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われわれはこれまでOracle社に膨大なスペースを割き、同社が提供可能な仮想化製品や、力のあるベンダーとしての同社の存在を危うくするかもしれない過ちに関して伝えてきた。

Sun社の買収がまだ完了していないため、同社は具体的な計画を一切明らかにすることができない。これに関する具体的な情報がないため、われわれがこれまでに公表したことや以下の内容は憶測に過ぎない。
とはいえ、Oracle社が実行に移すかもしれない戦略と、それが既存ベンダーに与える影響はもう少し評価してみる価値があるだろう。

既に何度も言われていることだが、同社は現在、サーバ、ストレージ、ハイパーバイザー、OS、ミドルウェア、有数の普及率を誇るビジネスアプリケーション、シンクライアント、VDIコネクションブローカ、そしてこれらすべてをコーディネートするエンタープライズ管理ソフトウェアを含め、コンピューティングスタックをすべて提供できるユニークな立場にある。
これらが適切に利用され、Oracle社が信頼できる仮想化ベンダーになるかもしれないと仮定するなら、これは一部の顧客にとって注目すべき競争上のアドバンテージとなる（一方で、これを明らかに自らを縛り付けてしまうものだと考えるところもあるだろう）。

VMware社、Citrix社、Microsoft社、および新たに加わったRed Hat社は、複数のベンダーに対応し、数千種類の異なるハードウェアやソフトウェアコンポーネントをサポートしなければならない（VMware社がつい先ごろソフトウェア認定プログラムを立ち上げたが、そうする必要があったのはなぜだろうか？）。また、自分のところのハイパーバイザーがサーバ、ストレージ、ネットワーク、ゲストOS、エンタープライズ管理エージェント、ゲストミドルウェア、そしてゲストアプリケーションをまとめておく接着剤である場合にはいろいろな手違いが生じる可能性がある。
Oracle社は仮想化市場で唯一、「われわれはすべてのコンポーネントを提供しているので、スタックのどのレベルでも何が起こるか正確に分かっている。サードパーティーが全く関与していないので仮想インフラの動作とパフォーマンスを保証することができる」と言えるベンダーなのだ。

市場は完全に異なるが、同様の立場にあるベンダーがもう1社ある。Apple社だ。
Apple社はそのソフトウェアとシステムを自社開発し、これらを完全に掌握している。Steve Jobs氏はこれをApple社の最大の資産の1つだと考えている。

われわれは、ハードウェア、ソフトウェア、そしてOSと、すべての仕掛けを所有する唯一のベンダーだ。われわれはユーザエクスペリエンスの全責任を負うことができる。われわれには他社にできないことができる。

これは独占的状況であり、iPhone App Storeの承認プロセス関連で増加しつつある問題がそのことを証明しているが、これが非常に大きな成功を収めている。

もちろん、コンシューマー市場とエンタープライズ市場は違う世界だが、Oracle社も仮想化製品を全く同じ方法で売り込むのではないだろうか。
もしそうであるなら、Oracle社は誕生間もないVirtual Computing Environment（VCE）連合と競合することになるだろう。ところで、この頭字語は連合を設立したVMware社とCisco社とEMC社の頭文字とも一致するうまい命名だ。

「Vblocks」という自己完結型仮想データセンタであるVCE製品の価値は、これを構成するハードウェアとソフトウェアだけにとどまらない。それは、VMware社、Cisco社、そしてEMC社が、予測可能な形で実行する一定のワークロードとやりとりする一定数の仮想マシンや一定数のユーザに対応するよう設計、製造、テスト、そして認証していることにある。

つまり、VCE連合はデータセンタを自社で設計する膨大なコストや、それを誤った形で設計するコストを節減してくれる。
顧客がVblockを購入することは、ハードウェアとソフトウェアだけを購入することではない。これら3社がマシンに注入したノウハウも購入しているのだ。自分で集めるか、別のところから購入しなければならないノウハウだ。

VMware社、Cisco社、そしてEMC社は、いずれもすべてのスタックをコントロールしていなかったため、このアプローチを実証すべく共同出資による新法人を設立しなければならなかった。だがOracle社にはそれがある。そして、顧客が積み重ねるだけで良い自己完結型デバイスを1社のベンダーで用意するというモジュール型データセンタが将来ITを独占するようになるのであれば、今のOracle社にはそのような未来においてリーダーになるチャンスがCisco社と同程度ある。

Cisco社とOracle社の違いは、前者がそうする意図を既に明確にし、ネットワーキングプロバイダーという今のイメージを変えるべくいくつか対策を講じているのに対し、後者は今も知名度の高い巨大データベースベンダーのままであることだ。違いはわずかにそこだけだ。

ラベル: Cisco, EMC, Oracle, VMware

Cisco社はここ2年間に、VMware社に対する1億5000万ドル以上の投資や自社製ブレードシステムの「Unified Computing System（UCS）」による市場参入など、少なくとも2回の重要な長期投資をサーバ市場で行ってきた。

Cisco社は、次世代データセンタの販売および相互接続を考えているのだ。そのために同社は、サーバ、ストレージ、ネットワーキング、ソフトウェアアブストラクション、そしてソフトウェア管理を必要としている。
EMC社はストレージとソフトウェア管理で支援し、VMware社はソフトウェアアブストラクションで支援をしている。

3社は数カ月前から協力を進めた後、これらの統合データセンタをチャネル経由もしくは（Acadia社という会社経由で）顧客に直接販売する正式な提携を発表した。

これらの3社の共同作業は手の込んだ（しかし注目すべき）マーケティング活動に過ぎないのかもしれないが、市場に影響を与えたことは間違いない。

これが原因で、IBM社がSun社買収を試みた可能性もある（同社は最終的にOracle社に買収された）。
また、これがHP社に3Com社を27億ドルで買収させたのかもしれない。

現在、仮想化されたワークロードを処理する物理サーバ全体の36％を販売していること、そしてDell社やIBM社を抜いてこの市場をリードしていることを考えれば、VMware社／Cisco社／EMC社の提携で最大の被害を被るのがHP社だ。

VMworld 2009のデータセンタで試みたように、Cisco社はVMware社を活用し、HP社が支配するエンタープライズ市場に入り込むかもしれない。
Cisco社が本格的な脅威となれば、HP社はそれに対抗すべくサーバ、ストレージ、ネットワーキング、ソフトウェア管理、そしてソフトウェアアブストラクションが必要になってくるだろう。
問題は、HP社がCisco社と同様の戦略を選定したいかどうかではない。問題は、Cisco社の計画によってHP社が手ごろな1社を買収するのではなく3社すべての主要仮想化ベンダーに敵意をむき出しにするタイミングだけなのだ。

ラベル: 3Com, Acquisitions, HP

Citrix社は8月末、「VMware vCloud Express」のリリースに対抗するXenとクラウドコンピューティング関連の新しい本格的な取り組みを発表した。

現在、「Xen Cloud Platform（XCP）」という名前と、新旧の技術を統合するという意図以外にこのプロジェクトの詳細はあまりなく、Citrix社はそれ以上のことを明らかにしていない。

そして今、Xen.orgがXCP 1.0で提案されているコンポーネント一覧の詳細を明らかにし、同プラットフォームを公開してダウンロード可能にしたことで、いろいろなことが見え始めてきた。

• 最新のXen 3.4.1
• Linux 2.6.27カーネル
• Windows PVドライバ、Microsoft認定済み（バイナリのみ）
• XAPI Enterprise-class Management Tool Stack（ウェブベースの管理インターフェース）
• VMライフサイクル：スナップショット、チェックポイント、移行
• リソースプール：安全なライブ再配置、自動コンフィギュレーション、DR
• ホストコンフィギュレーション：柔軟なストレージ管理、ネットワーキング、パワーマネジメント
• イベントトラッキング：プログレス、通知
• SSLを使ったセキュア通信
• アップグレードおよびパッチ機能
• リアルタイムパフォーマンスモニタとアラート
• 基本的なSR-IOVサポート
• CD-ROMおよびネットワークホストインストーラ
• フル機能の「xe」CLIとWebサービスAPI

Xen.orgではほかにも、バージョン1.0の仮ロードマップを公開している。

• vSwitchの統合 - VMの移行を追跡し、仮想ポートの柔軟なトラフィック監視を行うためのファイアウォールやルーティングルールを可能にするマルチテナントネットワークインフラ実現に向けた第一歩。
• Netchannel 2の統合 - 大規模システムにおけるXenネットワークのスケーラビリティを改善し、VM間のトラフィックを加速させる。
• SR-IOVネットワーキング - XenはSR-IVO NICをすでにサポートしているが、コンフィギュレーションには手作業が必要とされている。コントロールスタックを拡張することで、可能な部分で自動的に行われる透過的最適化をSR-IOVで可能にする。
• SR-IOV HBAからのゲストの起動。
• Libvirtのバインディング。
• ツールスタックでOVFをネイティブサポートする。
• DMTF標準を仮想化やクラウドにも対応。
• ハードウェアエラーの影響を最小限に抑えるスマートなエラーリカバリ。
• ほかのプロジェクトやベンダーと密接に連携し、ウェブベースのマルチテナント管理とプロビジョニングを実現する（例：Eucalyptus、Enomaly、OpenNebulaなど）。
• 数千台のXenホストに対応する管理スケーラビリティの拡大 - リソースプールのフェデレーション。
• 安価なローカルストレージの集約 - 統合drdb／parallax。
• OCFS2統合。

ラベル: Citrix, Xen

Microsoft社は先週、ベルリンで開催したTechEd Conferenceでアップデートされ、同社の大半の製品を網羅したロードマップを公表した。
仮想化の観点から見て最も興味深いのは、「System Center」ファミリーに関するものだ。

どうやら、Virtual Machine Manager（SCVMM）は2011年までメジャーアップデートが行われないようだ。

情報を提供してくれたBink.nuに謝辞を述べたい。

ラベル: Microsoft

最初のベータ投入から5カ月後、Microsoft社が「Visual Studio Team System 2010 Lab Management」のベータ2投入準備を整えた。これは、「Hyper-V R2」や「System Center Virtual Machine Manager 2008 R2」と連動してフル機能搭載の仮想ラボ自動化システムプラットフォームを実現する人気の高いIDEの専用バージョンとなっている。

この新しいベータに特筆すべきものはあまりないが、セットアップや管理用のGUIが改善されているほか、ドメインコントローラとして機能する仮想マシンによるネットワークフェンシングがサポートされた（後者は非常にうれしい新機能だ）。

Visual Studio Lab Managementのチームでは、同プラットフォームの使い方や専用機能（ネットワークフェンシング）の仕組みに関する多数の詳細な説明を公開しており、これは必読である。

ラベル: Microsoft, Virtual Lab Automation

VMware社は先週、「vSphere 4.0」をサポートし、Teradici社のソフトウェア専用版リモートデスクトッププロトコル、「PCoIP」を新たに搭載した待望の「View 4.0」をようやくリリースした。

VMware社ではView 4に2つのバージョンを用意している。同時ユーザ1人当たり150ドルの「Enterprise」（vSphereおよびView Manager 4.0付属）と、同時ユーザ1人当たり250ドルの「Premier」（さらに加えてView ComposerとThinAppが付属）だ。

もちろん、このリリースでメインとなる問題はLANやWANでPCoIPがどこまで優れたパフォーマンスを示すかだ。
残念ながら、同製品のダウンロード販売開始が11月19日であるため、パフォーマンス分析を行い、「Microsoft RDP 7」や「Citrix ICA/HDX」など、VDI市場に大量に登場してきた多数の 代替製品との比較を行うことは現時点では不可能だ。

PCoIPにとっての重大な問題は、最初の製品版（同プロトコルはこのレベルよりもっと成熟しているが、今のところハードウェアコンポーネントに依存している）の段階で新しいプロプライエタリなRDPを選定するに値するパフォーマンスをそれが示すのかという点だ。
VMware社とTeradici社が共同開発契約を結んだばかりで、しかもそれが独占ではない点を考えると、顧客の多くはここで注意しておきたい。
もしTeradici社がVMware社のライバルに買収されたり、大きな問題を抱えたらどうなるだろうか？
そして何より、プロトコルの最適化は非現実的で高コストだと1年後にVMware社が判断し、批准されたばかりの「Net2Display」標準のような別のものと交換することになったらどうなるだろう？ 

いずれにしても、もう既にいろいろ言われ尽くした。

Brian Maddenも既に簡単なFAQリストを公表しているが、そこには2つの興味深い詳細がある。

• PCoIPクライアントは現在Windowsのみサポートしており、LinuxとMac OSの両バージョンは2010年にサポートの見込み。
• View 4.0は、Microsoft Windows 7をゲストOSとして2010年初頭にフルサポートする。

Chad Sakacでは、先ごろ発表された「VBlock」と呼ばれるVMware/Cisco/EMCハードウェアでView 4.0アーキテクチャをデザインするための原案を既に公表している。
このソリューション（VBlock 1）は2048台以上の仮想デスクトップに対応し、価格はすべて込みでライセンスあたり750ドルとなっている。

このなかではパフォーマンス分析もいくつか行われている。ここでは、これらの数字が（何らかの差が生じるとの仮定で）RDPとPCoIPのどちらのプロトコルを使って入手したものなのかが明確になっていないが、その内容は必読である。

ラベル: Releases, VDI, VMware

VKernel社同様に「VMware CapacityIQ」発売の影響を受けるかもしれない新興企業のLanamark社が「Suite 2009 R2」を先週リリースした。

やはりVKernel社と同じように、Lanamark社もいろいろと考えており、VMware（現在はvSphere 4.0まで）やCitrix（現在はXenServer 5.5まで）のサポートを見直すとともに、Windows Server 2008 R2 Hyper-Vを新たにサポートしてきた。

Suite 2009 R2ではさらにそのオンラインダッシュボードも強化しているが、最も重要なのは同製品が最大5万台のシステムからデータを収集できるようになった点だ。

現時点では、同社はホスティングサービスバージョンのプラットフォームしか投入していないが、VMware CapacityIQが一定のシェアを獲得するようなことがあれば、Lanamark社は市場進出戦略の再考と同製品の買い取り型投入を余儀なくされるかもしれない。

ラベル: Capacity Planning, Lanamark, Releases

「VMware Fusion 3.0」のリリースからわずか数週間後、Parallels社がこれに対抗して「Desktop for Mac 5.0」を出してきた。

同社は、このホスティング型仮想化プラットフォームの前バージョンをちょうど1年前にリリースしている。

新バージョンの5.0はパフォーマンスが重視されており、仮想マシンの操作（仮想マシンの起動/停止など）が300％改善され、パフォーマンスがFusionと比較して最大22％高速化されているという（調査はCrimson Consulting Group社が行っているが資料は全くない）。

そのほか、同製品はFusion 3.0と同等のように思える機能を装備し、利点もいくつか見られる。

• 64ビットのサポート
• 8ウェイ仮想CPUのサポート
• Aero（Windows 7／Vista）、OpenGL 2.1（Windows XPおよびLinux）、およびShader Model 3搭載DirectX 9.0cのサポート　
• Mac OS X 10.6（コード名：Snow Leopard）のサポート（32／64ビット、ホスト／ゲストOS）
• Windowsゲストアプリケーションにおけるマルチタッチジェスチャのサポート
• 仮想マシンのロックダウン

現時点ではParallels DesktopとVMware Fusionを差別化する要因はあまりない。個人の好みと、要求の厳しいMacの顧客が指摘するであろう問題をすみやかに解決する能力で主に決まる問題だ。
本格的な独自機能をリリースしない限り、Parallels社がそのマーケットシェアを維持することはかなり難しいだろう。

ラベル: Parallels, Releases

VMware社は10月末、同社初のキャパシティプラニングツールをリリースした。「CapacityIQ」だ。

市場のリーダーが新しいセグメントに参入すると必ず起きることではあるが、これまでのパートナーが突然ライバルになってしまう。
なかには、そのままのペースで新製品を上回る価値を提供できるところもあるが、それにはすべての新興企業が持ち合わせているとはいえない大量の資源と、新たな参入者が関心を示さない可能性のある会社同士の協力が必要になる。

VMware社は無償ホスティングサービスの「Capacity Planner」によってかなり以前からキャパシティプラニング市場に参入しているが、同製品はこれまでProfessional Services Organizations（PSO）だけが利用可能となっていて、それが自社の買い取り型製品を販売する余地をパートナー各社に十分与えてきた。

だが、今回CapacityIQが登場したことで、VMware社のパートナー各社はマーケットシェアを失う可能性が出てきた。
彼らはまだ価格や機能の数、そしてアップデートの頻度で競争を試みることも可能だが、1つのベンダーからすべてを入手したい顧客は必ず出てくるし、新しい市場における自社の地位を確立すべく自社の最新製品を無償で提供するベンダーも必ず出てくる。

VKernel社もそのようなパートナーの1社で、同社は発売時にCapacityIQの価値を非難したが、現在は自社のフラグシップ製品を無償で提供（ただし期間限定）することにした。
同社の「Capacity Analyzer」を年末までにダウンロードすれば、ソケット数無制限の無償ライセンスを受け取ることができる。永久版である。

そしてもちろん、VKnernel社は「Microsoft Hyper-V」と「Citrix XenServer」のサポートについても急いで明確に打ち出そうとしている。

最新情報： 実際のところ、VKernel社はフラグシップ製品を無償提供するわけではなく、無償提供されるのは「Capacity Modeler」という限定バージョンのようだ。もしかすると、同社が2008年10月にベータ版を出したものと同じツールかもしれない。
この記事は早急にアップデートして詳細をお届けする。

ラベル: Capacity Planning, VKernel

かねてからの予測通り、11月4日の今日、VMware社、Cisco社、およびEMC社の3社は、Virtual Computing Environment（VCE）」連合と呼ぶ特殊な提携を発表した。

このトリオは、「Vblocks」と呼ばれる多数のバンドルパッケージのコンポーネント、トレーニング、そしてコンサルティングを共同投資により販売する。

VCEは、Accenture社、Capgemini社、CSC社、Lockheed Martin社、Tata Consulting Services社、およびWipro社のシステムインテグレーター6社が既に名を連ねるパートナーエコシステムにも依存していくことになる。

Vbocksは、顧客のデータセンタへの導入もしくはネット上でのホスティングが可能になっている。 
これらの設計や、顧客に代わる運用代行、あるいは単純にホスティング施設から顧客のデータセンタに移行するために、Cisco社とEMC社はAcadia社と呼ばれる専用のジョイントベンチャーを立ち上げている。
Acadia社にはVMware社とIntel社も出資しており、同社は2010年に業務を開始することになる。 
Acadia社ではなく前述のシステムインテグレーター各社が対応できない理由は明らかでない。

VCEはその活動を開始する時点で3つのVblocksを提供する。

• Vblock 0
  2010年に登場するエントリーレベルのコンフィギュレーション
  300から800台の仮想マシンをサポート
  「Cisco UCS」や「Nexus 1000v」、EMC社の「Unified Storage」（RSAがセキュリティ対応）、「VMware vSphere」プラットフォームを利用
• Vblock 1
  中規模のコンフィギュレーション（発売日は不明） 
  800から3000台の仮想マシンをサポート
  「Cisco UCS」や「Nexus 1000v」、EMC社の「CLARiiON」ストレージ（RSAがセキュリティ対応）、「VMware vSphere」プラットフォームを利用
• Vblock 2
  ハイエンドのコンフィギュレーション（発売日は不明） 
  最大3000から6000台の仮想マシンをサポート 
  「Cisco UCS」、「Nexus 1000v」、および「Multilayer Directional Switches」（MDS）、EMC社の「Symmetrix V-Max」ストレージ（RSAがセキュリティ対応）、「VMware vSphere」プラットフォームを利用

VCEは、共有サービス、アプリケーション、および垂直業界ソリューション用に新たなバンドル製品の開発および販売を徐々に進めていく。
関心が最も集中するのは「共有サービス」と「アプリケーション」になるはずだ。そこに登場する可能性があるのがVMware社が500万ドルを出資したホスティングプロバイダーのTerremark社と、VMware社が8月に4億2000万ドルで買収したSpringSource社だ。

VblockはすべてISO 27001に準拠となる。

これらのデータセンタパッケージ全体を管理するため、EMC社は「Ionix Data Center Insight」と呼ばれる新しい管理製品を発売する。

IonixはvSphereやUCS管理コンソールに代わるものではないが、これらのコーディネートを行い、これらを仮想マシン内のイベントをコントロールするアプリケーション管理スタックと結びつける。

この提携に関する最も重要な疑問は、VMware社、Cisco社、そしてEMC社が自社製品を市販バンドル製品として実証および販売する目的で連合を組まなければならない理由だ。
これら各社のアーキテクトたちは、顧客が新しいデータセンタを設計する際に利用できる共同実証済みのインフラ原案を既に作成済みだ。 
各社の一部のチャネルでは、理にかなう分野では既に共同でソリューションの販売を行っており、これらの製品が一緒になることで一段とうまく機能するようならばその数は増えていくだろう。
各社の顧客は、クラウドコンピューティングやプライベートクラウドの概念を受け入れるための新しいブランドやマーケティング資料など望んでいない。Cisco社だけでも（サーバの販売は）関心や懸念をどうこう言うほどの経験がない。

この動きに関しては、VMware社は多くのリスクを負っている。
HP社だけでも仮想化サーバ全体の36％を販売している。さらに、同社にはEDSもある。
Dell社は、VMware中心のDell社仮想化ポートフォリオを販売すべく世界有数の規模を誇るコンサルティング会社のPerot Systems社を買収したばかりだ。
IBM社も、Red Hat社とその新しいKVM中心の製品群を考慮しなくてはならず、同社は世界的規模で危険なライバルになりかねない。

virtualization.infoでは数カ月前、VMware社はBMC社、CA社、HP社、およびIBM社と競合するインフラ管理会社へと徐々に変容しつつあるのかもしれないという記事を公開している。
もしかすると、このような野望を抱いているのはVMware社ではなくEMC社の方かもしれない。Ionix社がそれを暗示しているように思われる。
そして、Cisco社も同様の野望を抱いている可能性があり、いずれも仮想レイヤをコントロールすることなく2010年にインフラ管理会社となることはできないため、VMware社の参加は必須となる。

もしかすると、VCE連合は将来的な合併の実証に向けて大きな成果を上げるための試みに過ぎないのかもしれない。
VMware社もCisco社もEMC社も、今日の市場においてはすべて中立的な立場にある。 
いずれも、Microsoft社を含む（もちろんVMware社は除く）エコシステム全体（直接の競合各社は除く）と揺るぎない関係を築いている。　
この連合が大きく変化することはないようだが、実際に合併することになれば、これら各社の行動は劇的に変化する。そして、株主らはこの行動が既存の市場提携を捨てる価値のあるものとは考えないかもしれない。
しかし、もし連合が1年から1年半で驚くべき成果を上げることができれば、新しい「Ciscoware」の正当化はかなり楽になるだろう。

この合併が実現するかどうかを静観する間に、これまでMicrosoft社やCitrix社ではなくVMware社を選んでいるほかのOEM各社に対してこの連合が与える影響を再考する価値はあるだろう。
多数の聡明な人々は、この提携では何も変わらないが、Cisco社がVMware社株を多数保有していること、Intel社とVMware社が新しいAcadiaジョイントベンチャーに投資したばかりであること、そしてVMware社が販売チャネルに向けて次のようなメッセージを出したばかりであることを思い起こす価値はあると示唆している。

…Virtual Computing Environment連合は、資本金と営業経費の大幅な縮小を約束する劇的な効率によって、あらゆる規模の企業や組織にデータセンタ変換の迅速なアプローチを提供する。その結果、企業や組織は最高品質の技術かベンダーが包括的に責任を持つかのどちらか1つをあきらめることがなくなる。…

HP社、Dell社、そしてIBM社がこれを問題視するのかどうかは何とも言えない。

ラベル: Alliances, Cisco, EMC, VMware