Citrix社がXenServerを完全オープンソース化へ - 記事更新(20091021-1)
virtualization.infoがつい先週掲載した「Citrix社がLinux Foundationに加盟。狙いはXenベースのカーネルか?」という記事に非常に多くの関心やコメントが集まった。
Citrix社の仮想化/管理事業部担当最高技術責任者(CTO)のSimon Crosby氏などは、XenServer無償化の背景にある理由や戦略について、複数の読者に対して個人的に回答を寄せている。
Crosby氏はそのなかで非常に興味深い情報を明らかにしている。同氏はまず、「XenServerはVMware社の売上に年間3億ドルの損失をもたらす」と主張したが、これはおそらく現在のマーケットシェアを考慮した上でのCitrix社の社内予測だと思われる。
それよりはるかに重要なこととして、Crosby氏は10月21日、Citrix社がXenServerを完全オープンソース化しようとしていることを率直に明かした。
入力ミスではない。同社のCTOが言及しているのは、既にオープンソースコミュニティーによって開発とメンテナンスが行われているXenのことではない。同氏が言及しているのは、Citrix社がこれまで投資をし、2月から無償製品として提供され、VMware ESX同等のエンタープライズ対応力があるとBurton Group社が考える商用インプリメンテーションのXenServerの方である。
この速報を含んだ同氏の回答の全文を以下に示す。
(※下記は引用部分の参考翻訳として掲載。)XenServerは完全に無償だが、まもなく完全にオープンソース化もされる。ここからの売上は全くない。マーケットシェア拡大、顧客との直接対話、コア製品の心臓部としての仮想化機能内蔵というわれわれの目標と一致していることから、XenAppの顧客は全員がXenAppのライセンスでXSのサポートも無償で受けることになる。XenDesktopmについても同じだ。われわれは「Essentials for XenServer」と「Hyper-V」で利益を上げており、これが仮想化環境とセルフサービス仮想ラボ、そしてとステージ管理の自動管理機能を加わている。これは大きなビジネスで、急速な成長を遂げているが、XenDesktopやXenAppの付加価値スタック(Enterprise/Platinumエディション)を含めることで顧客に価値も提供している。したがって、XenAppに対抗する製品を持たず、XenDesktopに対抗する製品には今のところ拡張性がないというVMware社と直接比較することはできない。
Crosby氏は上述のコメントを行った上で自らの発言を正式に認めている。
この動きがCitrix社のマーケットシェアを変化させるのかどうか、そしてVMware社に予想より早くESXの値下げを余儀なくさせるのかどうかは分からない。
virtualization.infoでは、新たな詳細が分かり次第お伝えする。
一方で、これが明確になったときのOracle社とNovell社の対応も検討に値する。
両社ともにXenの独自インプリメンテーションを持っており、XenServerが現在提供するものと同じ機能を持つ一段と洗練されたプラットフォームをリリースしようとしている。
Citrix社がコードを無償で提供する場合、Oracle社とNovell社がハイパーバイザーの自社開発を続ける意味はあるのだろうか?
この動きによって、管理レイヤだけに焦点を当てれば良いことから仮想化市場への参入が大幅に簡単かつ低コストになるため、仮想化ベンダーが今後増えていくのかどうかも興味深い。
最新情報:Citrix社からvirtualization.infoにコンタクトがあり、この動きに関する正式な声明が寄せられた。
XenServerは、「Xen Cloud Platform(XCP)」の基盤としてコミュニティーに提供されている。 コミュニティーのほかのパートナー各社からもさまざまな投稿が多数寄せられるだろうが、われわれは、XenServer(ステートレスMicrosoft .NETクライアントGUIであるため、XCPコミュニティーや、 大規模クラウドがその自動化機能と管理システムを使って使用/自動化する優れたクラウドプラットフォームになるというその目的に適さないXenCenterは除く)のすべての技術をOSSでコミュニティーに提供する。
ほかにも、「Open vSwitch」のような機能が搭載され、そこから新たなストレージレポジトリなどを開発していく。 しかし、大きな重点が置かれているのはコミュニティー全体の出発点としてXCPをプラットフォームに使う部分であり、そのためにわれわれはXenServerのコードベースを提供した。
VA Linux社、Oracle社、Novell社、富士通社、およびIntel社やAMD社などの重要なパートナー各社は、全社が同プラットフォームへの新たな価値の提供継続を支持しているため、複数の市場参入ルートと強力なISVコミュニティーが実現し、市場の幅広い範囲で利益につながることが期待される。
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