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キャパシティプラニングは、どの仮想化採用プロジェクトでも最も重要なフェーズの1つだが、VMware社がそのためのソリューションを用意していることはほとんどの顧客が知らない。

AOG社が2005年に獲得した同製品は「Capacity Planner」と呼ばれており、ユニークな機能を搭載している。これは、物理サーバ上のワークロードパフォーマンスを監視し、それらと既知の値を格納した巨大データベースとを比較して、アプリケーションが異常な動作をしていないかどうかをP2V移行を実行する前に顧客が認識できるようにするものだ。　

同製品はVMware社のパートナー経由のみで提供されており、顧客サイトでの利用にはライセンス（期限6カ月）の購入が必要となる。
仮想化が理にかなうかどうかを理解するだけで投資が必要になる可能性があることから、キャパシティプラニングの価値を認め、喜んでこれに対価を支払う顧客はごく一部にとどまる。このような状況では、コンサルティング会社はサービスの売り込みに苦労することが多々ある。

ところが、VMware社はこのプロセスを劇的に変えようとしている。virtualization.infoが得た情報によると、Capacity Plannerは7月1日から無償提供が開始されるという。

これで、パートナー各社がライセンスを購入する必要はなくなる（ただし、決して安くはないトレーニングコースの受講は引き続き求められる）。オンラインポータルにログインし、新しいプロファイルを作成するだけで、顧客のインフラ監視を開始できる。
データは6カ月間ネット上に残り、その後アーカイブされる。

この措置は、言うまでもなくVMware社の顧客をターゲットにするCiRBA社やNovell社（PlateSpin社）などの競合企業に深刻な問題を引き起こす。
これらの企業がMicrosoft社やCitrix社のユーザに早急に重点を移す可能性はかなり高いだろう。