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Cisco社によるEMC/VMW社買収のうわさが再浮上してきた。

virtualization.infoは、結びつけることで何か大きなことにつながる可能性を示す複数の情況証拠を発見した。

• 先に報じられたように、Cisco社がおそらく買収を念頭に現金の調達を進めている。
• 2月10日のSECへの提出書類には、だれかがVMware社株を買い進めている形跡が見られる。
• Cisco Networkers 2009ではCisco社/VMware社/EMC社の戦略が密接に結びついたことが明確に見て取れた。

2月9日のSECへの提出書類からは、Cisco社が40億ドル調達に向けた上位社債の目論見書を公開したことが分かる。ブックビルディングはすべての主要投資銀行が行い、2月17日に締め切られる。
今の市場の状況でこのような大型発行に踏み切るということは、Cisco社にかなりの自信があるはずだが、Standard＆Poorsではこの無担保上位社債券の格付けを安定した見通しとし、「A+」を与えている。
Cisco社では、40億ドルのうち5億ドルを短期借入金の返済に充てるが、大量の保有現金と合わせると米国の親会社の手元には47億ドルの現金が残ることになる。CNETによると、この金額は海外子会社の現金保有高を除いた額だという。

EMC社の時価総額が約250億ドルで、VMware社のそれが約105億ドルであるため、この額では完全な買収には足りないが、株式交換に現金決済を足せばEMC社の投資家は間違いなく関心を示すだろう（Cisco社は現在、発行済み株式の1.7％を保有している）。

VMware社には約18億ドルの現金があるあため、65億ドルの現金と60から70億ドルのCisco社株という取引が考えられる（Cisco社には最低20％のプレミアムの支払いが必要）。

EMC社は約58億ドルの現金と、10億ドル分の短期投資を保有しており、合計で82億ドルの現金相当額がある（VMware社の所有権は84％）。この場合、130億ドルの現金と150から170億ドル分のCisco社株による取引が考えられる。

（可能性としては）もう1つ、VMware社の株主の間で最近興味深い動きが見えることだ。

ある会社が公開会社の発行済み株式の5％以上を取得する場合は、当該企業の関心を株式市場に通知する目的で米国法が「SEC 13G」書式の提出を求めている。
その会社の株式を取得するところが受動的投資家であり、乗っ取りが目的ではないことを十分理解させる必要があるのだ。

13Gは、市場で株式を取得する10日以内に申請し、公告しなくてはならない。
2月10日には、UBS社が代理になって複数の申請を行っている。
報道では買収日は2008年12月31日だとされており、そうなるとSEC規則違反になる可能性もあるが、詳しいことは専門家に譲る。
これらはたいていの場合が匿名の投資アカウントになっており、UBSの背後にだれが隠れているのかわれわれには分からないが、だれかがVMware社を優れた投資先だと考えていることは確かだ。

公開された内容は以下の通り。

これで合計2607万8227株となり、発行済み株式の6.7％に達する。

割合が異なるのはEMC社がVMware社株を2007年に公開した際、VMW株を2種類に分割することにしたためだ。
これらの株には2種類の議決権があり、それによって普通株Aと普通株Bに分類される。
ニューヨーク証券取引所（NYSE）にはわずか9044万8000株しか上場されていないが、発行株数は3億8960万2066株ある。
EMC社は今も3億2700万株（83.4％）を保有している。
これはつまり、現在NYSEに上場されている株式の4分の1をUBSのクライアントたちがコントロールしていることになる。

VMware社は2008年、19億ドルの売上高から2億9000万ドルの利益を計上している。
95億ドルの評価額は30％代前半のPER（株価収益率）を示しており、かなり高い数字だ。
財務状況とEMCの企業支配権を考えると、50％の成長率を見込んだとしてもVMware社にそこまでの価値はない。
ただ、それでも同社が2007年10月に450億ドルの評価を得たときのPERより大幅によいのだ。

しかし、Cisco社にとっては、VMware社にもEMCに社も戦略的に重要な価値がある。
クラウドコンピューティングはコンピューティングの未来だとされるなか、EMC社との合併は完ぺきな組み合わせだ。

Cisco社では既にDell社、EMC社、そしてVMware社と提携しており、これら各社も、Dell社とのOEM契約でスタック全体のシングルベンダーソリューションを提供することができる。

Cisco社では既に「Vframe」と「VMware vCenter」の密接な統合を実現している。彼らは単一ベンダーの分散ストレージをバックエンドに置いた統一されたI/O構造を持つ超遠隔管理／自動化プラットフォームを提供することができる。
したがって、まもなく登場する「カリフォルニア」というコード名のCisco社のブレードシステムは、業務提携の成果以上のものがあるかもしれない。

Cisco社／EMC社／VMware社の共同体は、AmazonのWebサービス、Google Apps、あるいはMicrosoft AzureのようなAPIをコントロールしなくても、かなり魅力的なクラウドコンピューティングプラットフォームを提供できるのかもしれない。

ラベル: Acquisitions, Cisco, EMC, VMware