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Yankee Groupが2月に公開した新しいレポートが、VMwareは現時点で仮想化業界のほかの各社より技術的にリードしているが、各社は価格で競争してくるだろうとし、その証拠を詳細に説明している。

この分析では、Microsoft、Citrix、Novell、Red Hat、そして新たに参入したOracleを主な挑戦者だとしている。しかし、そこにはVirtual Ironと、仮想化に大々的に投資し、まもなく参入してくるSunの名前が抜けている。

Yankee Groupでは、高価格帯では「VMware Infrastructure 3.5」が「Microsoft System Center Suite」などに管理機能で劣ることなどから、入札合戦は過酷なものになると予想している。

これは、前者が仮想マシン管理しかカバーしていないのに対し、後者は仮想・物理サーバ、そしてデスクトップまで網羅することによる。

これは確かに事実だが、既存のエンタープライズ管理ソリューションまで入れ替えたいと考える仮想化技術購入検討者の割合は非常に少ない。

多くの場合、会社はこれまでの投資を回収したいと考え、新しい仮想化コンソールは既存のものと統合したいと考える。これにより、VMware VI 3.5とMicrosoft System Center Suiteの比較はあまり意味を持たなくなる。

言うまでもなく、Microsoftの管理ソリューションを既にインプリメントしている顧客は前述のような理由から「Hyper-V + System Center Virtual Machine Manager (SCVMM) 」を心待ちにしている。だが、CA、IBM、HPなどを利用しているほかの各社は、同じオプションを特には優先しないだろう。

Yankee Groupのレポートにはもう1つ大きな欠点がある。それは、VMware製品のセキュリティレベルと競合各社のそれとを比較する部分だ。

セキュリティ業界から学べる重要な教訓の1つが、セキュリティパッチの数で製品固有の安全性は測れないというものだ。少なくとも、それが製品の普及度と直接関連するようになるまではそうだ。

VMwareのマーケットシェアが約70%で、Microsoftのそれが20%以上（この分析では30%となっているが、これは正しくない）だということを考慮すると、発見された脆弱性の数は予想以上にこの割合と比例している。

脆弱性はIT関連業界のどのソフトウェアにもあるとされているが、普及度が同じでなければ2つのソリューションを直接比較することはできない。そうでない場合は多くの要因を加味して計算を行う必要がある。

とはいえ、Yankee Groupによると数カ月以内にはVMwareがさらに過酷な価格戦争に巻き込まれていくという。しかし、これは前述の論点ではなく、SMB市場への仮想化の普及が落ち着き始めているという事実によるものだ。このような市場では、価格設定の方がエンタープライズ管理機能よりはるかに重要な意味を持つ。