仮想化に関するニュースダイジェストとその洞察 (Since 2003)

文化的影響

今回の投稿は経費モデルと仮想化の採用に必要な変化について解説した前回の投稿の続きで、社内技術の文化的変化の側面をカバーする。

技術には常に変化がつきものだが、多くの人はその変化を受け入れないため、日夜議論となる。  仮想化はここ数年で最大の変化の1つだ。  それは、仮想化が非常に多くの技術分野に影響を与えるためだ。  この1つの技術がサーバ、ストレージ、ネットワーク、データセンタ、ソフトウェア管理などに変化を引き起こす。  したがって、仮想化はかなり混乱を引き起こす技術ではあるが、それなりの理由もある。

ここで難しいのは、これらのグループすべてにおよぶ変化を管理し、技術と計画を常に前進させ続けることだ。  まず最初に、数台のx86サーバに5 - 8本の物理ネットワーク回線（ただしIPアドレスは100個以上）、あるいは同じストレージを見る必要がある複数物理サーバ構成の環境に一度に数Tバイトのストレージを用意するようネットワークチームに要望するが、これらの要望に対しては、インターネットが新聞に取って代わることに対するものと同様の「絶対実現しない」という反応がある。  しかし、それもいずれは実現することだ。ただし、その変化はプログラムを前進させ続けるためにも可能な限り混乱を引き起こさないものにすべきだ。

この分野ではコミュニケーションがカギを握る。これについては今後詳しく解説していく。  各種分野を超えたサポートチームの教育もきわめて重要だ。  技術と、変化を求められる理由を理解すればするほど彼らの理解力も深まる。成功に結びつくもう1つのアプローチは、できるだけ多くのものを今と同じままにしながら仮想の世界に対応するようチューニングすることだ。  つまり、少しずつ前進すれば、ある時点で発生する変化による混乱も少なく、影響を受ける人々も変化に気付くことが少なくなる。  数カ月後に振り返って、「すごい。これだけ変化したのに気付きもしなかった」という言葉を聞くのが目標である。

要約すれば、回避できるなら新しいポリシーや手順をゼロから作らず、既存のものを改装して仮想化計画を立ち上げ、計画の進行に合わせてプロセスや手順のレビューとチューニングを続けることだ。  こうすることで変化の度合いによる混乱が減り、変化の度合いに起因するサポートチームの反仮想化運動も起こらない。

次回は、仮想化の運用即応性と、計画をさらに進める前に対処の必要な項目について解説する。

コストモデルとチャージバック

データ評価指標をカバーした前回の投稿の続き。仮想化でプログラムを販売し、経費を削減するには、堅実なコストモデルが必要とされる。企業は、仮想化への投資やそれによる混乱を相殺する大幅な節約を考える必要がある。

大半の企業が技術のコストモデルを用意しており、一部はハードウェアやソフトウェアを一元購入して標準料金表ベースのモデルで企業に代金を請求している。そのほか、企業がハードウェアやソフトウェアを購入し、ネットワークや電子メールなどの共有サービスで一元的に請求できるようにするモデルもある。

用意されているモデルにかかわらず、企業の仮想化関連経費は節約が可能であることを証明しなければプログラムが売れない。用意したコストモデルが、1つのOSインスタンスが動作する1台の物理サーバから多数のOSインスタンスが動作する1台の物理サーバへの移行で大幅な削減を実現できることを証明できなければ、既存のモデルに要対処の問題があることになる。仮想化は、根本的にはコストの節約になるはずなのだ。

ほぼどのコストモデルにも良い点と悪い点の両方があり、純粋な利用量モデルではフル活用しないとコストを回収しきれない場合があり、一方、専用モデルは当初の立ち上げ時により多くのコストがかかることになる。

コストモデルによって仮想化を推進する方法はいくつかある。短期的なコストではなく、仮想化の長期的な利点と節約分を考えたい。最初に値引きがあればチャンスも生まれ、初期経費が企業の仮想化移行にともなう負の要因にもならない。

一例として、複数の事業所を持ち、仮想化候補が大量にある大企業は、部門ごとの専用仮想ファームやクラスタの構築モデルを検討するかもしれない。既存の物理環境向けコストモデルを使うと、その企業は環境全体のすべてのインフラ（サーバ、ネットワーク、仮想化ソフトウェアなど）の経費をまかなうことになる。実際の料金は環境の総経費を仮想インスタンスの数で割った（仮想CPU、RAM、ストレージの数量を論理的にインスタンス単位で計算）ものをベースにし、仮想インスタンスレベルで適用することができる。また、その環境の最初の90日もしくは180日の代金を免除することで、その期間に仮想化を進める企業の数が増え、それ以降も仮想インスタンスあたりのコストが安くなっていく。

どのコストモデルを採用するにしても、そのコストモデルはビジネスや会社の仮想化移行を必ず推進するものでなくてはならない。物理サーバと同等以上のコストがかかり、パフォーマンスが低下する仮想技術は移行しても使い続けることは難しい。

次回は文化的な影響、つまり、仮想化のインプリメントにともなう「変化」について解説する。

それまでに仮想化のコストモデルに関する意見や感想もぜひお寄せいただきたい。

最新情報：以下の記事は、VMware社およびその一部ディストリビューターから事実とかけ離れた部分があるとの指摘を受けて一時的に削除された。
われわれは記事を削除した上で、時間をかけて詳しく調査を行い、誤りについては情報配信前に修正した。

「VI 3 Standard」ライセンスと単体の「vMotion」や「Storage vMotion」をその機能を維持したまま「vSphere 4 Standard」ライセンスに移行できない、というのが事実でないことは確認できた。
VMware社では、こちらのURLの脚注でこのことを明確にしている。

「VMware Infrastructure 3 Foundation」もしくは「VMware Infrastructure 3 Standard」のアドオンとしてVMware VMotionを購入し、既存の「Support＆Subscription」契約をお持ちのお客様は「VMware Storage VMotion」も入手されています。そのようなお客様は、「VMware vSphere Standard」の入手後もVMware VMotionとVMware Storage VMotionの両方を引き続きご利用いただくことができます。

しかし、以下の最初の記事で報じたように、多数の顧客が「vSphere Enteprise Plus」への移行以外にアップグレードの選択肢がないことをVMware社の営業関係者から伝えられたことも事実だ。
われわれには匿名を希望するこれらの顧客の情報があり、彼らが激怒していることは事実である。

記事配信前にVMware社との入念な確認を怠ったことを深くおわびしたい。

価格戦略によってこれほどVMware社の人気が落ちたことはなかった。
仮想化市場をリードする同社はエンタープライズ市場で順調な成長を遂げ、その製品はFortune 100にランクインする企業の100％、そしてFortune 500の企業の95％が採用するまでになった。ただ、大半のSMBには今のところ手が届かないと考えられている。
そして、vSphere 4.0と一緒に投入された新しいライセンスアップグレードスキーマが、既に微妙なその関係をさらに傷つけている。

ここには大きな問題が2つある。

4月に指摘された1つ目は、VMware社が完全に新しい「Enterprise Plus」という最上位ライセンスを投入したことだ。これはVI3 Enterpriseライセンス所有者に無料アップグレードとしては提供されず、ソケットあたり6コア以上を搭載したサーバには必須となっている。
つまり、8コアCPUが標準になるやいなや、新しいマシンを購入する企業はすべてEnterprise Plusライセンスをソケットあたり600ドル増しで購入することが義務づけられるようになる。

2つ目の問題は、「vMotion」や「Storage vMotion」のような重要な機能が単体ライセンスの場合にVMware社がアップグレードパスを用意しなかったことだ。
VI 3 Standardライセンスとこれらの追加機能を現在保有する顧客は、新しいvSphere 4 Standardライセンスへ移行するとこれらを使い続けることができなくなる。
vMotionとStorage vMotionを含むこれに「最も近い」レベルのライセンスは新しい「Enterprise」だが、VMware社はVI 3 Standardの顧客がこちらへ移行することを認めていない。
この場合に唯一可能なアップグレードパスは、VI 3 StandardからvSphere 4 Enterprise Plusだけで、それは予定外の膨大な追加コストを意味する。

この最後の問題は、VMware社を信頼し、vMotionだけを必要とする中小企業に衝撃を与える重要な問題だ。
Citrix社や（もうすぐ）Microsoft社が、各社の無償ハイパーバイザーの一部としてvMotionライクな機能を無償で提供するため、決して彼らに選択肢がないというわけではない。
VMware社がvSphereにどれだけ多くの機能を詰め込んでも、そのプラットフォームがどれだけ熟成されていると見られていても、現在の同社の行動は、顧客をみすみす競合各社に渡しているようなものだ。ここ最近virtualization.infoに集まっている怒りのコメントをぜひご覧いただきたい。これらの顧客は喜んで乗り換えるかもしれない。

ラベル: VMware

ここ2年間、IT業界ではほぼすべての主要ベンダーがVDI関連の製品群とロードマップの充実を急いだ。どの企業も全力で将来有望な新興企業を買収し、新しく効率の高いリモートデスクトッププロトコル（RDP）を発表し、OEM各社と次世代シンクライアント関連の提携を結んだ。

VMware社からCitrix社、Sun社からQuest社、HP社からVerizon社まで、各社が動いた。
さらには、LG社などのテレビメーカー各社までもがVDI市場参入を考えている。
ただし、Microsoft社だけは別だ。

Microsoft社は今のところ、リモートクライアントにかかる各種マルチメディアリソースのレンダリング作業の負荷軽減を実現できる小規模新興企業のCalista Technologies社を2008年1月に買収したときも、登場間近の「Windows Server 2008 R2」に搭載される基本的なデスクトップブローカ機能をいくつか発表したときも、可能な限り目立った動きを見せないようにしている。

だが今回、具体的ないくつかの詳細がようやく明らかになり始めており、Microsoft社のVDI戦略は予想より興味深いようだ。

…Windows 7とWindows Server 2008 R2の製品版、GDIアプリケーション、Windows Media Playerのメディア、および「Aero Glass」は、リモートのシナリオでは、プレリリース版のように引き続きクライアント側のレンダリングを利用する。製品版では「DirectX 10.1」／「DXGI 1.1」、そしてDirect 2Dアプリケーションではクライアントベースのレンダリングが行われず、その代わり、このようなタイプのコンテンツはR2で強化されたビットマップアクセラレーション機能を活用するホスト側のリソースを使ってリモート処理される。この判断は、品質と堅牢性が第一要件となる開発および検証プロセスのなかで得られたフィードバックに基づいて下されたものだ。  このデザイン変更は、特定のユースケースにおいてホスト側のCPU利用率とGPU資源に影響するかもしれないが、幅広いリッチ／シンクライアントデバイスに各種リッチ（2Dおよび3D）コンテンツをリモート処理させる整合性のあるアプローチが実現する。

…

Windows Server 2008 R2のHyper-V仮想マシンでのDirectXアプリケーションの動作については、GPUの負荷軽減をハードウェアがアシストするCalista技術が将来登場するだろう。…

したがって、Microsoft社は基本的に、発表のようにCalista技術をRDPに統合するだけでなく、マルチメディアコンテンツがVDI仮想デスクトップ内で実行される仮想ホストについても詳述する計画だ（これについてはBrian Maddenで新たな実態が紹介されている）。

要は、まもなく登場するGPUについて、多くの顧客が現在無視しているかもしれないロードマップの多くの部分をMicrosoft社は知っている、ということだ。
VDIを本当に効率的なソリューションにするために将来構築する必要のある非常に複雑なインフラの新しいリモートデスクトップやクライアントハイパーバイザーと同様、これらの次世代ディスプレイカードもその部品の1つに過ぎない。

ラベル: Microsoft, VDI

Red Hat社は10日前、待望の新しいKVMベースの仮想化製品のベータテストが行われていたことと、ベータプログラムへの申し込みが定員をオーバーしていたことを発表した。

実際のところ、われわれの知る限りRed Hat社がベータプログラムやQumranet社の技術（2008年9月に獲得）のインプリメンテーションの詳細を発表したことはなく、同プログラムへの参加を一般募集したこともない。
6月25日現在でも、Red Hat社がXenを捨ててKVMに移行してからの1年半の動きに関する情報は一切ない。

LeMagITが25日朝に明らかにしたように、Red Hat社は今後2カ月以内に、新仮想化プラットフォームの一般向け出荷が実際はVMware VMworld 2009開催期間中にあたる2009年9月1日に予定されていることを世界に向けて明らかにするだろう。
2009年の展示会場で自社ソリューションを披露する競合各社の参加をVMware社が望まなかったことが残念でならない。

ラベル: KVM, Red Hat

PHD Virtual社（旧PHD Technologies社）は2008年10月、その再生計画の一環として、人気の高い英コンサルティング会社、Xtravirt社のソフトウェア事業部を買収した。
同社は「Xtravirt」ツールのブランドを見直し、3月には、フラグシップである「esXpress」バックアップ製品に興味を持ってくれるかもしれない見込み客が多数集まることを期待して、その一部を無償公開した。

遅れに遅れていたesXpressの新バージョンをリリースして一息ついたPHD社は、Xtravirtツールの無償配布計画に戻り、好きなファイルレポジトリにあるVMware ESXのパッチのダウンロードを自動化する「Patch Downloader 6.0」という製品を投入する。

同様のツールやスクリプトは多数存在するし、Patch Downloader同様どれも無償だ。
そのうちの1つで、「VMTS Patch Manager」と呼ばれるものは、VMBK.plで有名なMassimiliano Daneri氏がVMware社入社前に公開した。
もう1つの「esxPatcher」と呼ばれるものはドイツのコンサルティング会社、Mightycare社によってリリースされている。

そしてもちろん、VI3.xやvSphere 4.0の一部となっている「VMware Update Manager」（VUM）もある。
PHD Virtual社によると、同社の新ツールはVUMの使用ライセンスがない、もしくはvCenterやESXホストからインターネットにアクセスできないVMware社の顧客にとってそれに代わるものだという。

ラベル: PHD Virtual Technologies, Releases

VMware社は6月24日、同社が2008年9月に投入したOVFパッケージ用の開発環境、Studio 2.0がまもなく登場することを公開オンラインセミナーで発表した。

新しい「VMware Studio 2.0」はその新機能が注目される。

まず最も重要なのが、VMware社が「vApps」と呼ぶ新世代仮想アプライアンス（VA）をサポートする点だ。
vAppは、VMware社がVMworld 2008で初めて披露したコンセプトで、仮想アプライアンスを包みこみ、仮想マシン実行のための仮想ハードウェア、パフォーマンス、そしてセキュリティ要件を記述する新しいメタデータレイヤを示している。

この仮想アプライアンス、つまりvAppを一度作成すれば、Studio 2.0がこれをVMware Workstation、Server（1.xおよび2.xの両方）、そしてもちろんVIやvSphereにも配信できるようになる。
この最後のやりとりの部分で最も興味深いのは、Studioが新しいVAやvAppを「VMware Update Manager」（VUM）経由でプッシュ（そしてその後アップデート）できる点だ。

ほかにも2つの重要な機能がある。Windows仮想マシンを作成／構築する機能と、既存の仮想マシンを入力として使う機能だ。

Studio 2.0自身は、Ubuntu Linuxを推奨OSとする仮想アプライアンスとして配信される。
デベロッパーは、ウェブブラウザ、CLI、もしくはEclipse用プラグインでこれとやりとりできるようになる。

このニュースを提供してくれたvinternalsに謝辞を述べたい。

ラベル: Standards, VMware

VMware社は、新しく開設された企業ブログのなかで、VMware社のコミュニティーが同社の各種SDK用スクリプトのアップロードや交換ができる「Code Central」の存在を明らかにした。

VMware社では、「vCenter Orchestrator」が4.0の無償モジュールとしてリリースされたことで、仮想化の専門家がどのような自動化を望んでいるのかに特別な関心がある。

Orchestratorは、VMware社が2007年9月のDunes Technologies社買収によって獲得した技術がベースになっている。
Dunes社の同フレームワークは、VDIコネクションブローカから仮想ラボ自動化システムマネージャまで、各種新製品の基盤となるのに十分パワフルかつ柔軟なものとなっている。
多くの場合、顧客はそれを自分の環境のなかの特定部分の自動化に使っているが、時にはCode Centralの公開スクリプトが人気を博し、有償の新製品につながるヒントをVMware社に与えてくれることもある。

これは、親会社のQuest社がかなり以前に無償でリリースしたPowerGUIコンソール用拡張機能の「Virtualization EcoShell」というPowerShell用無償スクリプトIDEを先ごろ投入したVizioncore社がとった戦略と同じものだ。
Quest/Vizioncore社はさらに、忠実なデベロッパーコミュニティーを育成し、そのメンバーが「vControl」という自社の新しい自動化製品を拡張する何か驚くべきものを作り出せないか見極めるべく、これらのツールを無償配布している。

ラベル: Platform Orchestration, VMware

VMware社は、Fusionの次期メジャーリリースのベータプログラムを開始する一方で現行製品のアップデートも進めており、バージョンは2.0.5（ビルド173382）に到達している。

Fusion 2.0.5はバグ修正が主だが、以下のホストおよびゲストOSを新たにサポートしている。

• ホストOS
  Mac OS X 10.6 コード名：Snow Leopard （32ビット限定、試験サポート）
• ゲストOS
  Mac OS X 10.5（新しいIntel Xeon 5500および3500シリーズ）
  Ubuntu 9.04
  Mac OS X 10.6 Server コード名：Snow Leopard （32ビット限定、試験サポート）

ラベル: Releases, VMware

Citrix社が先ごろ、「XenConvert 2.0」P2V/V2V移行ツール初のマイナーアップデートをリリースした。

このバージョンでは「VMware vSphere 4」で作成したOVFコンテンツを新たにサポートするほか、「VI 3.x」、「Workstation 6.5.2」、「Studio 1.0」、「OVF Tool 0.9」、「Converter 3.0.3」および「Converter 4.0」など、それ以外のVMware製品で作成したOVFとVMDKファイルのサポートも強化している。

同製品はこちらから無償ダウンロード可能になっている。

ラベル: Citrix, P2V/V2V Migration, Releases