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virtualization.infoはつい先月、仮想デスクトップインフラ（VDI）構想というVMware社が最も力を入れている分野でMicrosoft社が対抗策準備をひそかに進めていることを浮き彫りにした。

このひそかな取り組みには、各VDIクライアントがレンダリングしなくてはならない重いマルチメディアプロトコルの効率的処理を目指したRDPプロトコルの改良も含まれる。

いずれにせよ、これはMicrosoft社が具体化を進めている可能性のあるVDI関連の話の1つに過ぎない。
もう1つの話は、モバイルVDIクライアントを企業ネットワークへの依存から解放するいわゆる「クライアントハイパーバイザー」に関するものだ。 
この点についてMicrosoft社は完全に沈黙を守っているが、同社がいつでもゴーサインを出せることは明白だ。Microsoft社のようにクライアントハイパーバイザーを数百万台のデバイスに配信できる機能を有するベンダーは市場にはほかに存在しない。
彼らなら、Hyper-Vの専用バージョンを開発し、それをWindows 7（あるいはその後継版）に組み込むことも、Citrix社やIntel社が面倒な作業をするのを待って、まもなく登場するXenClient（無償になる）をOEMすることもできる。

打倒VMware社を目指してMicrosoft社が変えたいと考える3つ目の大きなポイントが、追加コンポーネントを必要とすることからどのターミナルサーバファームよりも大幅に高いVDIの価格設定だ。
Microsoft社はまさにこの点に関連し、「Microsoft Virtual Desktop Infrastructure Standard Suite」と「Microsoft Virtual Desktop Infrastructure Premium Suite」というVDI用の2つの新ボリュームライセンスを7月13日に発表している。

どちらの新製品にもハイパーバイザー（Hyper-V）、管理レイヤ（SCVMM、SCCM、およびSCOM）、リモートプロトコルアクセスライセンス（Remote Desktop Services CAL）、そしてアプリケーション仮想化プラットフォーム（App-VとMED-Vを含むMDOP）というVDIアーキテクチャで使われるすべてのライセンスが含まれている。
これらのライセンスのほかにも、顧客は「Virtual Enterprise Centralized Desktop」（VECD）を購入する必要があり、Microsoft社がすべてをパッケージングしなかった理由は正直なところ良く分からない。

VECDと同様、これらの新ライセンスはデバイス単位となっていて年間21ドル（Standard Suite）もしくは53ドル（Premium Suite）のコストがかかる。これらは2009年第4四半期に発売される。
VECDは今も年間23ドル（Software Assuranceの顧客の場合）もしくは110ドル（それ以外の場合）が必要となっている。
Microsoft社によると、この価格は5年以上の間VMware Viewライセンスのそれぞれ3分の1および2分の1になっているという。

かねてからの予測通り、Citrix社は即座にこの機会に便乗し、これらの新ライセンスのXenDesktopサポートを発表した。

ラベル: Microsoft, VDI