Parallels社製基盤ハイパーバイザーの詳細が明らかに(20090327-5)

3/27/2009   |   原文はこちら (English)

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次期基盤ハイパーバイザーのニュースがParallels社から出るたびに、その製品のスケジュールの遅れが浮き彫りになるのはどうしても避けられない。2006年はじめに公表された同製品は、何度もスケジュール延期を繰り返し、最終的な一般発売日が現時点では公表されていない。

Parallels社がこれまでにリリースした唯一のサーバ側製品は2008年6月登場の「Server for Mac」だが、これには 「VMware ESX」、「Citrix XenServer」、「Microsoft Hyper-V」、「Virtual Iron」、「Oracle VM」などの各種製品と競合する基盤アーキテクチャの機能がない。

このような製品をParallels社が実際に投入できるとする意見は、ここ数年間で徐々に少なくなりつつある。だが同社は先月、ネバダ州ラスベガスで開催するSummitカンファレンスでこの製品に関する期待のセッションを予定したことで、何らかの動きの兆候をようやく示してきた。

そのカンファレンスで使用されたParallels社のロードマップを示すスライドセットが現在一般公開(The Registerが素早く明らかにした)中で、同ハイパーバイザーに関する多くの具体的な詳細を明らかにしている。

  • 同製品は一時的に「Parallels Server Bare Metal(PSBM)」と呼ばれている。
  • 2008年11月に既に発表されているように、同製品では仮想マシンとOSコンテナ(Parallels Containers)の並列提供が可能になる。
  • 同ハイパーバイザーのコードはWindows/Linux/Mac OS製品コードの進化版となっている。
  • OSコンテナのライブマイグレーションVMの素早い移行、ライブバックアップ、そしてマルチスナップショットを提供する。
  • CPU、メモリ、そしてストレージのオーバーコミットが可能になる(シンプロビジョニング?)。
  • CPUスケジューリング(%制限やシェア対応)やリソース再コンフィギュレーションも提供できるようになる。
  • 仮想マシンは最大8基の仮想CPU、64GバイトのRAM、2Tバイトの仮想HD、16基の仮想NICを搭載するようになる。
  • ゲストOSは32ビットおよび64ビットになり、Windows、Linux、FreeBSDなどがサポートされる。
  • 仮想ネットワークレイヤはブリッジ/ルーテッドの両仮想ネットワークのほか、旧式のVLANや帯域幅制限もサポートする。
  • ストレージレイヤはNAS、SAN、およびiSCSIアレイをサポートする。
  • 管理レイヤでマルチホスト管理は実現しないが、XML APIを公開する。
  • プラットフォームの管理は、複数ホストのある大規模な導入のシナリオで「Parallels Virtualization Automation」製品が行う。
  • OSコンテナからVMまでの移行も含め、P2VおよびV2Vの両移行ツールが搭載される。
  • ライセンススキーマでは、VMとOSコンテナの両方がカバーされる

もちろんこのリストはまだ完全ではなく、Parallels社の競合各社が採用するものと比較して難解な感じのするコアアーキテクチャの詳細が明確にされていない。
新たな詳細は、当然ながらハイパーバイザーの一般発売が近づけばすぐに明らかになるだろう。

いずれにせよ、問題となるのは現時点で多数存在する多くの無償ハイパーバイザーとParallels社がどのように競合していくかだ。

Register(前述のリンク)の記事にはParallels社の最高経営責任者(CEO)、Serguei Beloussov氏のコメントが次のように掲載されている。

(※下記は引用部分の参考翻訳として掲載。)

Beloussov氏は、「これらの製品を一部無償で提供することも検討したが、それではごまかしだ。すべての部品がそろっていなければツールを本当に使うことはできない。」

これは場合によっては正しいのかもしれないが、時間の経過に伴い徐々に正しくなくなっていくだろう。
Citrix社はXenServerを無償でリリースしたばかりだが、これには高度な管理機能やVMライブマイグレーション機能が無償で搭載されている。VMware社もおそらく追従せざるを得ないだろう。Virtual Iron社、Oracle社、そしてSun社も同じ動きを余儀なくされるかもしれない。

Parallels社の製品はこれらのどれよりも(VMware社以外はすべてXenベース)はるかに新しく、エンタープライズでも信頼性が高いことを証明する必要がある。
信頼される競合各社が無償提供する基本機能の提供に対価を求めることは今の経済情勢では実現が非常に難しい。

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