4 - エクスポートとスナップショット（5:33分） 
• パート5 - PowerShellの管理（11:03分）
• パート6 - フェールオーバークラスタのコンフィギュレーション（16:46分）
• パート7 - VMのフェールオーバーとマイグレーション（14:04分）

Hyper-Vが動作する様子をご覧になったことのない方には、実際のコース受講の次に良い学習手段だと思われる。

ラベル: Microsoft

virtualization.infoが速報をお届けしてから3カ月以上が経過したが、大きなうわさになっていた「Unified Computing System（UCS）」（コード名：「California」）というのブレードシステムの公開準備をようやくCisco社が整えてきた。

その発表は、Cisco社の最高経営責任者（CEO）であるJohn Chambers氏と、Intel社（Paul Otellini氏、CEO）、VMware社（Paul Maritz氏、CEO）、EMC社（Joe Tucci氏、CEO）、BMC Software（Bob Beauchamp、CEO）、そしてMicrosoft社（Bob Muglia氏、サーバー／ツール事業部担当プレジデント）の各社トップ幹部によってつい先ほど行われた。

Cisco社にとって、「ユニファイドコンピューティング」はデータセンタのネットワーキング、ユニファイドファブリック、そしてプライベートとエクストラネット／イントラネットのクラウドを意味する（Cisco社ではこれを「インタークラウド」と呼んでいる）。

このアーキテクチャを実現するため、同社は前述の各社にとどまらず、Accenture社、BMC Software社、CSC社、EMC社、Emulex社、Intel社、Microsoft社、Net App社、Novell社、Oracle社、QLogic社、Red Hat社、SAP社、Tata社、VMware社、そしてWipro社など、多数のパートナーに協力を呼びかけている。

Intel社はNehalem CPUだけでなく10Gb Fibre Channel over Ethernet（FCoE）の部分でもこのプロジェクトでCisco社とコラボレートしている。

UCSは、FCoE以外にもイーサネット、Fibre Channel、そしてiSCSI経由でストレージ（EMC社が提供）にアクセスできるようになる。

容易に想像は付くが、VMware社はこのプラットフォーム用にまもなく登場する「vSphere 4.0」を認定し、これを「Cisco Nexus 1000V」と一緒に出荷する。

Microsoft社も同じ措置を執り、OEM契約によって「Windows Server 2008」と「Hyper-V」（もしくは「Windows Server 2003」あるいは「SQL Server 2008」）を一緒に出荷する。
いずれにせよ、「System Center Virtual Machine Manager」（あるいはSystem Centerファミリーのほかのコンポーネント）はこのハードウェアに同梱されないため、Microsoft社の関与は限定的なものとなっている。

ハイパーバイザーと各管理ツールに加え、UCSにはBMCソフトウェア管理／自動化技術も付属する。

これらすべてが新しいUCS Manager（GUIとコマンドラインの両インターフェースがある）によって統合される。
さらにCisco社は、管理用にオープンなAPIを提供して「レガシー」データセンタインフラからの移行を簡略化する。

だが今のところは、Cisco社がUCS Managerの実力を明らかにしていないため、技術革新のレベルやソフトウェアスタック統合におけるEgeneraとの競争力を推し量る手段はない。

現在明らかになっているのは、 セグメント化することでプラットフォームが最大320の隔離されたサーバ（そして数千台の仮想マシン）をシミュレートできることと、以下のコンポーネントの存在だけだ。

• 「Cisco UCS 6100 Series Fabric Interconnects」は高ラインレート、低待ち時間のロスレス10-Gbps Cisco Data CenterイーサネットとFCoE相互接続スイッチのファミリーでシステム内のI/Oを集約する。20ポートの1RUと40ポートの2RUの両バージョンとも、Fibre Channelや10 Gigabitイーサネットのコネクティビティを実現する拡張モジュールの収容が可能。
• 「Cisco UCS 5100 Series Blade Server Chassis」は最大8台のブレードサーバと最大2基のファブリックエクステンダを、管理モジュールを追加せずに6RUの筐体でサポート。
• 「Cisco UCS 2100 Series Fabric Extenders」はユニファイドファブリックをブレードサーバのシャシーに収納して、ブレードサーバとファブリックの各相互接続で最大4回線の10-Gbpsコネクションを実現し、診断、ケーブリング、管理を簡略化。
• 次世代のIntel Xeonプロセッサがベースの「Cisco UCS B-Series Blade Servers」はアプリケーションの需要に適合し、消費電力をインテリジェントにスケーリングして、クラス最高の仮想化を実現。各ブレードサーバはユニファイドファブリックへのアクセスにネットワークアダプタを活用。Cisco社独自のメモリ拡張技術が大幅にメモリ容量を拡大し、要求の厳しい仮想化と大容量データ処理のワークロード向けにパフォーマンスと容量を最大限に拡大。さらに、この技術は要求の低いワークロードには経済的なメモリ容量を提供。
• 「Cisco UCS Network Adapters」はライザーカードで提供。アダプタが3種類用意され、仮想化に最適化されたアダプタ、既存のドライバスタックとの互換性、あるいは効率的なハイパフォーマンスイーサネットなど、アプリケーションの要件を満たす各種オプションあり。
• 「Cisco UCS Manager」は、「Cisco Unified Computing System」の中枢部の役割を担う集中管理機能を提供。Cisco UCS Managerは、システムコンポーネントを1つのシームレスな結合力のあるシステムにまとめる組み込みソフトウェア。

価格設定や発売日に関する具体的な情報はないが、同社では一般向けの発売を2009年第2四半期としており（Q＆AセッションでCisco社は4月9日という日付に言及）、これはVMware vSphereが2009年第2四半期に発売される可能性を意味する。

最新情報：例によって、UCSに関してはScott Lowe氏が簡単だが非常に興味深い詳細を用意している。

ラベル: BMC Software, Cisco, EMC, Intel, Microsoft, VMware

どちらが「Hyper-V」と「XenServer」の両ホスト管理の第一人者であるかの議論を巡り、Microsoft社とCitrix社の意見が一致を見たが（ヒント：Citrix社）、それでも「System Center Virtual Machine Manager」（SCVMM：仮想マシン・モニタ）開発の勢いは止まっていない。

「Hyper-V 2.0」の公開ベータをリリースしてわずか2カ月後、Microsoft社がSCVMM 2008 R2の公開ベータを投入してきた。　
この初のベータ版は以下の機能を追加してきた。

• 「Windows Server 2008 R2 Beta Hyper-V」のホスト管理
• 「Clustered Shared Volume」（CSV）や、クラスタホストとの間のSAN移行（CSVの使用による各LUNあたり複数仮想マシンのサポートも含む）のサポート強化
• 各iSCSIターゲットあたり複数のLUNのサポート
• ホストの「メンテナンスモード」サポート
• ディスジョイントドメインのサポート
• 定義済みポートグループとVMware vCenterの連係 

ベータプログラムへの参加はこちら。

ラベル: Microsoft

Microsoft社が「Hyper-v Management Pack for System Center Operation Manager 2007 R2」の新しいベータプログラムをつい先ほど公開した。.

この管理パックは、「Windows Server 2008」のフルバージョン（「Standard」／「Enterprise」／「Datacenter」）の一部となっているHyper-Vホストの状態しか監視できないため今のところ完全なものではない。

現在のところ「Windows Server 2008 Core Server」バージョンやスタンドアロン版の「Hyper-V Server 2008」はサポートされていない。

同プログラムはConnectウェブサイトから直接入手することができず、利用するにはMicrosoft社に電子メールで問い合わせる必要がある。

ラベル: Microsoft

広く尊敬を集めているアプリケーション仮想化専門家のTim Mangan氏が、Hyper-Vインフラのシステムパフォーマンスを監視する興味深いツールを先ごろリリースした。

「HyperV_Mon」は、各Windows仮想マシン内のTask Managerに頼るのではなく、WMIインターフェース経由でHyper-Vに接続し、ホストやゲストから物理／仮想CPUの消費データを取得する。

同ツールは仮想CPUのスケジュール解除を認識できるため、ゲストOSのTask Managerよりも正確な情報を提供することができる。

HyperV_Monはこちらで無償提供されている。

ラベル: Microsoft, Tools

どれだけ一生懸命探しても「Citrix XenServer」対「Microsoft Hyper-V」対「VMware ESX」のパフォーマンス比較を見つけることはほぼ不可能だろう。
VMware End User License Agreement（EULA）には、採用された手法の審査と承認が終わるまで第三者によるパフォーマンステストはいかなるものも認めないという具体的な記述がある。

（2006年6月以前の状況はさらに悪く、VMware社はベンチマーク比較の公開を一切認めていなかった。）

これらの条件においては、VMware社がパフォーマンスで競合各社の後塵を拝するようなベンチマークが登場する可能性はない。

にもかかわらず、Virtualization Review社の勇敢なレポーターたちは先週、VMware社に挑戦状をたたきつけ、無許可で独自分析を公開した。

テスト結果の有効性とテスト環境を保証するため、Virtualization Reviewではテストプランの策定と認証にStuart Yarost氏の支援を仰いだ。Yarost氏はソフトウェアおよび品質管理の両分野で22年以上の経験を持つ「ASQ Certified Software Quality Engineer」であり、「Certified Quality Engineer」でもある。Yarost氏は現在、ASQ Software Divisionの副会長を務めている。

その結果は非常に興味深いものとなった。

• テストでは、Hyper-Vがすべてのカテゴリーで優秀な結果を出した。この市場において真に存続可能な競合製品となっている。
• XenServerのテスト結果は見事だが、現行のハイパーバイザーに代わるだけの十分な価値はあるのだろうか？大量のCPU／メモリ要件の高いワークロードのある仮想化システム環境では優れた選択肢かもしれない。気をつけなければならないが、高負荷I/Oは優れた仮想化候補とはならないため、一部の管理者は本能的にこれらのワークロードを物理システムにまかせるかもしれない。ただし、XenServerが非常に健闘し、素晴らしい数字を残したことは間違いない。
• 最初の高負荷ワークロードの2つのテストでは、VMwareがXenServerとHyper-Vに後れを取っている。3つ目の軽いワークロードではどのプラットフォームもほとんど差がなかったが、ESXが4つのカテゴリー中3つで最高の結果を出している。

容易に推測できることだが、VMware社はこれに不満を抱き、3月12日に企業ブログのVirtual Realityに「仮想化ベンチマークの大きな後退」という書き込みを行ってVirtualization Reviewを厳しく非難した。

同社は以下のようにかなりの数の異論を唱えている。

• ESXがHyper-Vより多くのCPU、メモリ、およびディスク処理を完了している事実は、SQL Serverよりもむしろこれらのコンポーネントにサイクルが使われていることを意味するのは言うまでもない。  ハイパーバイザーがスケジューリングを行う場合、リソースはどちらの方に向けるのが正しいだろうか？  結果の詳細が十分に分からないため判断するのは不可能だ。
• 仮想／ネイティブ環境のリソースに対する要求の高いSQL Serversはどれも有効になっているページが大きい。  ESXはこのような動作をサポートしているが、ほかのハイパーバイザーはどれもサポートしていない。  このテストでは重要なアプリケーションやOSの機能を利用しなかった。
• パーティションのアラインメントに対するデータ配置の影響が計画されていなかった。  VMware社は、この見落としの影響が場合によってはかなり大きくなることを文書化している。
• ディスクテストは、ゲストOSのテストファイルを用いるPassmarkの負荷生成をベースにしている。  しかし、このテストではそのファイルの配置とディスクシステムに対するアラインメントがコントロールされていない。
• SQL Serverのワークロードは特殊で、詳細も特徴も分からず、業界のだれにも理解できないものだ。結果的に、メモリ、CPU、ネットワーク、そしてストレージの変更に対する感度が全く不明で、実施者による文書での解説もない。  ハイパーバイザー用には多数の業界標準ベンチマークがあり、今は特殊なベンチマークテストの時代ではない。  仮想マシンもTPC、SPECweb、そしてSPECjbbといったユーザが認知および理解している共通のベンチマークを問題なく実行できる。　  さらには、仮想化プラットフォームの標準測定基準として全主要サーバベンダーに採用されており、ハイパーバイザーのパフォーマンスを幅広くテストする「VMmark」というより優れたテストや、SPECが開発を進める同種の「SPECvirtベンチマーク」もある。
• 数百台のディスクで10万IOPS以上というESXが既に記録しているストレージスループットの最高値を見れば、説明はないものの、この実験がおそらくかなり少ないスピンドル数で実施されたためにストレージシステムのボトルネックが生じたことは言うまでもない。それでもストレージのパフォーマンス結果は差が非常に大きく、コンフィギュレーションに矛盾があることは明らかだ。

VMware社はこの分析が未審査かつ未承認であること、そしてこのようなことがあるためにEULAの制限が外せないことを強調している。
そして同社は、このベンチマークの欠点を確実に周知させるべく13日朝にチャネル全体に警告を出してきた。

一方、ほかのベンダー2社の反応はどうだったのだろうか？

Citrix社は今のところコメントを出しておらず、Microsoft社は企業ブログにリンクを張ってこの調査を認証した。
このベンチマーク中のHyper-Vの数値を弁護したいなら、今度は彼らがVMware社の誤りを示す理由を説明した対抗分析を用意すべきだろう。

ラベル: Benchmarks, Citrix, Microsoft, VMware

VMware社が未来のホスティングプロバイダー探しに躍起になり、まもなく投入する「vCloud API」で各社をクラウドコンピューティングの波に乗せようとする一方で、Microsoft社の方は相変わらず既存のホスティングプロバイダーに重点を置いている。

何度も浮き彫りになっているが、Microsoft社はVMware社があまり強くないこの市場でHyper-V採用戦略を繰り広げている。
MyHosting社、HostBasket社、MaximumASP社、Layered Technologies社などの各社が最初にこの新ハイパーバイザーの採用を宣言したこととは違うし、
Microsoft社がホスティングプロバイダー専用のライセンスガイドをリリースしたこととも違う。

同社は先週、Microsoft Hosting Summit 2009でまた新たなリソースをリリースしてきた。「Dynamic Data Center Tool Kit」だ。

このリソースには、Hyper-VとSystem Center Virtual Machine Manager（SCVMM）を使って管理サービスを構築し、立ち上げるためのガイダンス、サンプルコード、ベストプラクティス、そして新たな付随情報が含まれている。

これらはすべて以下のアドレスから利用可能になるはずだ（現在はほとんど空の状態）。
http://dynamicdatacentertoolkit.com/Default.aspx

ラベル: Microsoft

Citrix社は2週間前、考えられない発表を行った。約2年前にXenSource社から5億ドルで買収した技術の1つである「XenServer」が無償製品になるというものだ。

この措置は顧客、パートナー、そして競合各社から前代未聞の注目を集めた。
これは推測ではなく、virtualization.infoの統計からは、この措置に対するこれまで、そして現在も続く反響のすさまじさが明らかになる。

Citrix社では、サポート契約（Sun社がSolaris OSで採用し、まもなく登場するxVM仮想化ポートフォリオでも採用予定のものと全く同じモデル）と、新しい「Essentials」製品にパッケージングされ、XenServer版とMicrosoft Hyper-V版があるプレミアム管理機能の売上から利益を確保する。

Citrix社では、この戦略から以下のように多くのことを得たいと考えている。

• XenServerを無償にすることで、仮想化業界において本格的にブランドを認知させると同時に、エンタープライズ市場におけるVMware社の活動を阻止したい。
• 「Essentials for XenServer」により、企業の見込み客に「VMware vCenter」に対抗できる本格的な製品の存在を示したい。
• 「Essentials for Hyper-V」では、「Microsoft Terminal Server」と「Citrix Metaframe」という、成功を収めて同社の初期のヒットとなった組み合わせを再現したい。

もちろん、この戦略のカギを握っているのはMicrosoft社との相乗効果であり、無償ハイパーバイザーではない。

Essentials for Hyper-Vは3月10日からベータテストが始まっている。
Burton Group社のシニアアナリスト、Chris Wolf氏がこれに関する初期段階の感想を公表しており、満足しているようだ。

…ご覧のように、ネットワークストレージ上におけるHyper-VのVMプロビジョニングに大規模な改善が行われている。同ソフトウェアを使ってみたところ、ベータソフトウェアで期待していたことと基本的に変わらなかったが、克服すべき課題が1つあった。CVSMは問題なくストレージをプロビジョニングし、VMを作成したが、VMパススルーディスクを作成してそれぞれに正しいLUNを関連づけることはしなかった。この手順はHyper-Vマネージャツールを使って手動で行う必要があった。ただ、ほかのベータテスターもこの問題を確認しており、修正が行われている。また、現在はパススルー（未加工）ディスクのみサポートされており、仮想ハードディスクファイルはサポートされていない。発売時にはWindows Server 2008 R2のクラスタ共有ボリュームで仮想ディスクがサポートされることを期待している。

それでも、ストレージレポジトリとVMテンプレートを作成する最初の作業さえ行えば、VMの導入は非常に簡単だった。それに、あっというまに多数の新しいVMを動かせれば不満はないだろう。…

さて、Citrix社が「Essentials for VMware」をリリースしたらどうなるのだろうか？

これはもっともな疑問であり、それはMicrosoft社のSCVMM（仮想マシン・モニタ）プログラム管理チーム所属のRakesh Malhotra氏が書き込んだVMware ESXを管理するSCVMM 2008の機能に関する投稿への反応が要因となっている。

同氏の投稿では、ESXの管理部分を開発したときにMicrosoft社が下した設計上の判断と機能の仕組みが一部明らかになっている。

そして、同氏の最初の文章の一部が先の疑問へとつながった。

…まず申し上げたいのは、完ぺきなソフトウェアというものはなく、われわれは常に改善を行い、顧客のフィードバックに対応しようとしている。実際、VMware ESXの管理機能はすべて顧客のフィードバックを反映したものだ。平たく言えば、人々が複数のハイパーバイザーをまたぐ仮想マシンの日常的な管理に1つのメインコンソールを使いたいと考えたためにこの問題を追求したのだ。その結果、顧客やパートナーにはSCVMM 2008によるマルチハイパーバイザー管理の人気が非常に高いことが明らかになった。…

通常なら、顧客がvCenterコンソールを捨ててSCVMMでESXファームを管理するようなことは考えにくいが、今は企業の顧客が膨大な数のマシンを異なるハイパーバイザーで仮想化できるという興味深い時代だ。
SAPなどは、既存のVMware Infrastructureと一緒にXenServerで500台のサーバを仮想化しようとしている。

Microsoft社も、VMware社自身よりESXをうまく（もしくは少なくとも同等程度に）管理できると考えている。また、Citrix社はMicrosoft社自身よりもHyper-Vをうまく管理できると考えている。
ならば、なぜCitrix社はEssentials製品をESXの管理にも対応させるべきではないのだろうか？

ライバルを認めすぎてもリスクはない。VMware社はすでにそのマーケットシェアでかなり認められている。
（肯定的な）結果として唯一考えられるのは、Citrix社が市場にある3つの主要ハイパーバイザーすべてを強化する初めての仮想化ベンダーになることくらいだ。

仮想化の管理に1つのメインコンソールを使いたいという顧客がいるというのが本当なら、なぜ彼らがそのような製品に関心を寄せてはならないのだろうか？

ラベル: Citrix, Microsoft, VMware

新たな新興企業がVMware VMFSを非公認のままオープンソース化しようとするなか、Citrix社がMicrosoft VHDフォーマットのインプリメンテーションを正式にオープンソース化してきた。

Citrix社とMicrosoft社は、今後登場する全製品でVHDを採用するという提携を結んだ2007年9月から同じ仮想ハードディスクフォーマットを採用してきた。

Citrix社は2年以上にわたって最適化された同製品のインプリメンテーション開発を進めており、今度はXenコミュニティーにコードを出し、BSDライセンスで同ハイパーバイザーのコードベースに組み入れられるようにすることで、オープンソースコミュニティに還元しようとしている。

もしこれが承認されれば、Xenを採用するCitrix社のパートナーや競合各社（Virtual Iron社、Oracle社、Sun社など）が、これを「QEMU Copy-On-Write（QCOW）」と併用できるようになる。

ラベル: Citrix, Microsoft, Xen

仮想化業界には少なくとも次の3つが当てはまるようだ。

1. 無償製品と機能満載の包括ソリューションは競合しないとベンダーが何度繰り返しても結局は無償のハイパーバイザーが出てくる。
2. ベンダーが主要カンファレンスでいくら多くのサプライズを詰め込んできても、ライバルは全力でそれを出し抜いてくる。
3. 驚くべき発表の流出を防ごうとベンダーがいくらNDAを用意しても、そのニュースは電話会議も終わらないうちに流出する。

そして2月18日は、これら3つのルールがすべて同時に当てはまる日となった。Stephen Vaughn-Nichols氏が自身の個人ブログで、来週（2月23日）のVMware VMworld Europe 2009カンファレンス開催中にCitrix社が「XenServer」ハイパーバイザーを無償リリースするとのニュースを公表したのだ。

Vaughn-Nichols氏はスケールダウン版のXenServerについては言及していない。同氏は、全機能搭載のエンタープライズエディションが無償になる（オープンソース化はされない）と伝えている。

売上の損失分を補填するため、Citrix社は「Citrix Essentials」という新しい管理パッケージを、サーバあたり1500ドルから5000ドルの価格で、1つは「XenServer」用、もう1つは「Microsoft Hyper-V」用の2つのエディションでリリースする。　
この最後のバージョンは、「Project Encore」と呼ばれるMicrosoft社と新たに結んだ提携の一環として発売される。

Project Encoreはまた、「System Center」（おそらく製品ファミリー全体であり、「Virtual Machine Manager」だけではない）がXenServerを管理することになるともしている。
Vaughn-Nichols氏による説明では2つの仮想化製品が完全に重複しているように聞こえるため、この戦略を正確に理解するには正式な説明が必要になる。

いずれにせよ、市場に参入しているすべての主要仮想化ベンダーが無償で制限のかかっていないハイパーバイザーを用意しているというのが実情である。
これは次の2つのことを意味する。

• 戦いの場は仮想データセンタの自動化／オーケストレーションへと正式に移った。
• まもなく登場するハイパーバイザープロバイダー（Parallels社、Sun社）の参入コストは膨大な額になりつつある。

「厳格な発表禁止令」はいったいどこへ行ったのだろうか？

ラベル: Citrix, Microsoft

今年を占う最初の予想をGartner社が出し、2009年の仮想化ソフトウェア関連の売上は2008年の19億ドルから27億ドルへと43％増になると予測してきた。

同調査会社は特に、2009年はVDIソリューションの売上高が7410万から2億9860万ドルへと3倍以上増加し、サーバ仮想化管理ソフトウェアの売上高も2008年の9億1390万ドルが13億ドルへと42％増加すると予想している。　
大事なことが抜けていたが、サーバ仮想化インフラの売上高も2008年の9億1700万ドルから22.5％増の11億ドルに増加するという。

Gartner社はさらに、VDIソリューションは既に現行の仮想化ソフトウェア関連の売上の11％を占めているとも話している。

さらに興味深いのは、Garner社がMicrosoft社が2013年までにVMware社のリーダーの座を脅かすようになると予測している点だ。

この最後の予想は、Microsoft社に関してこれまでリリースされてきたなかで最も悲観的なようだ。2007年にはForrester社がMicrosoft社が仮想化市場に影響を与えるのは2010年以降になると予測しており、わずか2カ月前にもIDC社が2009年にはMicrosoft社がハイパーバイザー市場をひっくり返すと予測している。

これに従ってvirtualization.infoの業界予測を更新した。

ラベル: Market Trends, Microsoft, VDI, VMware

Microsoft社が大規模仮想インフラにおけるHyper-Vのパフォーマンスを立証する部分でホスティングプロバイダーに賭けているのは火を見るより明らかだ。

同社はホスティング市場のシェア獲得に相当力を入れており（Parallels社が注視すべき部分だ）、（切望されていた）「Hyper-V Hosting Guidance: Using and Licensing Microsoft Server Products in Hyper-V Virtual Hosting Scenarios（Hyper-Vホスティングガイド：Hyper-V仮想ホスティング環境におけるMicrosoftサーバ製品の使用とライセンス）」ライセンスガイドをリリースした。

全28ページの同ガイドは以下を含むすべてのシナリオをカバーしている。

• Hyper-Vでのアンマネージド専用サーバ
• （匿名モードでWindows Serverゲストを使う）ウェブシナリオ用仮想専用サーバ（VDS）
• （認証モードでWindows Serverゲストを使う）業務ライン（LOB）シナリオ用仮想専用サーバ
• 共有ホスティングシナリオにおける仮想化の利用
• Hyper-Vのゲストとしてのデスクトップ
• 顧客自身のライセンスをゲストOS上で使ってMicrosoft社製品を運用するエンドカスタマー

Microsoft Services Provider License Agreement（SPLA）が難解であるため、この新たな助け船はお勧めである。

ラベル: Licensing, Microsoft

アプリケーション仮想化業界への参入間もない新興企業のInstallFree社（創業は2008年4月）がVMware社の元Thinstall社幹部とMicrosoft社の元Kidaro社幹部の獲得に成功し、これから非常に興味深い企業になっていくはずだ。

前者のJean Morain氏は、2008年1月にVMware社に買収されるまでThinstall社でマーケティング兼戦略アライアンス担当バイスプレジデントを務めていた。
Morain氏はThinstall社入社前はBMC Software社でコンフィギュレーション自動化製品グループのシニアマネージャを務めていた。
Morain氏は、InstallFree社で業務開発／戦略アライアンス担当バイスプレジデントを務めることになる。

後者のCarl M. Wright氏は、2008年4月にMicrosoft社に買収されるまでKidaro社で営業／企業戦略バイスプレジデントを務めていた。
Wright氏はDecru社（NTAP社により買収）やSecurify社（SCUR社により買収）で幹部を歴任し、米海兵隊では最高情報セキュリティ士官だった。
Wright氏はInstallFree社で営業担当シニアバイスプレジデントを務めることになる。

InstallFree社がThinstall社とKidaro社の両幹部の専門知識を必要としているのは、同社が2つの作戦を同時に進めようとしているためだ。
その1つが、人気の高い競合製品と比較しても遜色のない注目すべきアプリケーション仮想化製品の発売だ。
そしてもう1つは、そのエンジンがKidaro社の「Managed Workspaces」のようなセキュリティラッパが現在提供するのと同じ機能を提供できるようアプリケーション仮想化に対するアプローチを拡大する試みだ。

ラベル: InstallFree, Leadership, Microsoft, VMware

仮想化専門家らがMicrosoft社とEMC社が結んだ仮想化関連の新たな提携がどうなっていくのか見極められずにいるなか、新たな大事件が起こった。Red Hat社がMicrosoft Server Virtualization Validation Program（SVVP）に参加したのだ。

Cisco社（なぜCisco社なのか？）、Citrix社、Novell社、Oracle社、Sun社、Unisys社（なぜUnisys社なのか？）、Virtual Iron社、そしてVMware社が数カ月前から行ってきた（SVVPは2008年6月開始）のとほとんど同じように、今度はRed Hat社が仮想化を導入している顧客に具体的なWindowsサポートを提供するためMicrosoft社の条件を受け入れざるを得なくなった。
その副次的な利点として、Microsoft社の顧客はようやく自分たちのHyper-Vホスト上でRed HatのゲストOSを運用できるようになる。

今回の合意は以下のことを示唆している。

• Red Hat社は「Windows Server 2003 SP2」、「Windows 2000 Server SP42」、そして「Windows Server 2008」の各ゲストを「Red Hat Enterprise」仮想化技術上で認証する。
• Microsoft社は「Red Hat Enterprise Linux 5.2／5.3」の各ゲストを「Windows Server 2008 Hyper-V」（全エディション）と「Microsoft Hyper-V Server 2008」で認証する。

Red Hat社が例によって認証する仮想化技術を明記していないことに注意したい。同社のKVMベースの新製品がまだ準備できていないため、今回の合意が現在Enterprise Linux（RHEL）の一部となっているXenのインプリメンテーションに関するものであると仮定しても差し支えないだろう。

ラベル: Microsoft, Red Hat

仮想化業界では、Ruben Spruijt氏 / Jeroen van de Kamp氏が提供し、VMware社が誤りを立証したVDIシナリオでのXenServer、ESX、そしてHyper-Vのベンチマークを巡る激論がまだ続いているが、そこに新たな調査結果が出てきた。

VMware社が関与したこのパフォーマンス分析は、焦点をVDIからアプリケーションの仮想化へと移し、「Citrix XenApp 5.0」、「Microsoft App-V 4.5」、「Symantec SVS Pro 2.1」、そして「VMware ThinApp 4.0.1」を比較している。

計測には「Devil Mountain Software（DMS）Clarity Suite」が使われた。「Clarity Tracker Agent」がベンチマークを計測するWindowsマシンに導入され、「Clarity Studio」がワークロードのシミュレーションを行い、結果は詳しい分析のためにExo Performance Networkにアップロードされた。

その結論はかなり興味深い。

• 組み込み仮想化モデル（ThinApp）を使用するアプリケーション仮想化ソリューションが最高のアプリケーションスループットを達成した。そして、唯一ありのままで高いパフォーマンスを引き出し、全体のCPU利用率も低かったThinAppは、仮想化技術に関連して一般的に発生するパフォーマンス「ヒット」を最小限に抑えたい企業や組織のためのソリューションとして優れている。
• 対照的に、カーネルモードドライバやサービスを採用するソリューション（App-V、SVS、XenApp）は、極めて高いカーネルモード動作など、ソフトウェアが一段と複雑化する。これは、アプリケーションの動作速度を低下させ、CPUの負担を増大させるランタイムのオーバーヘッドにつながる。これらのエージェントは、（エージェントのプロセスの一部として）直接的にも、（アプリケーションの作業セット拡大により）間接的にも、かなりのメモリ容量を消費する。
• エージェントベースのソリューションは、破たんの可能性を秘めた新しい単一障害点（カーネルモード実行）も持ち込んでくる。IT部門では、これをデスクトップコンピューティング装置群のテストや認定で加味する必要がある。身動きできない環境の未サポートや、特定のバージョンのWindows（x64）で動作しないといった機能的な制限は、アプリケーション仮想化の要因をさらに複雑化し、ITの現場はこれらのプラニングや導入課題に基づいたインフラの設計に新たなリソースを投入せざるを得なくなる。

ドキュメントの全文はこちら。

ラベル: Benchmarks, Citrix, Microsoft, Symantec, VMware

Microsoft社が同社の仮想化製品の顧客向けに「Hyper-V Security Guide」（Hyper-Vセキュリティガイド）という重要な新しいドキュメントの準備を進めている。

どのようなハイパーバイザーでも担うミッションクリティカルな役割を考えると、このガイドは最初から用意しておかなければならないものだ（ただし、セキュリティガイドを用意しなかったことを非難されるべき仮想化ベンダーはMicrosoft社だけではない）。

この資料は以下の3章構成となっている。

• Hyper-Vの強化
• 仮想マシンの管理と委譲
• 仮想マシンの保護

今のところ内容は特に十分とはいえず、これを有用な情報リソースにするためにはMicrosoft社が第1章を大幅に強化する必要があるが、「Hyper-V Attack Surface Reference Workbook」（Hyper-Vの攻撃対象領域参照ワークブック）などの貴重な情報も既にいくつか提供されている。

Hyper-V Security Guideは現在（公開）ベータ版であるため、現在はだれでもプログラムに参加してこれをダウンロードすることができる。

ラベル: Microsoft, Security

EMC社とMicrosoft社は2月4日、両社間の戦略提携を3年間延長した（これで期間は2011年までとなった）。

EMC社がVMware社株を80％保有し、Microsoft社が投入済みもしくはこれから投入してくる膨大な数の仮想化製品／技術がVMware社に大きな影響を与える可能性があることえを考えると、この提携に仮想化も含まれていることはかなり奇妙である。

そして、以下のような同意内容（両社の広報が公開している）が含まれていることを考えるとむしろこっけいに見える。

Microsoft社は、成長速度と費用効果の高さで有数の仮想化ソリューションを、物理環境と仮想環境の両方を集中管理コンソールで管理する機能も含めてデスクトップからデータセンタまで提供している。EMC社の各種技術ソリューションは、「Windows Server 2008 Hyper-V」、「Microsoft System Center」といったMicrosoft社の仮想化環境にある情報の保管、保護、および管理を可能にし、それぞれが連動することによって「Microsoft Exchange Server」、「Microsoft SQL Server」、および「Microsoft SharePoint Server」といったミッションクリティカルなワークロードをサポートしてきた。　
Microsoft社に関する深い知識を持つ1000人規模の強力なチームであるEMC Consulting社のアプリケーション部門は、幅広い仮想化ソリューションに関する評価、プラニング、そしてインプリメントに関する専門知識を提供している。

さて、コーペティションならどの顧客でも理解できるが、EMC社のコンサルティング事業部がVMwareではなくHyper-Vのインプリメンテーションを勧める（もしくはサポートする）などとは到底信じがたい。

まさしくこの点について、Steve Ballmer氏がCNETのインタビューに答え、信じ難いコメントをしている。

VMware社と提携しているなどと装うつもりはない。こちらの方は競争だ。

EMC社はVMware社の主要株主ではあるが、独立企業でもあり、仮想化関連でもいろいろ考えられる。仮想化によってストレージビジネスも変化を遂げつつあるというのが実情だ。そして、仮想化もストレージビジネスによって変化を遂げつつある。われわれは仮想化市場で大成功を収めたいと考えている。確かにJoe（Tucci氏）はVMware社株の80％を保有しているが、彼も、VMware社ではなくわれわれが勝ち取るかもしれない市場でストレージを販売することは名案だと考えている。…

（以下のインタビュー全文は確実に必読である）

EMC社では常に、VMware社の独立と同仮想化ベンダーに影響を与えないようにしたいという願望の間で揺れていたが、結局はMicrosoft社のPatrick O’Rourke氏が言うように、VMware社はEMC社に年間2億ドルの直接利益をもたらしており、新たな間接利益も株価に確実によい影響を与えているという。

EMC社が本当にVMware社とMicrosoft社に仮想化で最善を尽くして公平に対応するものと仮定すると、VMware社がこれにどのような反応を示すのかが大きな疑問になる。

ここまで来たら、今回の提携こそDiane Greene氏がVMwareの最高経営責任者（CEO）として残れず、Paul Maritz氏（Microsoft社の元幹部）と交代させられた本当の理由だったと推測しても構わないだろう。

この最後のポイントについて考える一方で、仮想化業界におけるいくつかの重要な戦略提携の現状を整理しておきたい。

• EMC社との間で本格的な提携を結んだMicrosoft社は、Citrix社との間でも本格的な提携を進めている。そのCitrix社は、Intel社と本格的な提携を結び、そのIntel社には、EMC社からVMware社を買収することに関心があるとのうわさがある。
• 今回Microsoft社と本格的な提携を結んだEMC社は、VMware社株の80％を保有しており、Cisco社と本格的な提携を結んでおり、そのCisco社はVMware社株の1.7％を保有している 。

さて、この話は最終的にVMware社とCitrix社の本格提携で最終的に落ち着くのだろうか？

ラベル: Alliances, EMC, Microsoft, VMware

つい先ごろ、Microsoft社が仮想化製品の入門書を無償でリリースした。

Understanding Microsoft Virtualization Solutions (From the Desktop to the Datacenter) Mitch Tulloch著（協力：Microsoft社仮想化技術チーム） ISBN：9780735693371 452ページ

本書は「Hyper-V 2008」、「System Center Virtual Machine Manager (SCVMM) 2008」、「App-V」（旧Softricity SoftGrid）、「Terminal Services」、「MED-V」（旧Kidaro Managed Workspace）、「Microsoft Assessment＆Planning Toolkit」、そしてMicrosoft社がプロファイル仮想化技術として売り出そうとしている「User Profiles」、「Folder Redirection」、そして「Offline Files」の各技術までカバーしている。

かなり基本的な内容の章（MED-Vなど）もあれば、かなり詳細に書かれた章（Hyper-VやSCVMMなど）もある。
全体的に見て、Microsoft社の仮想化製品を理解するのに本書が過去最高の概説書であることは間違いない。
上述のいずれかの製品の評価もしくは選定を進めている方の必読書である。

このニュースを提供してくれたAndrew Dugdell氏に謝辞を述べたい。

ラベル: Books, Microsoft

Microsoft社は2008年6月、同社製ハイパーバイザーの評価および選定を進めるすべての顧客にとって重要なドキュメントを公開した。「Performance Tuning Guidelines for Windows Server 2008」（Windows Server 2008のためのパフォーマンスチューニング指針）だ。

同書にはHyper-Vだけを取り上げたセクションが用意されており、そこに書かれているアドバイスは大半が常識もしくは同製品の機能を要約したものに過ぎないが、所々に貴重なアドバイスも隠れている。

メモリ容量設定を修正する

…

各VMのメモリオーバーヘッド標準は、仮想RAMの最初の1Gバイトまで32Mバイトとし、あとは仮想RAMが1GB増加するごとに8Mバイトを追加するのが良い。物理サーバ上でホスティングするVMの数を計算するときはこのことを考慮すべきだ。メモリオーバーヘッドは実際の負荷と、各VMに割り当てられたメモリ容量によって変化する。

…

ファイルのアクセス日時チェックを無効にする

Windows Server 2003以前のWindows OSは、アプリケーションがファイルに対してオープン、リード、もしくはライトを実行するとファイルのアクセス日時をアップデートする。これはディスクI/O処理回数を増やし、CPUの仮想化関連オーバーヘッドをさらに増やしてしまう。アプリケーションがサーバ上のアクセス日時を使わないのなら、システム管理者はこれらのアップデート処理が無効になるよう、以下のレジストリキーを無効にすることを検討したい。

NTFSDisableLastAccessUpdate

HKLM\System\CurrentControlSet\Control\FileSystem\      (REG_DWORD)

デフォルトでは、Windows VistaもWindows Server 2008もアクセス日時のアップデートを無効にしている。

…

I/Oバランサコントロール

仮想化スタックは、システムのI/O帯域幅が飽和状態になったVMがそれぞれ同様のI/Oレスポンスタイムになるよう、各VMからのストレージI/Oストリームのバランスを取る。以下のレジストリキーを使用すればバランス処理アルゴリズムを調整できるが、仮想化スタックは適度なバランスを取りながらI/Oデバイスのスループットを最大限に利用しようと試みる。最初のパスでストレージのシナリオを決定し、2回目のパスでネットワーキングのシナリオを決める。

HKLM\System\CurrentControlSet\Services\StorVsp\<Key> = (REG_DWORD)

HKLM\System\CurrentControlSet\Services\VmSwitch\<Key> = (REG_DWORD)

ストレージにもネットワーキングにも、前述のStorVspとVmSwitchの両方のパスでそれぞれ3つのレジストリキーがある。いずれも値はDWORDで以下のように動作する。ただし、この高度なチューニングオプションは、具体的に使う理由がない限り推奨できない。これらのレジストリキーが将来のリリースから削除される可能性があることに注意したい

• IOBalance_Enabled
  バランサは0以外の値がセットされると有効になり、0がセットされると無効になる。デフォルトはストレージが有効で、ネットワーキングが無効になっている。ネットワーキングのバランサを有効にすると、場合によってかなりのCPUオーバーヘッドがかかる可能性がある。
• IOBalance_KeepHwBusyLatencyTarget_Microseconds
  これにより、バランス改善のために抑制をかけるまでハードウェアにバランサを適用させる量を待ち時間の値でコントロールする。デフォルトはストレージが83ミリ秒、ネットワーキングが2ミリ秒。この値を下げるとバランスは改善されるがスループットが多少低下する。これを極端に下げると全体のスループットに大きな影響が出る。高スループットで長い待ち時間を持つストレージシステムは、このパラメータに高い値をセットすると全体のスループットが上がる。
• IOBalance_AllowedPercentOverheadDueToFlowSwitching
  1つのVMが別のVMに切り替わるまでにバランサが取り出せる処理量をコントロールする。この設定は主にストレージ用で、異なるVMのI/Oを細かくインターリービングすればディスクシーク数を増やすことができる。デフォルトはストレージもネットワーキングも8％となっている。

…

インタラプトアフィニティ

特定のワークロードでは、1つのネットワークアダプタ用のデバイスインタラプトを1つの論理プロセッサにバインドするとHyper-Vのパフォーマンスが向上する場合がある。高度なチューニングが推奨されるのは、ネットワークの帯域幅を最大限活用する際の特定の問題に対応するときだけに限られる。システム管理者は、「IntPolicy」ツールを使えばデバイスインタラプトを特定のプロセッサにバインドすることができる。

…

ラベル: Microsoft, Tech

つい昨日、virtualization.infoはPQR社のソリューションアーキテクト兼最高技術責任者（CTO）であるRuben Spruijt氏と、Login Consultants社のエンタープライズアーキテクト兼CTOであるJeroen van de Kamp氏による驚くべき作業についてお伝えした。両者とも有名で評判の高い仮想化専門家で、Citrix社とVMware社のソリューションプロバイダー2社の指揮を執ってきた。

彼らによる「Virtual Reality Check」プロジェクトは、典型的なMicrosoft Terminal Services／Citrix XenAppのワークロード（Windows XP仮想デスクトップに「Outlook 2007」と「Acrobat Reader 8」とインストール）をかけた主力ハイパーバイザー（「VMware社ESX」、「Citrix XenServer」、および「Microsoft Hyper-V」）のパフォーマンス分析になっている。

容易に推測できることだが、著名な有力サイトが前週既に報じていたにもかかわらず、この投稿はvirtualization.infoの史上有数のページビューを計測した。

Spruijt氏とvan de Kamp氏が作成した計測結果にはスポンサーが付いておらず、Citrix XenAppに対する以下のような結論には多数のコメントが寄せられた。

デスクトップを仮想化する場合、仮想マシンメモリをオーバーコミットする機能の不在は明らかに欠点となる。
このような機能があれば、物理メモリで通常可能な範囲を大幅に上回るVMを動かすことができる。
これにより、仮想デスクトップソリューションがもっと経済的になる。

…

XenServerがTerminal ServerとXenAppのワークロード向けに最適化され、ベアメタルに近いパフォーマンスと、基盤コンフィギュレーションよりも高いユーザ数を実現していることは明らかだ。 これが可能なのは、4Gバイトのメモリを搭載した32ビットの2003ターミナルサーバがほかのWindows OSと比較してかなり効率的であるためだ。

Microsoft社はコメントしていないが（同社には関心が全くない）、VMware社は即座に反応した。同社のパフォーマンスチームは、Virtual Reality Checkプロジェクトが発表（1月26日）されてからわずか数日後（1月30日）には新しいベンチマークを公表してきた。

VMware社のパフォーマンス調査は、Citrix XenAppのワークロードで「XenServer 5.0」と「ESX 3.5.0 Update 3」のパフォーマンスを比較し、Virtual Reality Checkが’公表したものと異なる結果を強調している。

ESXは、CPU使用率を抑えながら所定の待ち時間でXenServerより約13％多いユーザをサポートする。

両ベンチマークはなぜここまで違うのだろうか？

統計データや集計データは複数の方法で解析することが可能で、必要に応じて操作することもできる。
Citrix社仮想化／管理事業部CTOのSimon Crosby氏が、考えられる読み方を以下のように提供している。

…

VMware社による「調査」はTerminal Services / XenAppのワークロードで有効な一連のパラメータを徹底的に調査したものではない。  実際は、適切な手法を取っていない特定のコンフィギュレーションだけを見ている。

• 32ビットのワークロードがテストされていない。 - 32ビットOSは4Gバイトでメモリを使い果たすが、現在のサーバは数百GBと複数のコアを搭載できるため、このワークロードではこれがサーバ集約の有力候補となる。
  この分野をわれわれが調査したところ、TS/XenApp 32ビットワークロードをXenServer上で仮想化する魅力的なメリットと、この目的でESXを使わないことに対する同様に説得力のある理由が証明されている。
• 非現実的なコンフィギュレーション - このテストで使用されたサーバは64GバイトのRAMと4基の4コアプロセッサ（合計16プロセッサコア）を搭載しており確かに強力だ。  64ビットTS/XenAppをよくご存じであればだれでも分かると思うが、このマシンは数百セッションのXenAppを簡単に サポートできる。  しかし、VMware社の「科学者」はそうしていない。  彼らは、1つのVM（vCPUがわずか2基で、利用可能メモリのわずか25％を使用）とXenAppを最小限の同時処理レベル（つまり10から40ユーザ）で動かすことにしている。  マルチVMのシナリオもなければ、有益なユーザ数でのテストもない。  彼らの計測値を見る限り、彼らはフィクションの世界の奥に入り込み、得意になって大喜びで自ら勝ち名乗りを上げているかのようだ。

VMware社の新調査により結果が疑問視されているようなので、こうなったらRuben Spruijt氏とJeroen van de Kamp氏には新たなコメントをいただきたいものである。

ラベル: Benchmarks, Citrix, Microsoft, VMware

「Hyper-V 2.0」の最初のベータ（Windows Server 2008 R2同梱版とスタンドアロン版）をリリースしたばかりのMicrosoft社だが、待望のライブマイグレーション機能に関する詳細を引き続き見込み客に提供している。

同社は先週、2つの興味深いリソースを公開した。

• 「Hyper-V Live Migration Overview＆Architecture（Hyper-Vライブマイグレーションの概要とアーキテクチャ）」という白書。
• 「Step-by-Step Guide to Using Live Migration in Windows Server 2008 R2」（Windows Server 2008 R2でのライブマイグレーションの使用手順ガイド）という記事。

「VMware VMotion」や「Citrix XenMotion」などと機能を比較する予定であれば、いずれも有用なのでぜひお読みいただきたい。

ラベル: Microsoft

Ruben Spruijt氏（PQR社のソリューションアーキテクト兼CTO）およびJeroen van de Kamp氏（Login Consultants社のエンタープライズアーキテクト兼CTO）という有名で評判の高い2人の仮想化専門家が、「Virtual Reality Check」という注目すべきプロジェクトを先週立ち上げた。

そして、スポンサーの付かないこの共同作業がWindows XPとVistaの両仮想マシンをTerminal ServicesとVDIの両環境で動かしたときの「VMware ESX」、「Citrix XenServer」、そして「Microsoft Hyper-V」の有用な比較ベンチマークを作成した。

• Bare-Metal Platform Index v1.0
• Hyper-V Platform Index v1.0
• VMware Platform Performance Index v1.0
• XenServer Platform Performance Index v1.0

彼らはハイパーバイザーのパフォーマンスを計測するために、先ごろリリースされた無償の「Login Virtual Session Indexer（VSI）」を使用して150回以上テストを繰り返した。

これまでに公開された資料のなかで最も優れているのが、各ハイパーバイザーの設定を変更したときの影響を慎重に分析し、パフォーマンスが最も高くなる設定を提案している部分だ。

VDIインフラを計画中の方にとって、両仮想化専門家が作成したこのパフォーマンス分析は必読だ。

ところで、Ruben Spruijt氏とJeroen van de Kamp氏はvirtualization.infoがネバダ州ラスベガスで開催するVirtualization Congress 2009において講演を行う。

両者はステージで結果を公表し、明らかにされなかった新たな詳細を公開するとともに、まもなく登場する新しいテストのプレビューも行う。
さらに、Login VSIを使ったベンチマーク環境の構築方法についても解説する。

両氏のプレゼンテーションの要約をこちらでぜひご一読いただきたい。

ラベル: Benchmarks, Citrix, Microsoft, VMware

先週、仮想化市場の公開企業各社（VMware社、Citrix社、およびMicrosoft社）が2008年度第4四半期決算を発表した。Citrix社とMicrosoft社はどちらも仮想化専門ベンダーではないので比較は不可能だが、それでも各社の業績をまとめてみるのは興味深いだろう。

VMware社

• 第4四半期の売上高は5億1500万ドル（2007年第4四半期比25％増）。
• GAAP（一般会計原則）営業利益は1億200万ドル（2007年第4四半期比34％増）。非GAAP営業利益は1億3500万ドル（2007年第4四半期比25％増）。
• GAAP純利益は1億1100万ドル、希薄株1株あたり0.29ドル（2007年第4四半期は純利益7800万ドル、希薄株1株あたり0.19ドル）。   非GAAP純利益は1億4200万ドルで希薄株1株あたり0.36ドル（2007年第4四半期は1億300万ドル、希薄株1株あたり0.26ドル）。 
• 2008年度通期の売上高は19億ドル（2007年比42％増）。
• 2008年度全体のGAAP営業利益は3億1300万ドル（2007年比33％増）。2008年度の非GAAP営業利益は4億6900万ドル（2007年比39％増）。
• 2008年度全体のGAAP純利益は2億9000万ドル、希薄株1株あたり0.73ドル（2007年は2億1800万ドル、希薄株1株あたり0.61ドル）。   2008年度の非GAAP純利益は4億1600万ドル、希薄株1株あたり1.05ドル（2007年は2億9500万ドル、希薄株1株あたり0.82ドル）。 
• 現金は18億ドル超、繰延売上は2008年12月31日現在で8億7000万ドルとなっている。2008年当初から現金は50％増、繰延売上は57％増。

VMware社この不況下で社員削減を一切しなかったが2009年通期の売上指標は示していない。

Citrix社

• 製品ライセンスの売上高は9％減。
• ライセンスアップデートの売上高は13％増。
• オンラインサービスの売上高は18％増。
• コンサルティング、教育、および技術サポートからなる技術サービスの売上高は13％増。
• アメリカ地域の売上高は3％増、EMEA（欧州・中東・アフリカ）地域は2％増で、太平洋地域は6％減。
• 前受け収益は合計5億3300万ドル（2007年12月31日時点では4億4300万ドル）で21％増。
• 営業利益率は15％、非GAAP利益率は26％（主に合併に伴う無形固定資産償却費、株式ベースの報酬費用、仕掛研究開発費の償却、非GAAP業績で検討される賃金税額調整関連の非現金給付を除く）
• 営業活動によるキャッシュフローは1億6600万ドル（2007年第4四半期は1億1300万ドル）。
• 自己株式は220万株（平均正味価格25.89ドル）。

Citrix社は人員を10％削減しており、純収入は2008年と同レベルになる見込み。

Microsoft社

• Microsoft社は2008年12月31日締めの第2四半期決算を2月2日に発表し、166億3000万ドル（前年同期比2％増）の売上高を計上した。
• 同四半期の営業利益、純利益、そして希薄化後の1株当たり利益はそれぞれ59億4000万ドル（前年比8％減）、41億7000万ドル（前年比11％減）、および0.47ドル（前年比6％減）。

Microsoft社は5000人の従業員を削減しており、今会計年度の売上高と1株当たり利益指標を示していない。

ラベル: Citrix, Microsoft, VMware

Microsoft社が仮想マシンのライブマイグレーション技術投入を約束しているHyper-Vのバージョン2は、「VMware VMotion」や「Citrix XenMotion」と競合できる待望の新バージョンだ。

顧客はこの機能なしでは仕事にならないようで、Microsoft社のHyper-V 2.0発売が2010年以降になるとのニュースは、同社の競争機会をさらに1年奪ってしまった。

しかしMicrosoft社は過去の教訓を生かして発表を控え、製品投入を増やそうとしている。そのため、驚いたことに同ハイパーバイザーの新バージョンが「Windows Server 2008 R2」ベータの一部として先週登場してきた。

このだれでもダウンロード可能な最初のビルドには、2008年11月に出た白書で発表済みの全機能に加え、ほかにもいくつか機能が搭載されている。

• Live Migration（実際に動作する様子がこちらの5分のビデオにまとめられている）
• 仮想ディスクのホットプラグ
• 32個の論理プロセッサのサポート
• SLAT（たいていはNPTと呼ばれる）のサポート
• TCP/IP Offload Engines（TOEs）とJumbo Frameのサポート
• Extended PowerShellのサポート（本格的なスクリプト用に新cmdletsが240種類追加）
• CPU Core Parking

Windows Server 2008 R2には、Hyper-V 2.0のほかにもう1つ待望の仮想化コンポーネントが搭載されている。VDIコネクションブローカだ。

実際、Microsoft社ではTerminal Server（現在はRDSと呼ばれている）機能を拡張して「Remote Desktop Connection Broker」コネクションブローカを組み込んできた。

ラベル: Microsoft

新しい仮想化プラットフォームを選定する際の最大の課題はISVのサポート確保だ。
それがないと、市場リーダーから、革新的あるいはコストの安いソリューションへの移行にリスクが伴う。

バージョン2.6.20からLinux Kernelの一部として組み込まれ、多数のデベロッパーを集めている（Xenから奪っているとされる）オープンソース仮想化プラットフォームのKVMがそのケースに当てはまる。

KVMはかなり優れているように思われるし、Red Hat社がそのメンテナンスを行う新興企業のQumranet社を買収したことで、同プラットフォームに対する期待が一気に高まることは間違いない。
しかし、現時点ではVMware社、Citrix社、あるいはMicrosoft社のような支持をISV各社から得られるだけの実績はKVMにないのが現実だ。

「Lotus Notes」や「Symphony」などの各種アプリケーションをKVMの「Virtual Bridges」インプリメンテーションで販売開始したばかりのIBM社を除き、ほかの主要ITベンダーはどこもKVMを正式に支持していない。

いつものことながら、この状況を変えるカギはMicrosoft社が握っている。世界中の大半のWindowsマシンの仮想化と集約に仮想化が利用されていることは明白だ。
もしMicrosoft社がKVM仮想マシンで正式にWindowsをサポートすれば、ほかのISV各社も追従し、顧客はこのソリューションを安心して採用できるようになる。

だが驚くことに、起こりがたいことが起こったのだ。

多くの読者がご記憶のように、Cisco社では自社の「Wide Area Application Services（WAAS）4.1」アプライアンスで謎の仮想化プラットフォームを使用している。 
同社はWAASの内部で採用されているVMM（仮想マシン・モニタ）について口を閉ざしているが、virtualization.infoではここ数カ月の間、同アプライアンスの心臓部がKVMであるのはほぼ確実との確認情報を複数の情報源から多数入手している。

Cisco社では現在WAAS 4.1を発売中で、その新しい仮想化機能はMicrosoftのコアサービス（Windowsの一部）を集約可能なプラットフォームとしての利用を認定しているのだ。
Cisco社はこのために、2008年8月にMicrosoft Server Virtualization Validation Program（SVVP）に参加している。しかし、SVVPプログラムにはWindowsのサポートが含まれていないのだ。

これは、Microsoft社がSVVPプログラムを通じて同OS本体ではなくCisco WAAS 4.1仮想マシン（われわれはこれおがKVM仮想マシンであるとほぼ確信している）内部のコアサービスをサポートしていることを意味する。
では、正確にはだれがWindowsをサポートしているのだろうか？ 

考えられる可能性はわずか2つで、（確率は低いと思うが）Cisco社がOSのサポートを担当するか、Microsoft社の方が例外的にKVM内の自社OS（もしくは少なくともCiscoのインプリメンテーション）をサポートしているかのいずれかだ。

これらの詳細が明らかになっておらず、Cisco社の顧客がWAAS 4.1を購入する前に調査しなくてはならないのは、両巨大ソフトウェアの取引関係に理由がある。Cisco社はVMware社と明確に同盟を結んで大々的な発表を行うべく準備を進めており、Microsoft社の方はCitrix社との関係が深く、同社はKVMが早急にサポートされるようになったことをあまり良く思っていない。

もしMicrosoft社がKVMでWindowsを正式にサポートすることが明らかになれば、Red Hat社がまもなく投入する新仮想化プラットフォームで顧客を集めるチャンスがさらに拡大するかもしれない。

ラベル: Alliances, Cisco, KVM, Microsoft

Microsoft社は1月15日、これまで「Kidaro Managed Workspace」と呼ばれていた「Microsoft Enterprise Desktop Virtualization（MED-V）」の最初のベータ版を11月の約束通り用意してきた。

Microsoft社はKidaro社を2008年3月に買収したが、製品は例によって同社が新ブランドで販売する前に課すソフトウェア開発基準と品質基準を満たすため開発し直す必要があった。

Managed Workspaceは「Type-2 VMM」（仮想マシン・モニタ）のプラットフォームラッパ（「Virtual PC」や「Virtual Server」のような基盤仮想化プラットフォームではない）となっており、セキュリティレイヤで仮想マシンを包んで、そこで管理者が詳細な社内ポリシーを定義し、アクセス可能な物理ネットワークを決定してVMの失効時期や仮想ハードディスクの暗号化の有無を決める。

Microsoft社ではこのカテゴリーの製品をプラットフォームラッパではなくクライアントホスティング型の仮想化と呼んで、仮想デスクトップのイメージが一元的に保管および管理される点を大々的に売り込んでいる。 しかし、この用語はVDI（Microsoft社はつい最近の2008年までこれをホスティング型デスクトップ環境と呼んでいた）との間で混乱を生じさせる可能性がある。
業界が明確な定義をまだ決めかねているため、virtualization.infoの記事と仮想化レーダーでは「プラットフォームラッパ」を使用する。

現在この分野におけるMicrosoft社のライバルは、ACEを擁するVMware社（ただし、ACE機能は「VMware Workstation」内部に組み込まれ、現在の形の製品は消滅する可能性があることに注意）、「vThere」を擁するSentillion社、そして「VM Fortress」で参入間もないTresys Technology社のわずか3社しかいない。
これら3社に加え、MokaFive社が同社の新しい「Virtual Desktop Solution」に同様の機能を組み込もうとしている。

最初のバージョンで「Virtual PC 2007 SP1」しかサポートしないMED-Vは、既にApp-V（旧SoftGrid）が搭載済みの「Microsoft Desktop Optimization Pack（MDOP）」に搭載される。
つまり、ソフトウェア保証プログラムへの加入が嫌な顧客はこれを利用できないことになる。

Microsoft社ではMED-V 1.0を2009前半にリリースする見込み。それまでの間、ベータプログラムへの参加はこちら。

ラベル: Microsoft

Sun社が1月15日にSMB市場向けの新製品を発表した。自社のミッドレンジサーバとSANを「VMware ESX」もしくは「Microsoft Hyper-V」とバンドルしたものだ。
自社製ハイパーバイザーに膨大な予算を投じているSun社は業界をリードする競合2社に対してまさに大きなプレッシャーをかけているのだ。

この構想の背景にはどのような戦略があるのだろうか？

これは、全く新しいサーバに好みのハイパーバイザーをプレインストールするという、どの主要OEMもがしばらく前から行っている典型的な内容ではない。Sun社はプレス発表を行って専用のウェブサイトを開設し、両仮想化製品の違いを浮き彫りにし、どちらのシナリオにはどちらが適しているのかを示している。

競合するハイパーバイザーを再販するという契約は、Sun社による「xVM Server」のリリースまであと3年かかるというなら理にかなう。しかし、遅れはでているものの、xVM Serverの登場は間近に迫っているのだ（流出した資料からも明らかだ）。

Sun社が自社の顧客にESXとHyper-Vをうまく売れたとしても、xVM Serverが発売された暁に、営業担当は「われわれがご提案し、お客様が投資して移行を完了したばかりのハイパーバイザーを破棄していただけますか」とでも言うのだろうか？

ここまで来ると、xVM Server+Ops Centerが有益な無償プラットフォームだとしても関係ない。顧客はESXやHyper-Vの学習、導入、そしてトラブルシューティングに既に投資してしまっている。それを、たとえば3年もたっていないのにxVM Serverに移行するなどできるだろうか？

Sun社が競合ハイパーバイザーを推奨するのは今回が初めてではない。同社のVDIソリューションは現在VMware ESXしかサポートしておらず、同社はxVM Serverのサポート時期も明らかにできていない。

Sun VDIは以前から存在するもので、同社がESXのサポートを主要セールスポイントにしてこれを売り込もうとしたというのは（ほとんど）理にかなわない。しかし、xVM Serverの発売をわずか数週間後に控えて（そうであることを願う）この新しい構想を発表したことにはどのような意義があるのだろうか？

Sun社の仮想化提案は堅実であり、今後も長期にわたって有望に思える。なぜ同社は自社製品を待たずに他社のソリューションを販売しなければならないのだろうか？

ラベル: Alliances, Microsoft, Sun, VMware

virtualization.infoの読者なら大半の方がご存じのように、Microsoft社は2種類のハイパーバイザーを投入している。1つがServer Coreバージョンから全機能搭載版まですべてのWindows OSに付属のもので、もう1つがスタンドアロン製品だ。

これら2つの間には注目すべき違いがある。前者はWindows Server 2008を親パーティションに配置してそのドライバモデルとライセンス供与条件を使用するが、後者には最小構成のWindows（Server Coreよりも限定的なもの）しか付属していないためごく一部の機能しか使えない。さらに、後者は親パーティションOSのライセンス供与条件も使えないため、既存のライセンス（Windows Server 2003のゲストのものなど）で使うか、新しいものを購入する必要がある。

新しいWindows Server 2008 R2ベータ1の一部としてHyper-V 2.0をリリースしてわずか1週間後、Microsoft社は同ベータのスタンドアロンバージョンもリリースする。

また、そこにはうれしいニュースもある。これら2つのR2バージョンは根本的に同じもので、こちらのスタンドアロン製品にもクイックとライブの両方のマイグレーション機能が搭載される。

同製品は引き続き無償提供され、こちらからダウンロード可能。

ラベル: Microsoft

Hyper-Vのバージョン2は、VMware VMotionやCitrix XenMotionに匹敵する仮想マシンのライブマイグレーション技術投入をMicrosoft社が約束していたことから大きな期待がかかっていた。

この機能は顧客にとって必須のようであることから、Microsoft社がHyper-V 2.0を投入するのが2010年以降になるというニュースは、同社の競争力を即座に1年余分に奪ってしまった。

しかし、Microsoft社は過去の過ちから学び、発表を控えて実際の製品投入を増やそうとしている。そのようなわけで、非常に驚いたことに同ハイパーバイザーの新バージョンが「Windows Server 2008 R2」ベータの一部として先週登場してきた。　

この初ビルドはだれでもダウンロードによって入手可能で、2008年11月に公表された白書で発表済みのすべてと、ほかにもいくつかの機能が搭載されている。

• Live Migration (こちらに動作を紹介する5分間のビデオあり)
• 仮想ディスクのホットプラグ
• 論理プロセッサを32個サポート
• SLAT (通常はNested Page TablesもしくはNPTと呼ばれる）のサポート
• TCP/IP Offload Engine (TOE)とジャンボフレームのサポート
• Extended PowerShellのサポート（本格的なスクリプティング用に240種類の新しいcmdletを用意）
• CPU Core Parking

Windows Server 2008 R2にはHyper-V 2.0のほかにもう1つ待望の仮想化コンポーネントが搭載される。VDIコネクションブローカだ。

実際、Microsoft社はTerminal Server（現在はRDS：Remote Desktop Service）の機能を拡張してコネクションブローカの「Remote Desktop Connection Broker」を組み込んでいる。

ラベル: Microsoft

Marathon Technologies社は2008年、「everRun FT」フォールトトレランスエンジンのおかげで一部製品が新しい「XenServer 5.0」に組み込まれた時点からCitrix社にとって重要なパートナーの1社となった。

そして、今度は「Microsoft Hyper-V」にも対応しようとしている。Marathon社は先週、everRunをフォールトトレランスメカニズムとして採用する同ハイパーバイザーの新バージョン開発に関する新たな提携をMicrosoft社と結んだと発表した。

Citrix社とMicrosoft社は技術とパートナーを再び共有することになり、両社の2つのハイパーバイザーはそのアプローチと機能がますます似通ってきた。
そのうち、両者の差はCitrix社がMicrosoft社の18カ月前にインプリメントする最先端機能の一部に限られるようになり、今後どうしてもVMwareを使いたくないという企業に販売されていくだろう。

ラベル: Marathon Technologies, Microsoft

「Virtual Server 2005」にとって最も大きい制限の1つがNTBackupを使って動作中の仮想マシンをバックアップできない点だった。

Microsoft社が「Windows Server 2008」と「Hyper-V」に移行するとこの制限もようやくなくなったが、購入時のままの状態ではそれも可能にならない。

これを実現するには、「Hyper-V Volume Shadow Service」（VSS）ライタが新しい「Windows Server Backup」（WSB）とやりとりできるよう、Windowsのレジストリのなかに手動で新しいキーを作成する必要がある。

また、このコンフィギュレーションには厳しい制限もいくつかある。

1. WSBはボリュームベースのバックアップしかサポートせず、VMコンフィギュレーションファイルや実際の仮想ハードディスク（.VHD）が異なるボリュームに格納されている場合は、すべてのボリュームを選択する必要がある。
   逆に、バックアップからリカバリを行うときは、1つあるいは複数のボリュームをすべてリストアする必要がある。
2. ダイナミックディスクのあるVMではライブバックアップはサポートされない。そのような場合は、オフラインバックアップしか実行することができない。
3. VMにスナップショットが複数あるとリストアは失敗する（回避策はこちら）。
4. VSSをサポートしないWindows 2000やXPのようなゲストOSと、Hyper-V Integration ServicesがインストールされていないゲストOSではライブバックアップが利用できない。
   このような場合、WSBはVMをセーブステータスにしてスナップショットをバックアップし、最後にVMをリストアする。

もちろん、Microsoft社にはこれらの制限を残すだけの十分な理由がある。要求の高い顧客には新しい「Data Protection Manager 2007 SP1」の検討を余儀なくさせるのである。

ラベル: Microsoft, Tech

SearchServerVirtualization.comは12月23日、Citrix社が「Microsoft Hyper-V」用管理スイートを2009年第1四半期にリリースすることを明らかにするニュース速報を伝えている。
「Citrix Essentials for Hyper-V」（コード名：Encore）と呼ばれる同製品は、2010年ごろ登場の「Windows Server 2008 R2」までMicrosoft社が実現できない仮想マシンのライブマイグレーションなど、待望の機能をいくつか搭載してくる。

Citrix社はXenSource社買収以来、ここ10年にわたりTerminal Servicesで行ってきたように、Microsoft社製ハイパーバイザー上でも価値を提供するという同じ戦略を宣伝し続けている。
しかし、仮想化では状況が異なる。Citrix社にはMicrosoft社製品に依存するソリューションがないのだ。ただ、Citrix社には顧客の環境でMicrosoft社に完全に取って代われる仮想化スタックがある。そうなると、コンポーネントや機能をオーバーラップさせる戦略はどうなるのだろうか？

Citrix社XenServer事業部担当ゼネラルマネージャ兼グループVPのLou Shipley氏がそこを明確にしている。会社としては、Microsoft社の技術より18カ月先を行くソフトウェアを開発することでライバルを抑え込む計画だという。

この記事はさらに、Citrix社がバルーニングと呼ばれるメモリオーバーコミットテクニックを仮想ラボ管理／作業負荷バランシングの両機能とともに「XenServer 6.0」に投入することも明らかにしている。
新バージョンは2009年中に登場の予定。

ラベル: Alliances, Citrix, Microsoft

Microsoft社は、エンタープライズバックアップ／リストアソリューションの「Data Protection Manager（DPM）2007」を1年以上前にリリースした。
同社の戦略では、「System Center」が仮想インフラ用のモジュール型管理スイートになり、DPMは重要な役割を果たすコンポーネントの1つとなっているが、2007バージョンは「Virtual Server 2005」しかサポートしなかった。

Microsoft社は今週、Hyper-V（Windows Server 2008への組み込み版とスタンドアロン版の「Hyper-V Server 2008」の両方）を初めてサポートするサービスパックの第一弾をリリースする。
つまり、Microsoft社の仮想化技術ユーザーもようやくサービスを中断することなく稼働中の仮想マシンをバックアップできるようになる。

ここに同製品の動作が見られるビデオがある。

大変興味深いことに、Microsoft社はTechNet EDGEのビデオのページにおいて、自己完結ソリューション実現にはHyper-Vホスト本体上でDPM 2007 SP1を動かすよう提案している。
このアプローチはかなりリスキーに感じる（DPMにOSの再起動が必要なメジャーアップグレードが必要になったらどうなるだろう？）し、おそらくホストのパフォーマンスに悪影響がある。

まさにすべてのハイパーバイザーの安定性を危険にさらす類の問題なのだ。Hyper-Vの親パーティション上で動作するWindows Server 2008のコピーがあらゆるファイルのインストレーションを許す限り、これが明確なリスクになる。

このような手法を控える必要があるのはMicrosoft社だけではない。VMware社はESXiにある同社の「Console Operating System（COS）」を外しており、ESXについても将来のバージョンでは同様にしていくが、これも、内部にサードパーティー製ツールをインストールする顧客が後を絶たず、不要なサポート作業が発生しているからだ。

ラベル: Microsoft

IDC社では基本的に、2009年のハイパーバイザー市場はMicrosoft社が牛耳ると述べているが、SearchServerVirtualization.comの記事から興味深い情報が出てきた。

ハイパーバイザーのフォールトトレランスを巡るVMware社とCitrix社の競争を扱った記事の執筆者は、Microsoft社の名前にも言及し、仮想化製品管理／マーケティング担当シニアディレクターであるZane Adam氏の言葉も引用している。　

われわれはこれ［Hyper-V用のフォールトトレランスソフトウェア］を今のところ需要の高い分野だとは見ていないが、注目はしている。

これは、2010年中に登場予定の「Hyper-V 2.0」にはフォールトトレランス機能をインプリメントする計画が一切ないことを意味するのかもしれない。

ラベル: Microsoft

Yankee Group社に続いてもう1社の主要調査会社が2009年に向けた予想を公表している。IDC社だ。
IDC社はいつも仮想化に関して大胆な予測を示してくるが、2008年のそれはすべての想像を超えるものだった。

同社は、「Worldwide System Infrastructure Software 2009 - Top 10 Predictions（2009年の世界のシステムインフラストラクチャソフトウェア　-　予測トップ10）」という最新のレポートに、「2009年のハイパーバイザー市場はMicrosoft社によってひっくり返される」と書いている。

…Microsoft社はバージョン2の開発を熱心に進めており、その最も重要な欠点に対処してくる可能性が高く、次期リリース（2010年登場予定）は市場の大半のニーズを満足させるのに十分という、Microsoftが従来から掲げているデザイン到達点に達するはずだ。

当座の間、（同製品の現在の熟成度にかかわらず）Hyper-Vは驚異的な普及速度を見せ、市場の数字を逆転させるものと予想される。

またこれは、規模や種類にかかわらず、すべての顧客に普及していく可能性が高い。その多くがインフラの大半をVMwareソリューションにコミットしている最大手の顧客のなかでも、Hyper-Vの用途は当初はテスト、開発、および重要度や優先度の低いワークロードになるものと想定される。…

IDCの言う「ハイパーバイザー市場」は、別の主人公が存在する「仮想インフラ市場」もあるという意味であることに注意したい。

このレポートで仮想化に言及した予測はこれにとどまらない。

• アプリケーションは増加し、仮想化ソフトウェア導入の次のフェーズへ進むためのカギはデータが握るようになる。
• 標準的な仮想化サーバ管理ツールは自動システム変更、コンフィギュレーション、および運用自動化プラットフォームに飲み込まれる。
• ソフトウェアの複雑性、仮想化、およびクラウドコンピューティングの収束により、ソフトウェアアプライアンスという形の大騒動が起こる。
• 2009年はクライアントハードウェア用ハイパーバイザーがますます増えて従来のデスクトップ管理�