仮想化に関するニュースダイジェストとその洞察 (Since 2003)

前回は、仮想データセンタ構築に向けた作業の最後のフェーズについて解説した。

この時点では、既存および想定ワークロードに基づいた徹底的なキャパシティ・プラニングが既に完了し、採用するハードウェアが決まり、物理マシンの一部もしくはすべてが仮想マシン内に移動されているはずだ。

そこで次は、複雑で難しい仮想インフラ管理に目を向ける。これには、欠かせない物理および仮想リソースの可用性、使用率、およびアクセスの管理、災害対策ソリューションの導入、新しい仮想マシンのプロビジョニングや各種タスクの自動化、そして必須のデータセンタ使用率の監視とレポートが含まれる。

現在の仮想化市場は誕生してまだ間もないため、未成熟のツールやソリューション不足、そしてパフォーマンス分析やトラブルシューティング分野の空白が際だつ。そのようななか、以上のような作業の実現がどの程度難しいのかはこれから見極めていく。

リキッド・コンピューティングの課題

仮想化の採用にかかわらず、どのITマネージャーにとっても欠かせない作業が既存リソースの管理だ。

物理マシンの使用率、OSと製品ライセンスの可用性、サービスの到達可能性をトラッキングすることは、購入した資産が需要を満たしたかどうかの判断や、障害発生時の素早い対応に役立つ。

規模の小さい環境でも相当な時間を要するこの作業は、仮想インフラの場合はさらに複雑になる。

ITマネージャーは今後、効率的かつコントロールの行き届いた仮想マシンの導入、合理的な物理リソースの割当て、そして場合によってはアカウンタビリティまでも含む新しいタイプの問題にも気を配る必要が出てくる。

仮想マシンは、新規作成の容易さや、基盤ハードウェアから独立したその特性が、何がどこにあるのかを正確に理解することが困難なリキッド・コンピューティングの概念につながる。

この特性があるために、従来のコンピューティングが5年前から抱えてきたいわゆるVMスプロール問題のリスクが以前より大幅に速いペースで高まる。

仮想化管理ツールはこれを回避するため、パーミッションを使ってオペレータによる新しい仮想マシンの作成に制限をかける信頼性の高いセキュリティシステムと、割り当て済みにもかかわらず未使用のリソースを報告する強力な監視システムを提供する必要がある。

今日では、大半の仮想化プラットフォームが前者しかインプリメントしておらず、たいていは一元管理されたLDAPアカウントシステムを使う仮想インフラアクセスを活用しているが、仮想データセンタの効率計算が必要になると管理者は大きな問題を抱えることになる。

さらに、新しい仮想マシンが作成されると、仮想インフラマネージャーはそれをどこでホスティングすべきかという新たな問題を抱える。

キャパシティ・プラニングのフェーズで実際に見てきたように、仮想マシンは導入済みのどのワークロードが補完できるかを検討しながら慎重に導入して過負荷を回避する。

ここでは管理ツールが役に立ち、これが新しい仮想マシン作成後の導入を支援する。

たとえば、Microsoftから登場する「Virtual Machine Manager」は、利用可能な物理マシンの評価システムを用意し、1つ以上の星を与えて評価することで、新しい仮想マシンの最適な配置場所が管理者にすぐ分かるようにする。

この採点システムは進化を続けるインフラに対応することができ、たとえシステム管理者が前回の指針を採用しなかったとしても、その時々で常に最良のアドバイスを提供する。

だが、このようなシステムでも環境によっては仮想マシンの作成がさほど簡単にならない場合もある。たとえば、仮想化でホスティングサービスの再構築を進める大手ISPが需要に応じて数百もしくは数千台の仮想マシンを数秒で導入するような場合はスマートなツールが必要になる。

今のところ、仮想化の管理に足りないものすべてを補うサードパーティー製品は少なく、多くの企業は柔軟性の低いものに大金を投じるより社内でソリューションを開発する方を選ぶ。

このように複雑なシナリオでは、仮想化管理ソリューションがソフトウェア開発キット（SDK）を提供し、幅広いカスタマイズとさまざまなレベルの自動化を実現する必要がある。

ここでは大きく開かれたプログラマブルインターフェースや強力なサポートが大きなセールスポイントになるが、今のところ競合各社と比べるとVMwareの対応が非常に良い。

大事なことを言い忘れていたが、今日のITマネージャーは、アカウンタビリティという非常に新しい問題にも対応しなくてはならない。

構成がさほど複雑でない企業だと複数の部署が仮想マシンで作業をして同じ物理サーバを共有するが、その使用率は事業年度内でも変わってくる。

これらの部署がそれぞれコストセンターになっている場合は、基盤ハードウェアの経費負担部署をトラッキングする作業はかなり難しい。

たとえコストが社内の一カ所で処理されていても、どこが物理リソースを使えて、それをどの程度リクエストできるかコントロールするのはかなり難しい。

今のところ、あと数年で一般化するこのような問題に取り組む顧客の数は少ないが、既に問題を抱えているところはIBMの製品を検討されたい。同社は、「Usage and Accounting Manager」というTivoliのアドオン製品でこの市場を開拓した。

複数のプラットフォームには複数の問題

大企業が複数の仮想プラットフォームへの対応を余儀なくされれば、これまで説明してきたニーズはますます高まる。

大企業では、本番環境では1つの製品しか使わなくても、各部署単位で好きなソリューションを複数選べる場合が多い。

そこでITマネージャーは、1つの集中管理ツールが利用可能になることを期待しつつ「VMware ESX」サーバと「Xen」を同時に管理しなければならないこともある。

このような市販ツールは要望の高まりを受けて急増している。

現在は、IBM、Cassatt、BMC Software、Enomaly、およびScalentのソリューションの人気が最も高いが、Opswareなどの新しいライバルも登場しつつある。

多くの場合、複数の仮想インフラがサポートされていれば、ITマネージャーは仮想マシンの作成に採用された技術を気にせずに済む。これらのツールはコントロール処理が可能で、場合によっては仮想ハードウェア間のアプリケーションの移行にも対応する。これは、通常は専用のP2Vツールでなければ対応できない種類の作業だ。

これらの"スーパーコンソール"を選ぶときは、これらが仮想化ベンダー各社提供の既存の管理ツールを活用しているかどうか検証することが重要だ。そうしないと、投資を回収できない事態に陥る可能性が出てくる。

＊ご注意：本稿は、昨年英語版サイトで最も閲覧されたニュースのうちの一つとして掲載しております。そのため一部情報が古い可能性もございます。 なお、原文はこちらをご参照ください。