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VMware社は2006年、あらかじめコンフィギュレーションされた仮想マシンを自社の顧客に販売し、モジュール型データセンタの概念の先駆けとなった。同社はこれらを仮想アプライアンスと呼んだ。

いくつかの理由（セキュリティ、扱いやすさ、パフォーマンスチューニング、可搬性など）で、このアプローチはこれまで顧客の関心をあまり集めてきておらず、VMware社に追従して仮想アプライアンスを投入するベンダーもわずかだった。

重要なのは、仮想アプライアンス経由での製品の評価／デモバージョン投入が、その技術を実際の環境でサポートするのと同じ訳にはいかない点を明確にすることだ。
2年前から、多くのベンダーが自社の試験版の新しい配信メディアとして仮想アプライアンス（VA）を利用してきたが、VAを物理インストレーションのようなものとして本当に認識しているのは一握りだ。

ISV各社には、そうすべきでないもっともな理由がある。仮想インフラでは複数の仮想マシンが同時に物理リソースへのアクセスを行い、同時に実行されるVMが多ければ多いほど、これらの内部で実行されるワークロードが高まり、各ゲストOSのパフォーマンスを予測することが不可能になる。　
このようなシナリオでは、サードパーティーベンダー各社が自社の仮想アプライアンスの適切な運用を実際に許可することができない。

もちろん、最も洗練されたハイパーバイザーは、特定の仮想アプライアンスに対して特定のパフォーマンスを許可できる何らかのリソース管理機能を搭載している。しかし、現時点ではISVがVAでSLAを定義する手段は一切ない（まもなく登場するOVF標準はそれを実現する手段を提供する）。

このような（およびそのほかの）問題があるにもかかわらず、新しいいくつかのベンダーが実環境に対応する仮想アプライアンスの投入に乗りだしている。

• Microsoft社では「Intelligent Application Gateway 2007 SP2」（ISA Server上で動作するSSL VPN）をHyper-V用仮想アプライアンスとして投入する準備に取り組んでいる　　　
• Check Point社では、同社のフラグシップエンタープライズファイアウォールの「VPN-1」を「VMware ESX」および「ESXi」用の仮想アプライアンスとして投入したことを先ごろ発表した。