virtualization.info 日本語

準備ができているいないにかかわらず、VMware社が「仮想」がオプションとなるインフラ管理会社へと変貌しつつある。

数年前からリリースされてきた製品は膨大な数にのぼり、リリース速度も加速し、VMware社が参入する市場セグメントは増殖し、同社がIT業界における役割として思い描くビジョンは大きく変わりつつある。

これらすべての要素を加味すると一つの方向へとつながる。

もちろんVMware社はこのように野心的なプロジェクトは否定し、5から7年以内に自社のパートナーであるBMC社、CA社、HP社、そしてIBM社の最大のライバルになることが名案でないことを3月3日に認めている。
しかし同社は、仮想化を幅広く普及させ、仮想の世界において自社の顧客の要望をすべて満足させたいと考えている。

このような理由から、VMware社ではB-hiveを買収し、仮想マシン内で動作するアプリケーション用のパフォーマンス分析ツールを提供するなどの必要性を感じている。
そうでなければ、多数のセキュリティ製品をそろえるのにDetermina社の買収やBlue Lane Technologyの買収の必要性を感じることはないだろう。
それに、ESXホストのアップデート以外にも多数の機能を持つパッチ管理ソリューションを投入する必要性もないだろう。　
いくらでも証拠はある（それに今後も出てくるだろう）。

これは世界を占領する秘密の計画の話ではない。VMware社にとって見逃せないし、見逃さないであろう大きなチャンスなのだ。
現在、幹部の人材や製品ポートフォリオの集約に膨大なコストをかけずに市場を独占できる立場にあるベンダーはほかにない。
われわれがパーソナルコンピュータの世界でGoogle社を信頼するように、VMware社はエンタープライズの世界で信頼されており、同社が提供するものはほぼすべてが念入りに評価される。 
ほかのITベンダーがデータセンタで同様の注目を集めるには相当な努力が必要になる。

ここでちょっと、実際のところVMware社に新しいBMCになるつもりはないと仮定しても（ただ、Burton Group社シニアアナリストのChris Wolf氏は両社が合併もしくは買収交渉を進めている可能性があると示唆しているが）結果はあまり変わらない。

インフラ管理市場はかなり成熟しており、Microsoft社でさえも四大ベンダーとの競合で深刻な問題を抱えている。
だが、VMware社の転換を推進しているのは同社が数年前から構築してきた顧客ベースなのだ。
同仮想化ベンダーは現在、Fortune 100企業の100％、Fortune 500企業の98％、そしてGlobal 100企業の100％をはじめ、13万社以上の法人客を抱えている。
これらの得意客らは、自分たちが欲しい、もしくは必要とするものを何でも要求できる立場にある。そして、 この信頼できるベンダーから多くのものを得られれば得られるほど、彼らの欲しいものは増えていく。
VMware社は要求に応えなくてはならない。そして、同社が新しいインフラを提供するたびに、その境界線が薄ぎ、仮想化分野に含めるものと外に出しておくべきものを理解することがますます難しくなる。

VMware社が自主規制を行い、自社の活動の制限をうまく定義しない限りこの状況を抜け出すことはできない。
しかし、VMware社は公開企業であり、顧客がより多くを求め、利益を約束する限り、同社は新しいソリューションに投資し、新市場に参入する必要がある。

したがって、VMware社が何らかの目的から、もしくは要求されて自社の企業ミッションを変えようと関係はなく、それが起こっていることが重要なのだ。
そして、Microsoft社はもうすぐ、Hyper-V対ESXの比較だけでなく、はるかに多くの問題を抱えることになるだろう。

ラベル: VMware